プレスリリース
これまで行ってきた社会貢献活動とBREX SMILE ACTIONを更に進化させ、より社会潮流に寄り添うべく、SDGsを基軸としたプロジェクト「BREX with」を新たにスタート
プロバスケットボールチーム「宇都宮ブレックス」の運営会社である株式会社栃木ブレックスが、持続可能な開発目標(SDGs)に取り組むプロジェクト「BREX with(ブレックス ウィズ)」を発足。
これまで通算4330回行ってきた社会貢献活動や、地域課題の改善にむけた活動「BREX SMILE ACTION」を進化させ、まずは3つのゴールを対象とした施策を推進していく。
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2021年12月21日、株式会社栃木ブレックスは、持続可能な開発目標(SDGs)に取り組むプロジェクト「BREX with(ブレックス ウィズ)」を発足。
ブレックスは「強く愛されるモチベーションあふれるチーム」という理念のもとに、「日本バスケットボール界をリードするチーム」、「地域密着で栃木県を元気にして盛り上げるチーム」というビジョンを体現すべく、社会貢献活動(※通算4330回を実施)と、2012-13シーズンに立ち上げた地域課題に向き合い、ブレックスとしてできることを形にするための活動「BREX SMILE ACTION」を更に進化させ、より社会潮流に寄り添うべく、SDGsを基軸としたプロジェクト「BREX with」を新たにスタート。
プロジェクト名に込めた想い
「BREX with」には、「ブレックスが社会課題に寄り添っていく・向き合っていく」という意味とブレックスを支えていただいている、ファン、スポンサー、自治体、メディアなど様々なステークホルダーの皆さまと「一緒に」よりよい社会の実現に向けて、ともに手を携えながら取り組みを進めていきたいという気持ちを込めています。
ロゴマークに込めた想い
球体部分は「バスケットボール」と「地球」をイメージ。また、バスケットボールのゴール(ネット)とSDGsが目指す 17のゴールの達成に向かっていくことを表現し、SDGsの目指す17のゴールの色を使用しています。
取り組んでいくゴール
17のゴールのうち、当面は主に以下の3つのゴールを対象とした施策を推進していきます。
3. すべての人に健康と福祉を
4. 質の高い教育をみんなに
17.パートナーシップで目標を達成しよう
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代表メッセージ
ブレックスはチーム創設以来、ファン、スポンサー、自治体、メディア等の多くの皆さまからの支えにより、活動を続けてまいりました。地域や社会から支えられて存在しているチームとして、ブレックスでは設立当初から、積極的に社会貢献活動を行ってきました。
この度、より強く社会課題に意識を向け、これまでの社会貢献活動を更に進化させていきたいという想いから「BREX with」というネーミングにて、SDGsに基軸をおいた活動をスタートさせることとなりました。
これからは、BREX SMILE ACTIONやキッズモチベーションプロジェクト、幼稚園・保育園訪問等、これまで行ってきた様々な活動も、「BREX with」のプロジェクトとして整理し推進していくとともに、今後は新しい取り組みにも力を入れていきたいと考えております。
「BREX with」の推進にあたっては、ブレックスが自ら考え、活動していくことももちろん重要なことですが、活動の幅を広げていくためにも、ファン、自治体、企業、メディアの皆さまと「一緒(with)」に、社会課題の解決に向けた取り組みを進めていくことを、このプロジェクトでは大切にしていきたいと考えています。
チーム単体では成し得ないことも、BREX NATION一体となって取り組むことで、より多くのことが実現可能になると思うからです。
ぜひ、より多くの皆さまと一緒に、より良い社会、世界を目指して、スポーツの力を活用して様々な取り組みを形にしていきたいと考えておりますので、今後も「BREX with」へのご理解、ご協力をいただけますよう、よろしくお願いいたします。
株式会社栃木ブレックス
代表取締役社長
藤本光正
持続可能な開発目標SDGsとは
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持続可能な開発目標(SDGs:Sustainable Development Goals)とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として、2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり、日本としても積極的に取り組んでいます。
プレスリリース提供:PR TIMES