プレスリリース
ユーザー視点に近いショップスタッフの「好き」や「こだわり」の投稿により、オンライン上での店舗スタッフと顧客とのつながり、購買体験の向上を目指します。
インテリア販売を行う株式会社アクタス(東京都新宿区/代表取締役社長 村田 謙)は、株式会社バニッシュ・スタンダード(東京都渋谷区/代表取締役 小野里 寧晃)が提供するDXアプリケーションサービス「STAFF START(スタッフスタート)」を利用し、アクタスが取り扱う商品を、ショップスタッフ個人が独自の視点で投稿するサービスコンテンツ「ACTUS STYLE BOARD(アクタススタイルボード)」をアクタス公式オンラインショップにて開始いたしました。
アクタスの店舗スタッフによるスタイルボードでは、全国の直営店に勤務する22名のスタッフが、新商品や季節商品に留まらず、自らの使用体験に基づいたおすすめの商品を独自の切り口で紹介します。売り手側の視点ではなく、子育てママや二人暮らしのミレニアム世代など、よりユーザーに近い視点で投稿していくことで、お客様にとって、ここでしか出会えない、ここでしか知り得ることができない購買体験を提供します。
今後は投稿スタッフを徐々に増やしていく予定です。
スタッフ投稿からお気に入りが見つかる「ACTUS STYLE BOARD」
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アクタススタイルボードの目的と特徴
当社は“日本で一番インテリア好きが働く会社“を自負し、以前より「丁寧な暮らし」をテーマに、公式HPやInstagramなどのオウンドメディアを通じて、インテリアのスタイリング、ライフスタイル提案を行っています。今回開設したアクタススタイルボードは、オンライン上での商品販売ページとは別に、アクタスで働く店舗スタッフが、自身の「好き」や「こだわり」をテーマに商品やコーディネートを投稿することで、ストアと顧客ではなく、スタッフ個人と顧客とのつながりへと進化させ、OMO時代の小売りのリアルとデジタルの相乗効果をねらいます。
●スタッフスタイリングを「シーン」や「カテゴリー」で楽しむ
リビング、ダイニング、子ども部屋などの「シーン」や、家具、雑貨、照明などの「カテゴリー」でインテリアのスタイリングが楽しめます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/71744/19/resize/d71744-19-9a81a9359ea49b8def6f-1.png ]
●あの人のオススメ商品をもっと知る
投稿スタッフ単位での閲覧が可能。Youtubeのアクタス_ルームツアーでお部屋紹介されたスタッフも数名参加し、動画では語りきれなかった商品のストーリーやスタイリングをご紹介するなど、投稿スタッフのキャラクターも垣間見ることができます。
[画像3: https://prtimes.jp/i/71744/19/resize/d71744-19-338fe289bb3335b7e4bb-2.png ]
また、閲覧するお客様は、気に入った「スタイリング」や「スタッフ」をマイページにお気に入り登録することができ、ユーザーオリジナルのスタイルボードを作成することが可能です。
スタッフ投稿からお気に入りが見つかる「ACTUS STYLE BOARD」
アクタス公式オンラインショップにて公開中!
https://online.actus-interior.com/sp/actus_style_board/
【STAFF START】
株式会社バニッシュ・スタンダードが提供するスタッフコーディネート投稿機能をもったDXアプリケーションサービスです。店舗スタッフ個人による投稿が個人アカウントではなくまとめて閲覧することができ、さらに、自社ECサイトやSNS上でのオンライン接客も可能にするデジタルツールです。
【株式会社アクタス】
本社:東京都新宿区新宿2-19-1 BYGS新宿ビル 12階
設立:1972年7月(創業1969年)/売上高:19,716百万円(2022年11月期実績)
店舗数:直営店舗_32店舗(内飲食併設_4店舗)・ディーラー店舗_36店舗(2023年3月現在)
URL:https://www.actus-interior.com/
「豊かなくらしとはただ消費を繰り返すことではなく、作り手の顔が見える製品とできる限り長い時間を過ごすこと」創業メンバーが残したこの言葉を現在にも受け継ぎ、1969年の創業以来、欧州のモダンインテリアをいち早く日本のマーケットに広めてきました。
アクタスはライフスタイルストアという独自の立ち位置をとり、“丁寧なくらし”というテーマのもと、永く使い続けることのできる良質なデザインのヨーロッパの家具、オリジナル家具、インテリア小物、アパレル、グリーンの提供までライフスタイル全般をサポートします。
また、環境負荷を最小限に抑えたサステナブルなサプライチェーンを運営し、独自のサーキュラーエコノミー推進にも取り組んでいます。
プレスリリース提供:PR TIMES