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株式会社フォワード

SlackやTeamsのチャットデータを活用してチームマネジメントを支援!「NEC 協働支援サービス」 2021年11月申込受付開始

(PR TIMES) 2021年11月04日(木)10時45分配信 PR TIMES

〜チャットツールでのコミュニケーションが増加するリモート時代の、新しいチームマネジメント〜

企業のブランド戦略を支援する株式会社フォワード(本社:東京都中央区、代表取締役社長:伊佐 陽介)は、NECソリューションイノベータ株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役 執行役員社長:杉山 清)と共同開発を進めてきた、SlackやTeamsのチャットデータを活用してリモート時代のチームマネジメントを支援する「NEC 協働支援サービス」の申込受付が2021年11月に開始されることをお知らせ致します。
[画像: https://prtimes.jp/i/13100/17/resize/d13100-17-b40e241185639c6b237d-0.png ]

サービス画面イメージ
※画面は開発中のものです。実際の仕様とは異なる場合があります。

■本サービスについて


サービス提供者:NECソリューションイノベータ株式会社
共同開発パートナー:株式会社フォワード
サービス名:NEC 協働支援サービス
URL:https://www.nec-solutioninnovators.co.jp/sl/wcs/



【サービスの概要】
チャットツール(Microsoft Teams、Slack)でのやり取りのデータからコミュニケーション状況をグラフ化し、メンバーそれぞれの状況理解を行いやすくすることで、チームマネジメントを支援します。


働く環境が大きく変わり、別々の場所で働くことが当たり前になりつつある今、同じ空間・時間を共有していない状況でのチームマネジメントには、テキストによるコミュニケーションの影響が大きくなっていきます。「NEC 協働支援サービス」ではそんなテキストのチャットデータからサーベイなしで個人・チーム・社外のコミュニケーション状況を表示可能です。

【3つの特徴】


コミュニケーション状況がグラフや数値で直感的に表示されます。さらにチームや社内外の分け方でも確認が可能です。
Teams/Slackでのメッセージ発信やスタンプなどのやり取りからコミュニケーション状況をグラフ化します。サーベイは必要ありません。
分析対象はTeams/Slackでのメッセージ送受信の回数やスタンプなどのやり取りのデータのみ。メッセージ内容の読み取り・分析まで踏み込まないことや、分析範囲を選択することができることで、従業員も監視されているという意識を持ちにくい仕組みとなっており、安心にもつながります。



【今後の展開】
同じ場所で働くという制約がなくなり始め、「共に働く」ということは同じ場所で働くと同じ意味ではないこともわかってきました。
これからの「共に働く」ということの新しい形である「協働」を支援するサービスとして、本サービスは2022年初頭公開予定の「グラフ化されたコミュニケーション状況から、現状の傾向や変化をお知らせする『アドバイス機能』」に加え、別システムとの連携など、さらなるチームマネジメントの効率化や、ワーク・エンゲージメントの向上、メンバーの相互理解や助け合いが促進されることを目指し、NECソリューションイノベータ社と共同開発を続けて参ります。

<本件のお問い合わせ先>
NECソリューションイノベータ プラットフォームサービス事業部
E-Mail:wsc@nes.jp.nec.com

株式会社フォワード 広報担当
E-Mail:info@forward-inc.co.jp

【会社概要】


会社名:株式会社フォワード
所在地:東京都中央区日本橋2-3-21 群馬ビル6階
代表取締役社長:伊佐陽介
設立:2013年11月
事業内容:ブランド・マーケティング戦略構築、インナーブランディング支援(社内浸透)、アウターブランディング支援(社外浸透)
URL:https://www.forward-inc.co.jp/


【サービス提供社 会社概要】


会社名:NECソリューションイノベータ株式会社
所在地:東京都江東区新木場一丁目18番7号
代表取締役 執行役員社長:杉山 清
設立:1975年9月9日
事業内容:システムインテグレーション事業、サービス事業、基盤ソフトウェア開発事業、機器販売
URL:https://www.nec-solutioninnovators.co.jp/




※ 本記事に記載されている会社名、システム名、製品名は一般に各社の登録商標または商標です。なお、本文および図表中では、「™」、「(R)」は明記しておりません。
※ 記載情報は、発表日現在のものです。

プレスリリース提供:PR TIMES

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