プレスリリース

個人投資家向けヘッジファンド専門投資助言会社として業界第1位※のヘッジファンドダイレクト株式会社（金融商品取引業者（投資助言・代理業）関東財務局長（金商）第532号、所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長 柿本紘輝）は「中小企業からニッポンを元気にプロジェクト」の第6期に参画。今後同プロジェクトの公式アンバサダー小雪さんの肖像を用いたプロモーション活動を開始します。
ヘッジファンドダイレクト株式会社は7月13日より、小雪さんが公式アンバサダーを務める「中小企業からニッポンを元気にプロジェクト」に参画することをお知らせいたします。

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【ヘッジファンドダイレクト株式会社の投資助言サービスの特徴】
1.下げ相場でもリターンを狙える「ヘッジファンド投資」に関するアドバイス


平均リターンが10%（10年以上の長期実績）を超える、世界トップクラスのヘッジファンドへの直接投資をアドバイス。リーマンショックやコロナショックの時期にリターンを出したトレンドフォロー戦略ヘッジファンドは、今年も実績を上げています。

2.投資家サイドのみに立つゲートキーパー


ファンド側からは手数料を一切受け取らずに、投資家側からアドバイスフィーを頂戴する中立的な立場で投資助言を提供。また顧客資産が増えると当社の助言料も増えるWin-Winな報酬体系を採用しています。国内証券会社を通さず、受賞歴のある世界トップクラスの実績のある海外のヘッジファンドに直接投資することで「中間コスト」を削減し、顧客利益の最大化を目指します。

3.業界最大手の実績（投資助言契約額類累計 1,361億円）


企業オーナーや医師等の支持を受け、創業以来15年間で投資助言契約額は累計で1,361.3億円※に上り、個人投資家向けのファンドの助言会社としては国内最大手※です。助言契約継続率は95.6％※となります。

＜海外ヘッジファンドについて＞
当社の助言対象である海外ヘッジファンドの一部は、以下の書籍に掲載されており、本文を無料で閲覧できます。
『富裕層のNo.1投資戦略』（高岡壮一郎著 総合法令出版）
https://hedgefund-direct.co.jp/column/wealthy/introduction/


「中小企業からニッポンを元気にプロジェクト」とは
社内外のブランディングやビジネスマッチング、SDGsなどの機会創出を目的にした、株式会社中小企業のチカラによるプロジェクトです。第6期の公式アンバサダーとしては、田村淳氏・前田敦子氏・ウエンツ瑛士氏・紗栄子氏・藤原紀香氏・小雪氏・溝端淳平氏の7名が務めております。（プロジェクト公式サイト： https://nippon-smes-project.com/ ）


「中小企業からニッポンを元気にプロジェクト」参画の背景
当社は「海外一流機関投資家と同じ投資機会を個人にも」という理念を基に、日本の個人投資家の皆様に世界トップクラスの実績を持つ海外ヘッジファンドへの投資機会を提供しております。
日本の個人投資家の皆様が優良なリターンを得ていただくことで、ひいては日本経済全体への貢献を目指しております。
その中で当社は、株式会社中小企業のチカラの「中小企業からニッポンを元気にする」という本プロジェクトの理念に共感し、本プロジェクトへの参画を決定いたしました。


【ヘッジファンドダイレクト株式会社 会社概要】

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・金融商品取引業者（投資助言・代理業) 関東財務局長（金商）第532号
・東京都千代田区丸の内1-8-2 鉄鋼ビルディング10F
・個人投資家向けヘッジファンド専門投資助言会社として業界第1位※
・創業2008年からの投資助言契約額累計1,361.3億円（2022年12月末）
・助言契約継続率95.6％（2022年実績）
・「顧客本位の業務運営に関する原則の採択企業」として金融庁公式HPに掲載
・ヘッジファンドダイレクト株式会社 公式HP：https://hedgefund-direct.co.jp/
・資料請求：https://hedgefund-direct.co.jp/request/document/
【オフィス紹介】
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【留意事項】
※個人投資家向けヘッジファンド専門投資助言会社として業界第1位、国内最大手について
2023年3月31日現在の金融庁公表「金融商品取引業者登録一覧」において投資助言・代理業に専業登録している投資助言会社のうち、主に個人向けに投資信託を含むファンドを助言対象としている各社の顧客の資産の額を前提とした投資助言契約額・契約件数を調査(2023年4月17日〜同年5月19日 ＴＰＣマーケティングリサーチ調べ)。
※「投資助言契約額累計1361.3億円」について
当社の投資助言サービスにより顧客が投資決定した投資額の累計（2008年6月〜2022年12月末 投資決定時・円換算、長期積立投資の場合は総積立期間の投資累計額）。
※継続率95.6%について
継続率とは当社の投資助言契約に基づく投資に関して2022年度に投資助言対象資産を有するお客様の人数を分母とし、2022年度中（2022年1月〜2022年12月末まで）に売却等により投資助言対象資産残高を有しなくなったお客様を除いた人数を分子として除算した百分率です（小数点第二位を四捨五入）。

プレスリリース提供：PR TIMES