プレスリリース
この度アメリカ・シカゴに本社を置くウェルスプリング社 (日本法人本社:東京都港区、日本法人代表:辻 雅史) は、オープンイノベーションや技術探索を推進するためのソフトウェア「スカウト」を大幅に刷新することを発表しました。新しいソフトウェアは、視覚的なUXを再設計することで、初期段階をはじめ、研究や技術を特定・評価し、円滑なイノベーション創出を可能とする独自の分析機能を実現しています。
■ スカウトが提供する価値とは
これまで、ほとんどの組織は、独自の判断軸に基づいて自社や他社の技術を評価し、将来を見据えたイノベーションの優先順位を定義してきました。しかし、このような手法では日々移り変わるユーザーニーズや急速な技術発展に追随することが難しく、また初期段階の技術においてはその先進性を見極めることは非常に困難です。
ウェルスプリングが提供する「スカウト」の新しい分析機能は、組織が戦略的なイノベーションの機会を積極的に発見できるよう支援し、このギャップを埋めるものです。4億件以上のイノベーション資料のデータベースをもとに最新の機械学習技術を活用した統合ツールとしてこれまでも様々な業界・職種のお客様に利用いただいていますが、今回使いやすいドラッグ&ドロップ式のビジュアルインターフェイスを新たに搭載し、これにより、お客様は以下のことが可能になります。
破壊的な成長が見込まれる次世代テクノロジーの特定
競合他社のイノベーション関連活動の分析
画期的な成果が期待される研究プログラムの評価
イノベーションの先陣を切るスタートアップ・スピンアウトの探索
ウェルスプリングのCEOであるロバート・ロウは、
「イノベーションに勝つためには、これまでと同じ企業や機関と提携するだけではもはや不十分です。新しいスカウトの分析機能は、顧客がより深く掘り下げることを可能にし、有望な投資分野を体系的に模索・検討することを可能にします。」
と述べています。
■ コーポレートイノベーションに直結する活動を支援
ウェルスプリングが年次で発信している、世界のイノベーション最新動向の独自調査レポート
”The 2021 R&D and Innovation Agenda”
によると、業績の高い企業はイノベーションの取り組みの75%を集中的な投資活動に割いており、他の企業よりも著しく高い数値を示しています。また、戦略的イノベーションの考案とインキュベーションを目的とする技術探索、および社内企業促進に専任チームを置く傾向が顕著であることもわかりました。
ウェルスプリングが提供するスカウトは、このような活動を支援するために新興技術とイノベーターに関する、世界で最も包括的なデータベースを提供しています。また、機械学習とビッグデータを活用することで、各企業のイノベーションチームが主要な技術トレンドを評価し、次なるトレンドに準備するための分析ツールを提供しています。
なお、”The 2021 R&D and Innovation Agenda”の詳細は以下のURLから確認していただけます。
<URL>
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000072409.html
■ Wellspringについて
[画像: https://prtimes.jp/i/72409/12/resize/d72409-12-f11c71bae146c3b82184-0.png ]
ウェルスプリングは技術移転、技術探索、イノベーション運用管理システムにおける世界を代表するソフトウェア企業です。世界中の企業、大学、研究機関の皆様が技術の検索、評価、ライセンシング、パートナー開拓、投資判断など幅広い分野やシナリオでご活用されています。
ウェルスプリングのソフトウェアは、戦略エリアの定義、投資機会、更には商業化に至るまで全てのイノベーションプロセスをサポートしています。
2003年に米国カーネギーメロン大学からスピンアウトし創業いたしました。以降、600 以上の組織と協業をし、新技術の発掘、ライセンシング、商用化など、イノベーション推進のお手伝い続けてまいりました。
2019年に日本法人を設立し、日本ならびにアジアの皆様への貢献を更に強化してまいります。
社名:Wellspring Japan合同会社
住所:東京都港区新橋2-11-10 Hulic & New Shinbashi
設立:2019年12月16日(米国本社設立:2003年)
代表:日本法人代表 辻 雅史
URL: https://www.wellspring.com/ja/
公式SNS
Facebook: https://www.facebook.com/WellspringWWJapan
Twitter: https://twitter.com/WellspringWWJP
プレスリリース提供:PR TIMES