プレスリリース

消費財メーカーなど約60社が加入している、マーケティング実務家による国際組織・MCEI東京支部（特定非営利活動法人：東京都中央区　理事長・宮地雅典）は、9月26日18時半からスローニュース株式会社代表取締役の瀬尾傑氏を招き、マーケターとしてメディアや氾濫する情報とどのように向き合うべきかを考える研究会を開催いたします。瀬尾氏の講演の後は参加者からの質疑応答に答えながら議論するトークセッションの時間も用意し、インタラクティブに学べる貴重な機会といたします。
・デジタル上の膨大な情報に忙殺される現代
デジタル上に多くのプラットフォームや情報が氾濫し、AIの進化でそれらの真実性の判断も容易ではない時代となりました。あらゆる情報にワンクリックでアクセスできる一方で、無数に拡散される膨大なコンテンツの中で、真に有意義な情報を選定して生かしていかなければならないという課題にさらされています。またリサーチをせずとも多くの顧客の声をSNS等を通じて触れることができますが、それだけを鵜呑みにして良いのか疑問を感じるマーケターの方もいるでしょう。

・瀬尾氏から学ぶ、正しく重要な情報の見分け方、活かし方
しかし、マーケターにとってインターネットメディアは欠かすことのできない情報源です。
溢れるコンテンツの中で、どのようにマーケティングにとって重要なリソースである情報を見分け、顧客視点に立った活動に活かしていくべきなのか、調査報道のプロフェッショナルである瀬尾傑氏から学びます。入手したデータをどのように事実確認をしながら、トレンドを見極め、社会に役立てていくのか、マーケターとして重要なスキルを磨くヒントとなります。

・世代別のメディアリテラシーの課題も解説
また、瀬尾氏には世代ごとのメディアリテラシーの課題やZ世代のメディア接触の状況なども解説いただきます。顧客への情報伝達の仕方を考える上でも貴重なお話となります。

【MCEI東京支部9月定例研究会】
日時：2023年9月26日（火）18：30〜20：30　＜ZOOM同時配信＞
場所：伊場仙セミナールーム（東京都日本橋小舟町4-1伊場仙ビル7階）
内容：
１．講演「マーケターはデジタル上の氾濫する情報とどのように向き合うべきか」
　スピーカー　瀬尾傑氏（スローニュース株式会社 代表取締役／インターネットメディア協会 代表理事）
２．トークセッション　「瀬尾氏に聞く、マーケターの疑問」　　　
　モデレーター　斎藤潤子氏（ランスタッド株式会社　コミュニケーション室／MCEI理事）

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/265/21/265-21-866d003df0a39a262e3edbb13f7ba6bd-300x450.jpg ]



◆瀬尾傑氏　プロフィール◆
日経BP社『日経ビジネス』記者、講談社『現代ビジネス』編集長、第一事業戦略部長などを経て、2018年8月よりスマートニュースメディア研究所所長に。19年2月、調査報道支援のための会社、スローニュースを設立し、代表に就任。新しい時代のジャーナリズムの育成と支援に取り組んでいる。23年、スローニュースの連載を書籍化した『黒い海　船は突然、深海へ消えた』（伊澤理江著）が第64回大宅壮一ノンフィクション賞を受賞した。無料のメールマガジン『SlowNews Letter』を配信中。


ご参加方法につきましてはMCEIホームページをご覧ください。
https://www.mceitokyo.org/workshop/detail.php?studygroup_id=154&studygroup_key=d34097f9f26adba3ab59120f68b6f0a9

MCEI東京支部とは
MCEI（Marketing Communications Executives）は、大手消費財企業など約60社で構成されるマーケティング研究のNPOです。国際本部はスイスのジュネーブにあり、世界13ヶ国16支部がマーケティングを通じて交流しています。東京支部は1969年に故水口健次創設理事長によって設立されました。以来、さまざまな領域に専門性を持ったマーケティング実務家が業種業界を超えて集まり、相互に協力し合いながら社会課題の解決と会員各社の成長を目指して、「協創プラットフォーム」として新たな価値（ベストプラクティス）の創出へ向けて活動を続けています。

MCEIの歴史
MCEIは1954年、ニューヨークでセールスプロモーションの実務家が集まり、当時まだ体系化されていなかったノウハウの交流を始めた組織「SPEA(Sales Promotion Executives Association)」に端を発します。
1967年に渡米研修した水口健次創設理事長がSPEAでマーケター同士の交流を目の当たりにし、大きな感銘を受けて1969年に東京支部を設立。以来、非営利のマーケティング研究組織として会員のボランティアにより運営を続けています。


https://prtimes.jp/a/?f=d265-21-f5c9707bf9316d82f5fe9ad7020895c4.pdf

プレスリリース提供：PR TIMES