• トップ
  • リリース
  • 国内初上陸!今アメリカで注目の次世代ABMツール「TRENDEMON ABM」のサービス提供を開始。

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3
  • 記事画像4

国内初上陸!今アメリカで注目の次世代ABMツール「TRENDEMON ABM」のサービス提供を開始。

(PR TIMES) 2022年11月03日(木)20時40分配信 PR TIMES

この度、コンテンツ領域に特化したマーケティングツールを提供する「TRENDEMON(トレンデーモン)」 はアメリカを中心に今注目を集めている最新ABM機能を組み込んだ「TRENDEMON ABM」の国内提供を本格的に開始致しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/39662/9/resize/d39662-9-5ad15f2338706eed65f0-1.png ]


【概要】
この数年、日本国内においてもABM(アカウント・ベースド・マーケティング)に注目する企業が急速に増えています。しかしながら、データ取得、組織間の連携協力など含めて、ABMのハードルは想像以上に高く、現時点で日本国内でのABMは未だ発展途上にあり、多くの課題があるとされています。今回は数あるABMサービスの中でも、日本国内では依然として着手されていない「ダークファネル」に特化した、アメリカを中心に今注目を集めている最新ABM機能の提供を日本国内において開始致します。

かねてよりTRENDEMONではサイト来訪者のダークファネル、いわゆるアノニマスからのジャーニー計測、エンゲージメント可視化から強化までを強みとしていましたが、本ABM機能によってサイト来訪時からの来訪企業の識別が可能となりました。

これまでも国内でも類似サービスはありましたが、従来ツールとの比較検証の結果、最大で※4倍以上の企業捕捉率となっており、今まで可視化することができなかった企業インサイトや実際のターゲットとなる企業の来訪比率などをダークファネルの初期段階から、かつてない精度で明らかにすることができるようになりました。
(※2022年10月時点での日本国内の実績結果)

[画像2: https://prtimes.jp/i/39662/9/resize/d39662-9-8b32dce077d551edd935-2.png ]



また、標準搭載されているTRENDEMONのパーソナライゼーション機能とABMデータをともに活用することで特定の業種ごとにピンポイントでコンテンツオファーを行うことが可能になり、本年の8月より先行検証を行った国内企業の複数社では、従来のサイト内オファー施策と比較してエンゲージメント率を最大で10倍以上高めることに成功する事例も多数確認されております。

[画像3: https://prtimes.jp/i/39662/9/resize/d39662-9-464999b6a3c6a0eda39f-3.png ]


これまで、実際のデータインサイトを無視した企業視点でのエンゲージメントの質を考慮しないフォーム経由での「リード獲得」、そして、パーソナライズができていない「一斉送信メール」などのスパム的アプローチ、ターゲット企業がどのような購買ステージにいるのか把握できていない状態での営業担当者からの「コールドコール」などのアクションは見込み顧客だけでなく、従業員自身も疲弊させてきた側面があります。

また、BtoBにおける現場担当者は「勘」や「属人的な経験則」を通じて、より多くの人にアプローチをするために、多くの業務量を遂行する必要がありました。しかし、今回の最新ABM機能を活用することで実際のデータをもとに「アプローチすべき企業」に対して無駄なく的確に業務を行うことが可能になり、「確固たる自信を伴ったアクション」が実現可能となります。


【会社概要】
TRENDEMON JAPAN株式会社
設立日:2018年7月
サービス概要ページ:https://trendemon.jp/abm
オフィシャルTwitterアカウント:https://twitter.com/TRENDEMON_JAPAN

【本件に関するお問合せ先】
TRENDEMON JAPAN K.K.
メールアドレス:sshimazoe@trendemon.com

【サービス概要】
本国イスラエルで誕生したTRENDEMON。日本国内では2018年に営業活動をスタートし、既にグローバルでは米国のウォルマート社をはじめ、日本国内含めると延べ数百社以上のコンテンツマーケティングを牽引する大手企業を中心にマーケティングツールとして急速に導入が広まっています。ワンタグのみでCookieに依存しないトラッキングを可能とし、誰でも簡単にコンテンツが本来もつ価値を証明、最大可させることが可能となります。

※上記内容は現時点でのサービスメニューになり、変更されることがありますので予めご了承くださいませ。
※本新機能はβ版の為、順次機能面のアップデート強化が予定されています。



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る