プレスリリース

世界初のオールインワンマルチセンサーと24時間365日緊急対応などの高度な安全機能を搭載し、包括的なアプリケーション体験を実現するシステム

スマートホームセキュリティの業界をリードするArlo Technologies, Inc. (NYSE: ARLO) は、革新的なArloホームセキュリティシステムを発表しました。2022年CESイノベーションアワードの受賞製品である当システムは、8つの異なる検知機能を持つ世界初のオールインワンマルチセンサーを搭載しています。このシステムは、新しく追加されたArloの24時間365日対応のプロフェッショナル・モニタリング・サービスと連携し、入念に訓練を受けたセキュリティエキスパートが監視と緊急事態へ対応します。各方面から評価されている、このホームセキュリティシステムはArlo Secure アプリで簡単に管理できる仕様になっています。
なおアプリ上では、革新的かつ非常に簡単に使用できるデザインを採用しており、タップによってArloの緊急応答1へのアクセスが可能になります。Arlo ホームセキュリティシステムの希望小売価格は199ドルで、Best Buy、Amazonなどの米国内小売店や米国のArloの公式ページで予約受付を開始します。

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オールインワンマルチセンサーは目立たずコンパクトなデザインでありながら、パワフルで実用性も高く、壁、窓、ドア、流し台や給湯器の下等、様々な場所に設置可能です。汎用性が高く、ドアや窓の開閉などの動作や、水漏れ、凍結温度、照明の変化、煙感知器または一酸化炭素検出器のアラームを検出可能です。

Arlo Technologies, Inc.の製品担当シニア・バイス・プレジデント、ティム・ジョンストン（Tim Johnston）は次のように述べています。「不法侵入、火災、水漏れなど、人々の住居を取り巻く環境は日々多くのセキュリティの脅威に直面しています。ホームセキュリティシステムは、設置が簡単なだけでなくスマートホームセキュリティの体験を以前より向上させることになるでしょう。オールインワンマルチセンサーは、キーパッドセンサーハブと連携し、プロフェッショナル・モニタリング・サービスと緊急応答を起動させ、最先端のセキュリティソリューションを備えています」

キーパッドセンサーハブには、マルチセンサーが内蔵されており、ワンタップで緊急応答サービスにアクセスでき、システムが設置さている場所にセキュリティエキスパートを直接派遣するなど、便利な機能が追加されています。またこのハブを使用することで、ユーザーはセキュリティシステムの警戒や待機設定の変更が可能です。停電やインターネットに問題が生じた場合でも、Cellular(データ通信)と電源のバックアップ²によって起動しつづけることができます。キーパッドセンサーハブとオールインワンマルチセンサーには、暗号化の強化と通信距離の拡張を実現するSecureLink™技術が組み込まれています。

ホームセキュリティシステムは、24時間365日体制のプロフェッショナルモニタリングによって支えられており、ユーザーの在宅・不在にかかわらず、緊急時に迅速なサポートを行うセキュリティエキスパートに24時間アクセスすることができます。緊急時対応では、リアルタイムで監視員が許可されているカメラの映像を確認し緊急事態を確認できるため³、誤報を減らし、緊急時の担当者の対応を迅速に行うことができます。また、このシステムは、Cellular(データ通信)と電源のバックアップと連動しており、停電時にシステムがオフラインになることを防ぎます。本システムは、米国内の小売店やArloの公式サイトで発売され、以下のような便利なスターターキットが用意されています：

・Arlo ホームセキュリティシステム・スターター・バンドル： キーパッドセンサーハブ 1台、オールインワンマルチセンサー2台、24時間365日プロフェッショナルモニタリング30日間、ウィンドウシール1枚を含む（希望小売価格199.99ドル）。
- 既にArloをご利用いただいているお客様は、カメラ、ドアベル、追加センサーを含む独自のバンドルをカスタマイズして、さらにお得に購入することができます。

・Arlo Home ホームセキュリティシステム・ステップアップ・バンドル：キーパッドセンサーハブ 1台、オールインワンマルチセンサー5台、24時間365日プロフェッショナルモニタリング30日間、ウィンドウシール2枚、庭に設置用サイン1枚を含む（メーカー希望小売価格 ＄299.99)

