プレスリリース

民法・行政法の的中率は89％、記述式試験の的中率は脅威の100％！？


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2021年度本試験とクレアールの答練・問題カリキュラムがズバリ的中しました！


令和3年行政書士試験において、21年度合格目標クレアール行政書士講座の教材から多数の問題が的中しました。クレアールは本試験の出題傾向を徹底的に分析して、答練や模試などの問題作成を行っています。




的中実績公開先


https://www.crear-ac.co.jp/gyousei/2021-tekichu/



的中問題例


令和3年度行政書士本試験　問14-3　行政法
（正）審理員は執行停止をすべき旨の意見書を審査庁に提出することができ、提出を受けた当該審査庁は、速やかに、執行停止をするかどうかを決定しなければならない。
↓
クレアール行政書士講座　科目別パーフェクト答練 行政法2 問15-5
（正）執行停止の申し立てがあった時だけでなく、審理員から執行停止をすべき旨の意見書が提出されたときも、審査庁は、速やかに、執行停止をするかどうかを決定しなければならない。



作問講師


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【杉田　徹　すぎた　とおる】
クレアール行政書士初学者対象講座担当講師。
20年以上の講師実績あり。
確かな試験分析力と分かりやすい説明と、惹かれる情熱的な語り口で、毎年多くの受験生を合格へと導く。



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【竹原　健　たけはら　けん】
クレアール行政書士経験者対象講座担当講師。
20年以上の講師実績あり。
行政書士だけに限らず、宅地建物取引士、マンション管理士、ビジネス実務法務検定等、多くの法律系資格を取得。
合理的な講義スタイルは、的確に合格を目指すことができ、業界随一の評価を得ている。




株式会社クレアールとは


1962年企業経営者養成専門機関「経営指導協会」として設立し、その後「東京商科学院」に名称変更。「幅広い視野と先見性を備え、奉仕の精神を持った人材の育成」を理念に掲げ、公認会計士、税理士、簿記などの資格受験指導を開始しました。
1998年に将来有望な人材育成を推し進めるべく、株式会社法商学院として「クレアールアカデミー」を設立し、NSGグループ(新潟県新潟市、代表：池田 祥護)に加入。通信教育分野にも本格参入。2001年、年々競争が厳しくなっている資格受験に対応するため、専門スクールとしてクレアール会計士アカデミーをはじめ、13のスクールを立ち上げ、株式会社クレアールに社名変更しました。
限られた時間を有効に使うための『合理的かつ集中的な学習』のためには、『各種試験に精通し熟知した良い講師・良い教材・適切なカリキュラムの提供』を大前提と考え、従来のスクールにはなかった画期的な合格理論「非常識合格法」や「Vラーニングシステム」を確立し、公認会計士、司法書士、行政書士、社会保険労務士等の難関資格で、長年にわたり合格者を多数輩出しているWEB通信専門スクールです。

【取り扱い資格/講座】
・公認会計士 ・司法書士 ・行政書士 ・税理士 ・社会保険労務士・中小企業診断士 ・宅地建物取引士 ・公務員
・簿記検定 ・貿易実務 ・FP(ファイナンシャルプランナー) ・ITパスポート ・給与計算実務能力検定

【会社概要】
所在地：東京都千代田区神田三崎町1-1-17 ハヤシビル
事業内容：就職試験・資格試験指導事業 / 企業人材研修教育事業/大学・短大等就職支援・資格取得支援教育事業
代表者：竹内　陽一
資本金：7,000万円
設立：1998年4月27日
Webサイト：https://www.crear-ac.co.jp/

【本件に関するお問合せ先】
株式会社クレアール 事業推進部 第三推進室
行政書士講座 担当：中山、岩佐、玉村
TEL : 0570-01-1153、03-6273-7128
FAX:03-6273-7124
E-mail :gyousei@crear-ac.co.jp

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