プレスリリース

青山学院大学大学院国際マネジメント研究科（キャンパス：東京都渋谷区、研究科長:中里宗敬、通称:青山ビジネススクール、以下「ABS」）は、サステナビリティを織り込んだ企業戦略や事業計画の立案の策定が可能な実務家の養成を目的とした履修証明プログラム、「サステナビリティ ・マネジメント講座」を2023年1月に新規開講し、好評につき第2回目を2023年9月に開講します。 ABSのMBAプログラムによるビジネス教育で培ったノウハウを活かし、この研究領域を専門とする専任教員、外部の専門家が中心となって最先端の学びを提供します。
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（サステナビリティ ・マネジメント講座詳細ページ）https://www.aoyamabs.jp/sustainability/
（講座開講期間）2023年9月17日（日）〜2023年12月17日（日）
（出願期間）2023年6月15日（木）〜2023年7月18日（火）
（講座パンフレット）　https://www.aoyamabs.jp/information/files/230601_abs_sustainability_management.pdf

本講座の目的


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サステナビリティ、ESG、SDGs等に関するニュースを耳にしない日はありません。企業もカーボンニュートラル、人権問題等への対応が、投資家や消費者からの要望により今まで以上に強く求められるようになりました。企業のサステナビリティへの対応が企業価値を高めるという研究も多く発表されています。企業が取り組むべきサステナビリティとは何か、なぜサステナビリティに企業は取り組まなければならないかという本質的な議論を基に、昨今のサステナビリティに関する潮流、タクソノミー、ガイドライン、規制や規格等を理解しながら、サステナビリティを織り込んだ企業戦略や事業計画の立案の策定が可能なエキスパートおよびオフィサーの養成を目的としています。

第1回講座の参加者


経営層、上場企業の中間管理職、ベンチャー企業の若手社長、公認会計士など様々な方に受講していただきました。
業種　IT・サービス業:39％、製造業:33％、金融業:28％
取締役、執行役等比率:33％
性別　女性:67％、男性:33％

第1回講座参加者の声


・最終課題で学んだことをアウトプットすることで、学びがより深まる設計の講座だった
・様々な業種の受講生と交流でき、サステナビリティを捉える際の視野が広がった
・効率よく、かつ体系的な知識を身につけられた
・サステナビリティオフィサーに求められる、包括的なサステナビリティの知識を学ぶことができた

講座概要


◆講座の名称：サステナビリティ ・マネジメント講座
◆開講場所：青山学院大学　青山キャンパス
◆開講期間：2023年9月17日〜12月17日　全48回
◆受講対象者：サステナビリティ（SDGs・ESG 含む）を織り込んだ企業戦略や事業計画が求められる実務者
◆講師：ABS専任教員及び外部講師
◆受講方法：書類審査による選抜
◆出願期間：2023年6月15日（木）〜2023年7月18日（火）
◆講座HP：https://www.aoyamabs.jp/sustainability/
◆プログラム監修とプログラム・コーディネーターのプロフィール：別紙1
◆本講座の具体的な内容：別紙2

履修証明書について


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本講座は、文部科学省所管の学校教育法に定められた「履修証明プログラム」として実施します。全ての授業を受講し所定の要件を満たした方には、青山学院大学学長名で履修証明書が交付されます。履修証明書は履歴書ならびにジョブカードに学歴として記載することができます。

別紙１．プログラム監修とコーディネーターのプロフィール


プログラム監修
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北川　哲雄（きたがわ　てつお）
青山学院大学名誉教授、東京都立大学特任教授
早稲田大学商学部卒業、同大学院商学研究科修士課程修了、中央大学大学院商学研究科博士課程修了。博士（経済学）。シンクタンク研究員、運用機関リサーチャーを経て2005年に青山学院大学大学院・国際マネジメント研究科教授に就任（担当科目：『コーポレート・ガバナンス』『コーポレート・コミュニケーション』『ファイナンシャル・レポーティング』等）2019年より現職。一般社団法人『ESG情報開示研究会』代表理事、環境省『ESGファイナンスアワード』審査委員長、経済産業省『非財務情報開示研究会』座長、金融庁『ESG評価・データ提供機関にかかる専門分科会』座長などを現任。

