プレスリリース

統合型カスタマーエンゲージメントプラットフォームを提供するBraze株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：菊地 真之、以下「Braze」）は、日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社(社長：判治 孝之、本社：神奈川県横浜市、以下「日本KFC」)が、ユーザー 一人ひとりに対して印象的な顧客体験を提供し、ブランド価値をさらに高めていくために、カスタマーエンゲージメントプラットフォーム「Braze」を採用したことをお知らせします。
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2020年に50周年を迎えた日本KFCは、「おいしさ、しあわせ創造」を企業理念にかかげ、食の「安全・安心」を通じ、人々の健康づくりに寄与し社会に貢献することで、あらゆる世代から愛されてきました。
　日本KFCはコロナ禍における巣ごもり需要をはじめデリバリー利用の新規ユーザーが実店舗に訪問するといったリピート客獲得が加速するなど、ユーザー数が継続的に増加したことにより、アプリPush、アプリ内メッセージ、メール、Webブラウザ内メッセージ等のチャネルにおよぶユーザーデータ分析等の負荷がありました。これに加え、顧客のステータスに応じた最適なコンテンツの提供とコミュニケーションタイミングの最適化がビジネス上の課題でした。

本件により日本KFCは、すべてのケンタッキーフライドチキン(以下「KFC」)のカスタマーの情報・属性・活動をリアルタイムで把握し、顧客一人ひとりに対しさまざまなチャネルにまたがる顧客体験を実現します。それぞれのユーザーに合わせたリアルタイムで最適なコンテンツでのコミュニケーションにより、ブランド価値をさらに高め、お客様の心情に寄り添うカスタマーエンゲージメントの実現を目指します。加えて、Brazeを採用することによるエンジニア・マーケティング担当双方の運用負荷・コストを低減し、持続可能なコストと負荷による長期運用を期待しています。

展望
KFCの「オリジナルチキン」は、創業者カーネル・サンダースがレシピを編み出してから80年以上もの年月を経てもなお、色あせることなく愛され続けています。コロナ禍においてデジタル化が加速する世の中、コンバージョン効率を重視した従来のマーケティングのみならず、「人間らしさ」が重視される時代が到来しました。お客様一人ひとりに適切なタイミングに求められる価値あるサービス、コンテンツを提供することで、お客様とのさらなる信頼関係の構築を目指します。
Brazeは、エンゲージメントの高度化を実現すると共に「徹底的な顧客理解」の実現、心の触れ合いを重視した顧客エンゲージメントを支援します。

日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社常務執行役員CMO 中嶋 祐子氏のコメント
KFCは、お客様の体験価値を向上させ「お客さまに信頼され、愛される “エブリデイブランド”へ」の進化を掲げ、更なる成長の軸としてデータを活用したデジタルマーケティング戦略を推進しています。
その一環としてお客様と重要な接点であるデジタルチャネルからのアプローチを有機的に繋ぎ、効率的な配信をマネジメントすることができるBrazeとその拡張性に我々は大きな期待を寄せております。

Braze株式会社 代表取締役社長 菊地 真之のコメント
50年以上の長きに渡り食の安全を支えられてきたKFCブランドの更なる挑戦に向けBrazeを採用いただいたことを大変光栄に思います。多くの方々から愛されるKFCブランドが、Brazeの目指すHuman Connection (心触れ合う人とブランドのつながり)の力を最大限に発揮し、さらなるお客さまとの繋がりを育むことができると考えております。リアルタイムパーソナライズの機能性を活かしお客様の心情に寄り添うカスタマーエンゲージメントを推進していく所存です。

日本KFCについて
1970年創業以来、カーネル・サンダース秘伝の11種類のハーブ＆スパイスで味付けし、 1ピースずつ丁寧に店舗で手づくり調理する「オリジナルチキン」を主軸に、日本全国で1,100以上の店舗を展開しています。原料・物流・調理のあらゆる工程に徹底的にこだわり、「安全・安心なおいしさ」をお届けしています。これからも、食を通じて社会貢献することで、企業理念である「おいしさ、しあわせ創造」を更に追求してまいります。

Brazeについて
Braze[Nasdaq: BRZE] は、消費者とブランドとの間のインタラクションを強化する、包括的なカスタマーエンゲージメントプラットフォームのリーディングカンパニーです。グローバルブランドは、Brazeを利用することで、顧客データをリアルタイムに取り込み、処理し、文脈に応じて適切なクロスチャネルのマーケティングキャンペーンを組み立て、最適化し、顧客エンゲージメント戦略を継続的に進化させることができます。Brazeは、Fortuneの「2021 Best Workplaces in NY」、Fortuneの「2021 Best Workplace for Millennials」に選ばれたほか、英国と米国で「Great Place to Work」に認定されています。Brazeは、ニューヨークに本社を置き、ベルリン、シカゴ、ロンドン、サンフランシスコ、シンガポール、東京にオフィスを構えています。

＜将来の見通しに関する記述について＞
このプレスリリースには、Brazeのプラットフォームを使用することで期待される顧客の利益に関する記述など、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバー」規定の意味における「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来の見通しに関する記述は、現在の期待、推定、予測および予想に基づいています。「予想する」、「確信する」、「可能性がある」、「推定する」、「期待する」、「目標とする」、「希望する」、「意図する」、「可能性がある」、「可能性がある」、「予測する」、「計画する」、「すべきである」、「目標とする」、「予定する」、およびこれらの用語の変形や類似の表現などの言葉は、これらの将来の見通しに関する記述を識別することを意図していますが、すべての将来の見通しに関する記述にこれらの識別語句が含まれているわけではありません。

将来の見通しに関する記述は、Brazeの現在の仮定、期待、信念に基づいており、重大なリスク、不確実性、仮定、状況の変化の影響を受け、Brazeの実際の結果、業績、成果が、将来の見通しに関する記述で明示的または黙示的に示された結果、業績、成果と著しく異なる可能性があります。これらのリスクには、以下に関連するリスクおよび不確実性が含まれますが、これらに限定されるものではありません。(1）Brazeの最近の急成長は、将来の成長を示すものではない可能性があること（2）Brazeの営業損失の歴史（3）Brazeの限られた営業履歴（4）Brazeが成長をうまく管理する能力（5）Brazeの能力およびそのプラットフォームが顧客の要求を満たし、それに適応する能力（6）Brazeが新規顧客を獲得し、既存顧客を更新する能力（7）Brazeが参加している競争市場 (8）急速に変化する技術、進化するサイバーセキュリティとデータプライバシーのリスク、進化する業界標準または変化する規制に効果的に適応し対応するBrazeの能力（9）クラウドベースのインフラを提供する第三者プロバイダーに対するBrazeの依存度（10）一般的な市場、政治、経済、ビジネスの状況（11）進行中のCOVID-19パンデミックおよびそれに関連する景気後退がBrazeまたはその顧客のビジネス、財務状況、業績に与える潜在的な影響

Brazeの事業および財務結果に影響を及ぼす可能性のある要因に関する詳細は、2021年12月21日に米国証券取引所に提出されたBrazeの2021年10月31日に終了した会計四半期に関するForm 10-Qの四半期報告書に記載されています。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点でのBrazeの見解を示すものであり、Brazeは、法律で義務付けられている場合を除き、これらの将来の見通しに関する記述を更新する義務を負わず、またその意図もありません。

報道関係者の問い合わせ先
Braze株式会社
広報担当：高橋
メール：Info@braze.co.jp
電話番号：090-4412-0263
所在地：東京都港区赤坂9-7-1　ミッドタウン・タワー18階

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