ホームセキュリティシステムをはじめ、Arloのセキュリティカメラ、ドアベル、スマートサブスクリプションプランは、すべてArlo Secure アプリで管理されます。非常に直感的なユーザーエクスペリエンスを特徴とする、再設計されたArlo Secure アプリは、どこからでも包括的な監視を可能にします。特に、再設計された緊急対応センターでは、消防、警察、医療従事者をシステムの設置場所に要請することができ、危機発生時にこれまでにないレベルの制御をユーザーに提供します。また、救急隊員の移動中も、SMSや電話を通じてリアルタイムで状況を確認することができます。ジオフェンシング、スケジュール、アラーム、各種設定変更などの定期的なタスクをトリガーとする自動化についてもアプリで作成することができます。

Arloスマートホームセキュリティ製品・サービス全般の詳細については、www.arlo.com（英語）をご覧ください。全く新しいArloホームセキュリティシステムをフィーチャーしたArloの最新CM「Protect Your Everything」はこちら：https://youtu.be/qmaBaCXICNY

1 Arlo Secure アプリ Version 4.0は2022年11月下旬に発売予定
2 Arlo プロフェッショナルモニタリングの契約が必要です。
3 映像確認には、別売りのArloカメラとArlo プロフェッショナルモニタリングの契約が必要です。

Arlo Technologies について
Arloは、数々の賞を受賞している業界の先駆者的存在であり、人々が体験する社会との繋がり方に変化を与え続けています。製品デザインやワイヤフリー接続、クラウドインフラストラクチャ、最先端のAI技術におけるArloの幅広い専門知識は、Arloユーザーに毎日手軽に利用してもらえるよう、シームレスでスマートなホーム体験を提供することに注力されています。Arloのクラウドベースのプラットフォームは、Wi-Fiやモバイル接続を備えたあらゆる場所から、ユーザーが大切な人や物をリアルタイムで見守り、そして繋がるためのサービスを提供します。Arloはこれまでにも、ワイヤフリースマートWi-FiやLTE対応セキュリティカメラ、オーディオビデオドアベル、投光照明など、数々の賞を受賞した各種スマート接続デバイスを販売しています。

お客様に安心感を与えることを使命とし、自宅や家族を守ることのみでなく、お客様のプライバシーもお守りします。Arloは、ユーザーの個人情報を非公開にして管理できるように設計された業界標準のデータ保護をお約束します。Arloは個人情報を収益化せず、ユーザーデータのために強化された制御を提供し、プライバシー法に従いユーザーデータを安全に保管し、企業文化の最前線にセキュリティを設けております。

1995 年私募証券訴訟改革法のセーフハーバー条項
このプレスリリースには、1995 年の米国私募証券訴訟改革法において定義された「将来予想情報」に関する記述が含まれています。「予想」“anticipate”、「期待」“expect”、「確信」 “believe”、「将来 の意志」“will”、「可能性」“may”、「推量」“should”、「見積もり」 “estimate”、「計画」 “project”、「見通し」“outlook”、「予測」“forecast”などの表現は、そのような「将来予想情報」に関する記述であることを識別するために使用されます。しかし、これらの表現が記述に無い場合でも、それが「将来予想情報」の記述でないとは限りません。将来予想に関する記述は、記述が行われた時点で入手可能な情報に基づいた将来の Arlo Technologies, Inc. による将来の出来事に関する予想又は見通しを表しており、以下括弧内に関する記述を含みます（Arlo 製品、Arlo Secure、将来発表予定のArlo製品。）「将来予想情報」の記述は、経営陣による現在の予想に基づいており、特定のリスクおよび情報には一定の不確実性が存在します。当社の製品に対する将来の需要は予想を下回る可能性があり、消費者は、当社の新製品を選択せず競合製品を購入する場合もあります。製品の性能は、実社会の情勢により営業上、不利な影響を受ける可能性があります。また、一定の「将来予想情報」の記述は、正確であるとは証明できない将来の出来事を仮定し作成されています。したがって、実際の結果や成果は、「将来予想情報」の記述に表現、予測されているものとは大幅に異なる場合があります。Arlo およびその事業に影響を与える可能性のある潜在的なリスク要因に関する詳細情報は、証券取引委員会への定期的な提出書類に記載されています (年次報告書10-K及び四半期報告書に記載されているリスク要因も含む)。これらの事情により、「将来予想情報」に関する記述は将来の確実性を保証するものではありません。Arloは、本文書の日付以降の出来事や状況および予測できない事象の発生を反映するため、本文書に含まれる「将来予想情報」に関する記述に対して加えられたいかなる修正についても公表する義務を負うものではありません。

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