プレスリリース
【業界最安値級】日本エコライフのエネすくが新登場
(PR TIMES) 2023年11月27日(月)18時15分配信
新たにサブスク型の太陽光発電導入サービスを展開。さらに補助金も拡充。
株式会社日本エコライフホールディングスが出光グループのソーラーフロンティア株式会社と提携し太陽光発電システムの月額サービス「エネすく」の提供を開始。
公式サイト【https://j-ecolife-group.com/energy-subscription/】
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現在、テレビCMでも放送中の「エネすく」は、株式会社日本エコライフホールディングスと出光グループのソーラーフロンティア株式会社が連携し展開する太陽光発電システムのリースサービス。
当サービスは月々定額8,800円から利用できる太陽光発電の新しい導入方法。また、一部地域では行政による導入を強化する補助金の支給もあり現在人気を集めている。
公式サイト【https://j-ecolife-group.com/energy-subscription/】
「エネすく」の特徴
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1．初期費用0円
「エネすく」では太陽光パネルや蓄電池を導入する際に必要な初期費用は一切不要となる。導入時の工事費用や太陽光パネル等の機器も初期費用０円、定額の月額料金でスタートすることができる。昨今普及し始めたカーリースをイメージするとわかりやすい。
2．オールインワン
「エネすく」では通常購入や他の0円太陽光サービスとは異なり、通常は付帯しないアフターサービスが含まれたオールインワン型のプラン。従来では追加料金が必要となるアフターサービスも適切なタイミングで無償で受けることができる。
3．発電した電気は使い放題
初期費用0円を謳うプラン(PPA等)では使った分に応じて電気代が発生し、毎月のお支払額が変動するが、エネすくは定額の月額料金制なので家計管理がしやすい。
さらには、余った電気を売る(売電)ことで収入を得ることもできる。
4．住宅ローンに含まれない
エネすくは、住宅ローンに含まれないのもメリット。システムの設置をローン契約で検討していたが審査に通らなかった方も「エネすく」なら導入できる場合も。
5．必要なシステムを組み合わせて自由にカスタマイズ
太陽光パネルは様々な省エネ設備と相性が良く、生活スタイルに合わせた選択をすることで効果は最大化する。
「エネすく」は太陽光パネルや蓄電池、V2Hといった関連機器をそれぞれ選択する事ができる。必要な機器を選んで導入できる当サービスは自由度と将来性が非常に高い。
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公式サイト【https://j-ecolife-group.com/energy-subscription/】
太陽光発電を導入するお家が増加しているワケ
●現状
経済状況が不安定な2023年は電気代も不安定な推移を見せながらも着実に高騰し続けており、電気代のニュースを見る機会も以前に比べ圧倒的に多くなった。
電力のひっぱくによる計画停電も比較的記憶に新しい中、注目されたのが再生可能エネルギー。
中でも一般家庭に普及が現実的な太陽光発電である。
●電気代高騰の原因
そもそも、現在の電気代高騰の根本にある問題点は主に原子力発電所の停止による火力発電の主力化があげられる。火力発電には当然燃料が必要になるわけだが、国内での大量採掘は困難なため輸入することとなり、国外とのお金が関わってくる。
つまり、発電に必要な燃料の単価や為替の変動が電気代に直接影響しており、これらを安定させることは非常に難しい。
●太陽光発電にすると影響を受けない
再生可能エネルギー(太陽光発電)を導入した場合、マイナスな影響を受けづらい。
1．燃料調整費
通常の電力購入には、電気代高騰の原因にもなっている燃料代や輸入時のコストなどが考慮された追加請求が消費者に【燃料調整費】として上乗せされている。
太陽光発電では家の屋根で発電した電気を消費するにあたって燃料はつかわれていない(そもそも発電した電気の使用は電力会社とは関係ない)ため、この燃料調整費は発生しない。
2．収入と再エネ賦課金
電力のひっぱくをうけ、行政は国内の電力自給率を向上させるべく再生可能エネルギーの普及を推進し固定買取制度(FIT)が導入された。このFITは一般家庭で太陽光発電等を使い発電した電気の余った部分を電力会社が買い取るという制度。
ただし、この買取をする電力会社はFITとして支払うための資金を【再エネ賦課金】として、これもまた消費者から徴収している。
つまり、
太陽光発電を導入している場合は、発電し使わなかった電気は電力会社に売ることで収入を得ることができ、発電した電気の使用は電力会社とは関係ないため再エネ賦課金も徴収されない。
3．非常時等の停電時にも電気を使用できる
１、２の通り太陽光で発電した電気は電力会社とは関係なく使用できるため、
都市規模の停電であっても、自家発電する限り電気の使用が可能。また、その電気をためておく設備(蓄電池等)があれば日没後であっても普段と変わりなく使用することができる。
地震等の自然災害時に太陽光発電はライフラインの確保としても活躍する。
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公式サイト【https://j-ecolife-group.com/energy-subscription/】
補助金について
住宅におけるエネルギーの地産地消を目的とした0円太陽光サービスに環境省をはじめとする国の後押しもあり、自治体の支援策が充実してきている。
現在、仙台市ではパネルの設置に最大35万円、蓄電池とセットで最大60万円の補助金がこのエネすくに適用される。
エネすく導入ご検討者様・補助金についての確認は下記よりお問合せ下さい。
公式サイト【https://j-ecolife-group.com/energy-subscription/】
お問合せhttps://j-ecolife.com/contact/
お電話0120-821-049
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