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コロナ禍における葬儀に対する意識・実態調査

(PR TIMES) 2021年09月28日(火)18時45分配信 PR TIMES

コロナ禍で自身の「死」に対する意識が変わったと回答する人が全体の4割超に。

名古屋市内を中心に、関東、東海、関西地方で葬祭事業とフランチャイズ事業を展開する
株式会社ティア(本社:愛知県名古屋市北区、代表取締役社長:冨安 徳久)は、全国の40歳
以上の男女1,000名を対象に、コロナ禍における“葬儀”に対する意識と実態について、イン
ターネット調査を行い、調査結果がまとまりましたのでご案内いたします。
 当社では、この度のコロナ禍を契機に、社内の感染症対策体制 を確立いたしました。まずは、新型コロナウイルス感染症で亡く なった方を専門に対応する「感染症対策チーム」を組織。同チー ムはエンバーマーを中心に構成され、専用の納体袋に包まれたご 遺体を納棺し、火葬場までお届けする業務を担っております。ま た、従業員が新型コロナウイルスに罹患した場合でも早期に葬儀 会館を復旧できるよう、会館の消毒清拭作業に自社で対応できる 体制を整えております。
 このような当社独自のコロナ対策に取り組む中で、一般の方々が、この度のコロナ禍の中 において「死」や「葬儀」に対して、どのような意識を持っているのかを把握するため、 「コロナ禍における葬儀に対する意識・実態調査」を行いました。なお調査結果につきまし ては以下をご参照ください。

【1. コロナ禍における「死」に対する意識の変化について】

■今回のコロナ禍で「死」に対する意識が変わったと回答する人が、昨年より2.2ポイント増え、全体の約 4割超に。
 「今回のコロナ禍で、死に対する意識は変わりましたか?」については、「大きく変わった」(10.1%)、 「少し変わった」(30.6%)と合わせて約4割の人が、今回のコロナ禍で「死」に対する意識が変わったと 回答しました。昨年比では「大きく変わった」と「変わった」を合わせて2.2ポイント上昇しました。一年以 上続くコロナ禍は、自らの「死」について考えさせられる事象であると言えます。



表1:今回のコロナ禍でコロナ報道(訃報など)に触れ、死に対する意識は変わりましたか?(SA)

[画像1: https://prtimes.jp/i/12278/10/resize/d12278-10-d0c362cfe4546a2a25a8-2.jpg ]



【2. 死に対する意識が変わった結果、起こしたアクションについて】

■コロナ禍で「死」に対する意識が変わった人の中が起こしたアクションで最も多かったのは「家族との話し合い」(42.5%)、次いで「生前整理」(38.1%)が多数を占める結果に。
「今回のコロナ禍で、死に対する意識は変わりましたか?」という問いに対して、「大きく変わった」、「少し変わった」と回答した人を対象に、「死に対する意識が変わった結果、どのようなアクションを起こしましたか?」という質問をしました。回答の中で、最多であったのは「家族との話し合い」(42.5%)、「生前整理」(38.1%)が他の回答に比べ、大きな割合を占めました。コロナ禍でどうしても「死」がリアルに感じられる結果となり、比較的取り組みやすい「家族との話し合い」、「生前整理」を実施した人が多かったと考えられます。

表2:コロナ禍の中で意識が変わった結果、どのようなアクションを起こしましたか?(SA)

[画像2: https://prtimes.jp/i/12278/10/resize/d12278-10-2613b6548152154fda59-4.jpg ]


【3. 新型コロナウイルスで亡くなった方の葬儀への参列の実態について】

■「身近で新型コロナウイルスで亡くなった方がいる」と回答し3.9%の方の内、葬儀に出席できなかった方が約半数にのぼる結果に。
 「身近(親・兄弟・親戚・友人・職場など)でコロナで亡くなった方はいらっしゃいますか?」という質問に対して、3.9%が「いる」と回答しました。この「いる」と回答した人に対し、「コロナで亡くなった方の葬儀に出席できなかったこと(招かれなかった)はありますか?」と尋ねたところ、半数近くの方が「招かれなかった」と回答しました。この結果から、近しい人を新型コロナウイルスで亡くしながらも、その方の葬儀に出席できない人もいることが明らかになりました。
 今後は、新型コロナウイルスで亡くなった方とのお別れの仕方について、しっかりと考えていく必要があると言えます。


[画像3: https://prtimes.jp/i/12278/10/resize/d12278-10-173ca5235d602a3c18f8-5.jpg ]



【調査概要】
調査対象:40代〜70代の男女
調査地域:全国
調査方法:インターネットリサーチ
調査時期:2021年8月21日(土)〜8月24日(火)
サンプル数:1,000サンプル(各年代250名〔男女各125名〕)



プレスリリース提供:PR TIMES

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