プログラム・コーディネーター
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伊藤 晴��（いとう　はるよし）
青山学院大学大学院　国際マネジメント研究科　教授
専門分野はコーポレート・ファイナンス、リスクマネジメント、リアルオプション。Journal of Risk and
Insurance等に論文を出版。日本保険学会賞(論文の部)及び生命保険文化センターから優秀論文賞を受賞。サステナブル・ファイナンスに関する論文多数。国際標準化機構（ISO）における環境マネジメント及びサステナブル・ファイナンスの専門家委員会にて日本代表エキスパートとして参画。青山学院大学国際政治経済学部卒業。ハワイ大学シャイドラー経営大学院で博士号（Ph.D. in International Management）取得。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科で博士（政策・メディア）取得。国際大学講師、同准教授、イトックス株式会社代表取締役（現職）、国際大学MBA1年制プログラムディレクター、青山学院大学准教授を経て現職。担当科目は「サステナブル・ファイナンス」「コーポレート・ファイナンス」「コーポレート・ガバナンス」「アドバンスト・コーポレート・コミュニケーション」「国際マネジメントセミナー」など。

別紙２．本講座の具体的な内容　


概要
本講座は、サステナビリティに対する理解を深め、サステナビリティに配慮した経営を行うための実務能力を高めることを念頭に置いて講義および議論を行います。サステナビリティに関する規制、ガイドライン、規格等は、時々刻々と変遷をし、新しいイニシアチブも次々と出てきており、そのような時代の潮流を踏まえ、実務の先進事例もご理解いただけるようにプログラムを構築しています。各分野の専門家に実務での適用事例などを交えながら、サステナビリティを自社にて応用するために、グループ・ディスカッションをほぼ毎回行います。また、経営に関する各分野(経営戦略、ファイナンス&会計、マーケティング、オペレーションズ・マネジメント、人的資本)の専門知識を有する本研究科の専任教員も講義を行い、ケースメソッドを利用した議論に加え、最近の学術研究の知見なども取り入れながら、科学的にサステナビリティを実践するための知識及びスキルを身に着けることができます。
この講座は、サステナビリティへの対応を求められている部門にお勤めの方、将来サステナビリティオフィサーとしての活躍を希望している方、サステナビリティに対する理解を深め、企業の持続的な成長のために必要な経営戦略立案や新規事業開発を行いたい方に向けた実践的かつ学術的なプログラムとなっております。

授業計画（予定）
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（参考資料）
研究科概要
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ABSは1990年に設立し、社会人が学ぶ専門職大学院のビジネススクールとしては、日本で最も長い歴史を持っています。『社会的責任を果たし、地球市民として活動する創造的リーダーの養成と、時代をリードする研究活動を通して、豊かな未来を切り拓くことに貢献する』というミッションを掲げ、課題の発見・解決に向け、主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ力をもつ人材の育成を目指しています。このような歴史と特徴を持つABSは、日本におけるビジネススクールの草分けとして、2,700人以上のMBAホルダーを世に送り出しており、修了生は実業界のさまざまな分野で活躍しています。

■国際認証取得
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2022年2月、ABSのMBAプログラムは、ビジネス教育の国際的認証機関であるEuropean Foundation for Management Development（EFMD、本部:ベルギー）より、世界水準のビジネス教育を提供しているプログラムとしてEFMD Accredited MBAの認証を取得しました。この認証取得後も審査は継続して受けることになり、さらなるプログラムの質の向上や海外ビジネススクールとの交流が期待されます。

■MBAプログラム
平日昼間履修の「デイタイムコース」と、企業等組織に勤務する職業人を対象にした平日夜間と土曜日履修の「イブニングコース」により構成されています。カリキュラムは専任教員による専門性の高い専門科目、実務で活躍している非常勤講師による最先端のビジネスを学べる科目、海外ビジネススクールとの共同科目等、ビジネスの実践で活かせる内容になっています。

■特徴的な取組
日本の多くのビジネススクールでは修了するために修士論文が求められますが、ABSはグローバルスタンダードに合わせて修士論文をなくし、その代わりに海外ビジネススクールや産業界との連携によって開発した科目『青山アクション・ラーニング』を設置しています。これは2年間の学習の総仕上げとして、学びと知識を定着させて実務に活かすことを目的とした実践的な科目です。
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（青山アクション・ラーニングイメージ図）科目は2022年度設置のもの　　　　

■主な学生データ（2023年入学者のデータ）
・男女比率＝イブニングコース学生（男性74％：女性26％）、デイタイムコース学生（男性60％：女性40％）、
・平均年齢＝イブニングコース学生38.4 歳、デイタイムコース学生25.5歳
・イブニングコース学生の所属業界＝情報・通信、サービス、医薬品、小売、食料品など

■その他詳細はABSウェブサイトをご覧ください。
https://www.aoyamabs.jp/

プレスリリース提供：PR TIMES