• トップ
  • リリース
  • ミサワホームが9千名の社員を支える人財データ分析システムとして「LaKeel BI」導入を決定

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3

株式会社ラキール

ミサワホームが9千名の社員を支える人財データ分析システムとして「LaKeel BI」導入を決定

(PR TIMES) 2021年10月06日(水)19時15分配信 PR TIMES

〜人事部門のDX化で働き方改革を推進し、戦略人事を実現する〜

株式会社ラキール(本社:東京都港区、代表取締役社長:久保 努、以下「ラキール」)は、ミサワホーム株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長執行役員:磯貝 匡志、以下「ミサワホーム」)より、「LaKeel BI」を受注いたしましたのでお知らせいたします。
■会社概要・採用の背景


[画像1: https://prtimes.jp/i/54301/14/resize/d54301-14-85d4e29790880e92b5d7-0.png ]


ミサワホームは「住まいづくり」を幅広くサポートする総合住宅メーカーです。
『環境を育む/暮らしを育む/家族を育む/日本の心を育む』という“4つの育む”を開発方針に掲げ、社員の働き方改革にも積極的に取り組んでいます。
同社では、社員の満足度向上を最優先に掲げ、人事領域のDX化で組織の活性化と、個人の最大能力を発揮してもらう取り組みの一つとして、「人財データの活用」に着手し、それに伴う以下の課題解決のため、人財データの集約と様々な角度から人財データを可視化、分析支援するツールとして人事データ分析テンプレートの豊富な実績を評価し、「LaKeel BI」for People Analyticsを採用しました。

社内にある各種人事関連システムの大量データの集約と分析基盤が必要である
ミサワホームグループ人事給与シェアード導入40社の大規模な従業員データを分析するうえで人事部の業務負荷軽減を図る
Excelシートを利用したデータの収集・分析も多く、人事部門だけでなく現場のスタッフの業務負荷軽減を同時に図る


■「LaKeel BI」が採用された4つのポイント


人事関連データの収集、蓄積、分析をフルスイートで提供

給与管理、勤怠管理、エンゲージメント管理で利用する人財データを一つのシステムでカバー可能。これにより、人財データ分析が効率的に実現できる。


大手企業向けの豊富な実績

大手企業への人財データ分析に関わる豊富な導入実績と、各種テンプレートにより、人財データ分析における手作業を最小化し、人事部の業務負荷削減を実現し戦略人事にシフトできる。


人財データ分析業務のWeb化

従来、紙やエクセル表で管理していた属人的な業務をWeb化することで、高いユーザビリティを実現し、人事部だけでなく、現場スタッフの利便性向上と業務負荷削減を実現。


社内外の様々な変化に柔軟に対応

さらなる事業成長に向けた制度・組織変更等、今後想定される社内外の変化への対応力を獲得。

■「LaKeel BI」 for People Analyticsの導入により、期待される効果


働き方改革の法改正に準拠した管理テンプレートの活用によるワークライフバランスの更なる推進
人財情報の有効活用による、従業員の希望や適性を考慮した適材適所の人員配置の実現
従業員モチベーションの向上、離職率の低下といった、従業員満足度に対する施策の実現
人事部門のDX推進におけるインフラとし、グループ企業の人財データ一元化を実現することで、人財分析業務の効率化とタイムリーな情報提供を実現


■統合人財データベースによる人財情報の一元管理

[画像2: https://prtimes.jp/i/54301/14/resize/d54301-14-38e0d5b40003e7eaa53a-2.png ]


■「LaKeel BI」について
「LaKeel BI」はラキールが提供する大手法人向けビジネスインテリジェンスシステムです。
様々な業種業態のお客様への導入実績があります。
[画像3: https://prtimes.jp/i/54301/14/resize/d54301-14-44ce4edc52297da6e500-1.png ]


企業の保有する様々なデータ分析のご要望に対応するための標準機能の強化を、定額保守料の範囲内で行うことで、大手法人様のデータ分析業務の効率化、経営の見える化に貢献します。

LaKeel BIサービスサイト https://bi.lakeel.com/
ミサワホーム株式会社 https://www.misawa.co.jp/
株式会社ラキール https://www.lakeel.com/

* 会社名、製品名等はそれぞれ各社の商標または登録商標です。
* 本リリースに掲載された内容は発表日現在のものであり、予告なく変更または撤回される場合が
あります。
また、本リリースに掲載された予測や将来の見通し等に関する情報は不確実なものであり、実際に生じる結果と異なる場合がありますので、予めご了承ください。



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る