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sustenキャピタル・マネジメント、スマホで学べる参考書「ポケットNISA」からプレイブックをリリース

(PR TIMES) 2023年12月11日(月)11時15分配信 PR TIMES

資産運用の自動化サービス「SUSTEN(サステン)」を提供する株式会社sustenキャピタル・マネジメント(サステン・キャピタル・マネジメント、本社:東京都港区、代表取締役: 岡野大・山口雅史)は、自社が運営するNISA情報メディア「ポケットNISA」より、理想的な資産運用を実践するための応用知識を学べる『プレイブック』をリリースいたしました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/52955/16/52955-16-99d4c99f4f34b567a10dddfe19db0124-1920x1152.jpg ]


「ポケットNISA」
https://pocketnisa.jp/

「ポケットNISA」について


2023年10月に開設しました「ポケットNISA」は、これからNISAを始められる方、すでにNISAを利用されている方向けの投資情報サイトです。特定の商品やサービスの紹介を極力することなく、純粋に資産運用に対する考え方や、NISA制度についてご紹介します。すべてのコンテンツが無料で広告等の表示もなく、手軽にスムーズにご利用いただけます。

「ポケットNISA 」プレイブックの概要


2024年1月から新しいNISA制度が始まります。新しいNISAをうまく活用していくためには、概要や仕組みについて理解をしなければなりません。「ポケットNISA」では、『ルールブック』で「NISAの始め方」や「必要な手続き」など、NISAを利用するために必要な基本的な知識を学ぶことができます。さらにご自身の状況に応じた「投資計画の立て方」から、「合理的なNISAの活用法」まで、理想的な資産運用を実践するための応用知識を学ぶことができるのが『プレイブック』です。

ご利用方法



[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/52955/16/52955-16-23a23c07c7f25cb7d413278c383b0795-1920x1153.jpg ]


『プレイブック』は3つのセクションに分けていくつかの項目を用意しており、1項目5分程度で読むことができます。
新NISAの活用方法についてクイズ形式で学ぶことができる『プレイブック』は、クリアする毎にレベルが上がっていく仕様になっており、ゲーム感覚で楽しく手軽にNISAの知識を習得することができます。今後新たなセクションの追加も予定しております。

▼コンテンツ内容の例

セクション3-4 つみたて頻度はどうすべき
https://pocketnisa.jp/books/play/sections/nisa_tactics/lessons/investment_frequency
セクション2-5 課税口座とNISA口座、どう使う?
https://pocketnisa.jp/books/play/sections/nisa_objectives/lessons/account_priority

株式会社sustenキャピタル・マネジメントについて



[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/52955/16/52955-16-6c3b96157d260e874e56889f98dd331c-1200x300.png ]


株式会社sustenキャピタル・マネジメントは『誰もが安心して暮らせるsustainableな社会の実現』というビジョンの下、設立された会社です。日本の資産運用サービスの高コスト体質を見直し、市場原理が機能しにくい分野、特に「環境・福祉」といった分野においては、資産運用者が主体となって「投資家が継続的に関わることのできる仕組み」をつくる必要があると考えています。この課題解決に向けた、『家族や友人にすすめられる投資運用サービスの創出』こそが、当社のミッションです。

所在地 :東京都港区虎ノ門一丁目3番1号東京虎ノ門グローバルスクエア
代表者 :代表取締役CEO 岡野大、代表取締役CIO 山口雅史
設立  :2019年7月
事業内容:投資運用サービスの提供
URL  :https://susten.jp
主要サービス:資産運用の自動化サービス「SUSTEN(サステン)」
登録 :金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3201号
加入協会:一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

■ 本サイトの記載内容に関する留意事項
2024年1月から開始される「新しいNISA制度」に係る説明を目的として作成したものですが、同制度のすべてを説明したものではありません。
金融庁を含む関係省庁や業界団体(日本証券業協会、投資信託協会、他)のウェブサイトに掲載された情報、および当社が信頼できると考える情報に基づいて作成しておりますが、今後、斯かる情報源の内容が変更される可能性があり、本サイトの記載内容についても事前の告知なく変更する場合があります。
出典を記載している事項については、当該情報源の内容を適宜ご確認ください。
税務上のアドバイスを目的としたものではありません。



プレスリリース提供:PR TIMES

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