プレスリリース

〜働く女性の健康課題改善をサポートする総合的なプログラムの名称が『ルナルナ オフィス』に決定！さらに女性が働きやすい社会づくりに貢献〜

　株式会社カラダメディカ（以下、「当社」）は、丸紅株式会社、株式会社エムティーアイと共同で開発・提供する働く女性の健康課題改善をサポートする総合的なプログラム（以下、「本プログラム」）について、フェムテックを活用した本プログラムのひとつである「月経プログラム」の実証企業5社へのアンケート調査を実施しました。
　「月経プログラム」参加者は生理に伴う症状で休暇をとる人が減少するなど、体調が改善傾向にあると回答した人が多く見られ、「月経プログラム」を継続利用したいという人は約9割にものぼり、女性の健康課題をサポートする社内制度が充実することへのニーズが高いことがわかりました。
　また、本プログラムは女性の健康課題は企業としてもサポートしていくべき課題であり、働く女性がいきいきと過ごせる社会の実現に貢献したいという想いのもと、3月8日（火）より名称を新たに『ルナルナ オフィス』としてスタートします。
◆「月経プログラム」では生理に伴う体調不良で休暇をとる人が1/4に減少！継続利用したい声は9割に

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　本プログラムは、医療機関と連携したオンライン相談・診療サービスの提供、啓発活動などを通じ、生理痛や月経前症候群（以下、「PMS」）の改善をはじめ、妊活や不妊治療に関するサポート、更年期に現れる症状の改善まで、働く女性がライフステージごとに直面する健康課題の改善を支援するものです。
　本プログラムのひとつである「月経プログラム」は、男女問わず全社員を対象に、女性のカラダやココロに関するリテラシー向上を目的とした産婦人科医によるセミナーを開催した上で、女性社員に対して『ルナルナ オンライン診療』※1を活用し産婦人科受診と低用量ピルの服薬支援により生理痛やPMSの改善を図るものです。導入企業では、参加者へ効果検証のため開始前・中間（開始3カ月後）・終了後の3回アンケートを実施しています。
　今回、実証導入をしている5社の開始前アンケートと中間アンケート※2を比較したところ、「直近の生理の際に、生理による体調不良を理由に休暇（半日休暇を含む）を取得しましたか？」という質問に対し、取得した人の割合が開始前は22.0％、中間では5.6％となり、約4分の1に減少したことが分かりました。
　また5社のうち3社には、「会社として、本施策を本格導入することに賛成ですか？」と聞いたところ、94.5％が導入に賛成、さらに「会社として本施策を本格導入した場合、継続して利用したいですか？」という質問には89.1％が利用したいと回答し、女性の健康課題をサポートする社内制度が充実することへのニーズが高いことが分かりました。
　当社では、今後さらに導入企業への効果検証を継続し、サービス改善目指すとともに、一人でも多くの女性が働きやすい環境づくりに貢献します。（アンケ―トの詳細は別紙「参考資料」にてご確認いただけます。）

＜『ルナルナ オフィス』について＞

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『ルナルナ オンライン診療』を活用し、女性の健康課題改善から効果検証までを一気通貫でサポートする法人向けサービス。月経やPMSの症状から、妊娠や不妊、更年期症状に関するセミナーや産婦人科医への相談まで、幅広いライフステージの働く女性をサポートしています。
詳細はこちらから　URL：https://office.lnln.jp/

【サービス全体像】

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＜『ルナルナ オフィス』の名称に込めた想い＞
生理のこと、更年期のこと、妊娠のこと。
自分自身の問題だから。病院に行くのは大袈裟だから。
そうやって、一人で我慢している女性は少なくないはず…。

当事者にとっては、会社で話題にしづらいテーマ。
ましてや上司に相談なんて、ハードルが高いもの。
それでも周期的に体調を崩してしまう人もいて、結果として仕事に影響が出ているのも事実です。※3

私たちが提供する「ルナルナ オフィス」は、
女性の健康課題を会社として支援する法人向けプログラム。
個々の困りごとに応えるサービスや、従業員の意識を高めるメニューによって、
職場全体の環境改善を図ります。

働く女性の健康課題は、働く職場の課題です。
そう考える企業が増えると、きっと社会も優しく変われる。
そのための第一歩を、あなたの会社から。私たちと一緒に

※1：『ルナルナ オンライン診療』についてはこちら
＜一般の方向け＞https://lp.telemedicine.lnln.jp/p.html　＜医療施設向け＞https://lp.telemedicine.lnln.jp/
※2：カラダメディカによる調査
調査時期：
開始前アンケートは企業ごとにプログラム開始前に実施。中間アンケートは企業ごとにプログラム開始から3カ月後に実施
調査対象企業：ピル外来プログラム実証導入企業5社、調査対象者：プログラム参加者 合計107名
（うち3社によるアンケート調査：調査対象者：プログラム参加者 合計55名）
※3：「健康経営における女性の健康の取り組みについて」経済産業省 ヘルスケア産業課（平成31年3月）

プレスリリース提供：PR TIMES