プレスリリース

データクラウドを提供するSnowflake合同会社（所在地：東京都渋谷区、社長執行役員：東條 英俊、以下Snowflake）は1月25日、都内でマイグレーション（移行）技術に関する説明会を報道機関向けに開催しました。当日は、Snowflake 執行役員 プロフェッショナルサービス&トレーニング本部長 並木 知己と執行役員 セールスエンジニアリング統括本部長の井口 和弘が登壇し、Snowflakeへのマイグレーションで期待される効果や課題、プロジェクトの進行方法について解説しました。
説明会は、「なぜマイグレーションが必要なのか」、「どこからマイグレーションするのか」、「マイグレーションにおける課題」、「導入効果（マイグレーション効果）」、Snowflakeが提供する「Professional Services支援概要およびマイグレーションプロジェクトの進め方」をテーマに展開されました。並木（写真）は冒頭、Snowflakeへのマイグレーションを行う企業の傾向として、オンプレミス環境だけでなく、既存の別のクラウド環境のパフォーマンスや使い勝手の改善を求めて移行するケースなど事例を交えて説明しました。

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続いてSnowflakeへのマイグレーションを通じて得られる導入効果の全体像（※図１参照）として、顧客の検討目的やニーズ、現状課題に合わせたフェーズごとに解説しました。井口は顧客事例を引き合いに（システム障害や運用工数など）目に見えないコストの重要性を強調しました。

【図1】
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また、Snowflakeへのマイグレーション効果の一例として、顧客クラウドベンダーの事後検証結果が紹介されました。その結果として、１.従来30分〜26時間を要していた業務が5分〜1時間に短縮されたこと、２.コストが毎月4200万円程度から毎月2800万円程度に削減できたこと、３.オペレーションに必要な人材2名が別のバリューのある業務へシフトできたことが発表されました（※図2参照）。さらに説明会では、Snowflakeのデータ基盤としてのメンテナンスがほぼ不要になる点が言及され、井口は「パフォーマンスやコストだけでなく、メンテナンスも楽になったというお客様の声が実は一番多い」と明かしました。

【図2】
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この他、移行前の現行機能をSnowflake上で活かす支援メニューとして、ソースコードの変換を目的とするSnowflakeのツール「SnowConvert」が紹介されました。

Snowflakeについて
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Snowflakeは、あらゆる組織がSnowflakeデータクラウドを用いて自らのデータを最大限に活用するのを支援します。多くのユーザー企業がデータクラウドを利用して、サイロ化されたデータの統合、データの発見と安全な共有、データアプリケーションの推進、さらには多様なAI/MLや分析ワークロードの実行を進めています。データやユーザーがどこに存在するかに関係なく、Snowflakeは複数のクラウドと地域にまたがり単一のデータ体験を提供します。多くの業界から何千ものお客様（2023年10月31日時点で、2023年のForbes Global 2000社（G2K）のうち647社を含む）が、Snowflakeデータクラウドを全社で幅広いビジネスに活用しています。詳しくは、http://snowflake.com をご覧ください。

プレスリリース提供：PR TIMES