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【2021ジェンダー調査報告】日本の会社員男性60%が"女性が社会や職場で遅れを取った場合、それは女性自身に原因がある"と考えている

(PR TIMES) 2021年11月25日(木)17時15分配信 PR TIMES

◆男性の役割がジェンダー平等の達成に不可欠であると考えているのは40%に過ぎない◆男性の66%は女性のキャリアアップを支援することで、大きな報酬が得られるならば積極的に支援したいと考えている

オーストラリアを拠点に、グローバルなダイバーシティ、エクイティ&インクルージョンのコンサルティングを行うThe Dream Collective社は、11月25日、「アライシップとジェンダー平等における調査」の結果を発表しました。
その結果、会社員男性の約60%が、女性が社会や職場で遅れを取っている場合、それは女性自身に原因があると考えていることが分かりました。この調査は、日本人の会社員男性1,000人を対象にしたオンライン調査です。

調査対象男性の74%は、「ジェンダー平等は私たち全員に影響する」「何かをしなければならない」と考えている一方で、男性の38%は、平等性に問題があっても、それは自分の責任ではないと考えており、34%は、ジェンダーの取り組みは、実際にはプラスなことよりもマイナスなことの方が多いと答えています。

今回の調査では、ジェンダー平等に関する意識や取り組みへの意欲は高いものの、日本の男性は、その活動に参加するためのインセンティブを求めていることも分かりました。男性の66%は、女性のキャリアアップを支援することで、より大きな報酬が得られるならば、より積極的に女性のキャリアアップを支援したいと考えています。しかし一方で、半数以上の男性(55%)は、自分の同僚と比較して、女性のキャリア開発に関して自分自身は関心を払っていると考えているということも分かりました。

また、半数以上の男性(53%)は、同僚がジェンダーに関する固定観念や、男女平等の観点から不適切なコメントをした場合、これらの出来事が今後の職場環境に悪影響を及ぼすと回答しています。しかし、一方でその悪影響のレベルをより詳しく調査すると、53%の内のほとんどが「微妙な」悪影響と回答しています。「男女平等の取り組みを後退させる非常に悪い影響」だと認識しているのは16%でした。
さらに、約40%は、このような状況は単なる中立的なものであり、無視することが正しい対応であると考える傾向もありました。

日本の男性は、職場でジェンダーに関して発言することに対して、かなりの割合で、その問題について触れることに抵抗や不安を感じるということが読み取れます。また、同僚とこの話題について話すことが最もハードルが低く、チームリーダーや上司と話すことがは最も難しいという結果が出ました。

[画像: https://prtimes.jp/i/54196/9/resize/d54196-9-a4bcfc23074e0b2b672b-0.jpg ]

サラ・リュー(The Dream Collective創設者兼マネージングディレクター)のコメント: ジェンダーへの議論に対する男性側の疲労やそれを逆差別と感じる人が存在する点は、必ずしもジェンダー平等の停滞とは結びつきません。このような調査結果が何を示しているのかをより深く考え、男性が考えていることと現実を比較してみる必要があります。

重要なのは、このテーマについてお互いに正直な会話を持つことです。そうすれば、男性がジェンダーに関する特定の質問をしても、女性側がジェンダー差別的だと感じることはありません。もし男性が、自分たち自身にも逆差別が行われていて、男性も女性もすでにある意味平等に扱われていると感じているのであれば、なおさら私たち男性を巻き込んで会話をしていく必要があります。オープンで正直な対話を持つこと、これに尽きます。より公平で包括的な社会を構築していくことが、すべての人にとって素晴らしい状況になることは言うまでもありません。

The Dream Collectiveは、「アライシップとジェンダー平等における調査」の結果を受けて、無料のオンラインプログラム「Better TogetHER」を開発しました。これは、男性が職場で女性活躍推進のために効果的に味方になっていくことを目的としています。

下記より調査レポート全体がダウンロード可能です。
また、「Better TogetHER」への事前登録も受け付けております。
https://www.thedreamcollective.jp/home/better-together/


【ザ・ドリーム・コレクティブ 会社概要】
・会社名 :The Dream Collective Global Pty Ltd
・代表者 :代表取締役 サラ・リュー
・設立年月日:2012年(オーストラリア)
・業務内容:女性リーダー育成セミナー、ワークショップの企画・運営、コンサルティング

プレスリリース提供:PR TIMES

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