プレスリリース

資格取得支援スクールの日建学院を運営する株式会社建築資料研究社（所在地：東京都豊島区、代表取締役社長：馬場栄一）は、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、2022年1月19日（水）付で通学コース受講生へWeb受講権限を特別付与いたします。日建学院は、常に学院生に寄り添い、安心して合格に向けた学習に取り組んでいただけるようサポートいたします。
▼新型コロナウイルス感染症への対応について
https://www.ksknet.co.jp/nikken/information/info.aspx
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各講義・イベント・窓口受付対応について

各講義・イベント・窓口受付等については、感染症対策を徹底のうえ、通常通り実施いたします。日建学院各校までご来校の際は、下記の「ご来校およびご受講にあたりご留意いただきたいこと」をご一読いただき、新型コロナウイルス感染拡大防止にご協力いただきますよう、よろしくお願いいたします。

■ご来校およびご受講にあたりご留意いただきたいこと
・ご来校前の検温をお願いいたします。（受付時の検温に、ご協力いただくこともございます。）
・発熱、咳、倦怠感等、少しでも体調に不安のある方は受講をご遠慮いただき、日程の変更をお願いいたします。
・ご来校の際は、マスクの着用をお願いいたします。
・教室内では換気を頻繁に行います。室温の変化に対応できる服装での来校をお願いいたします。
・こまめな手洗い、うがい、消毒といった感染予防対策をお願いいたします。
・教室内における他の方との会話は極力ご遠慮ください。
・受講者、講習関係者が感染者または濃厚接触者と分かった場合は、保健衛生局等へ情報提供をします。保健衛生局等からの聴き取りなどへの協力および要請に対応していただきますようお願いいたします。

引き続き、受講生の皆さまやご家族、および当社従業員の安全確保を徹底し、講習を実施してまいります。何卒皆様のご理解、ご協力をよろしくお願い申し上げます。

日建学院通学コース受講生へのWeb受講権限付与について

日建学院では現在開講中の通学コースについて、全国すべての学院生に自宅等において「教室と同品質の講義」が受講できるよう、1月19日（水）付でWeb受講権限を特別に付与し、安心して合格に向けた学習に取り組んでいただけるようサポートいたします。これにより、通学による集合学習や個別ブース受講、もしくは自宅におけるWeb受講全てにおいて、同一の講義を受講できます。


Web受講による教育訓練給付金（人材開発支援助成金を含む）の出席要件について

通学生の一般教育訓練給付金制度の修了要件では、講義当日の出席、および１週間以内の個別ブースにおける補習をした場合は「出席」となりますが、自宅でのWeb受講は本来「出席」になりません。1月17日（月）時点において、厚生労働省より「Web受講は出席とみなす」見解が示されておりません。したがって、Web受講をされても「出席」と判定されない可能性がありますのでご留意ください。


※なお、今回のWeb受講権限は安心して学習に取り組んでいただく為の対応となり、通学コース受講中の皆様にWeb受講を推奨するものではありません。何らかの事情で通学が困難な方、また通学での受講が心配な方は、オンタイムでのWeb学習をご活用ください。当学院は講義への出席を重要と考え、Web受講の権限付与は、当面の間の暫定的な措置とさせていただきます。

※今後の社会情勢変化によっては上記対応を変更する場合もございます。最新情報は日建学院ホームページにてお知らせいたします。


日建学院では引き続き、社会情勢変化に合わせた受講フォロー対応に努め、受講生の皆さまが安心して学習を進めていただけるよう、フォローしてまいります。受講に関するご相談や通学についてのご心配事がありましたら、現在通学されている各校までお問い合わせください。

▼日建学院 全国学校案内
https://www.ksknet.co.jp/nikken/place/index


▼新型コロナウイルス感染症への対応について
https://www.ksknet.co.jp/nikken/information/info.aspx

▼日建学院 公式サイト
https://www.ksknet.co.jp/nikken/index.aspx

▼日建学院 Twitter
https://twitter.com/nikkeng

【会社概要】
商号： 株式会社 建築資料研究社
代表者： 代表取締役社長　馬場 栄一
所在地： 〒171-0014　東京都豊島区池袋2-50-1
創立： 1969年（昭和44年）8月
事業内容： 建築・住宅・インテリア・資格等の専門誌を発行、建築関連資格取得のための学校運営 等
URL： https://www.ksknet.co.jp/

プレスリリース提供：PR TIMES