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ヘッジファンドダイレクト株式会社

ヘッジファンドダイレクト株式会社、取締役会設置会社への移行およびそれに伴う役員変更のお知らせ

(PR TIMES) 2023年03月06日(月)09時40分配信 PR TIMES


個人投資家向けヘッジファンド専門投資助言会社として業界第1位※のヘッジファンドダイレクト株式会社(金融商品取引業者(投資助言・代理業)関東財務局長(金商)第532号、代表取締役社長 柿本紘輝)は、取締役会設置会社への移行、及び役員の変更を実施いたしましたので、下記の通りお知らせいたします。1.取締役会設置会社への移行
経営におけるガバナンス及びコンプライアンスを一層強化していくため、取締役会設置会社へ組織変更をいたしました。2.役員の変更
取締役会設置会社への移行に伴い、下記の通り役員の変更をいたしました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/17154/9/resize/d17154-9-8871eab71fa6a8236d0c-11.png ]



3.オフィス移転のご案内

ヘッジファンドダイレクト株式会社は昨年12月に、東京丸の内の鉄鋼ビルへオフィスを移転いたしました。お近くにお越しの際は、是非お気軽にお立ち寄りください。
[画像2: https://prtimes.jp/i/17154/9/resize/d17154-9-06e1cc5b8aa5413f183d-1.jpg ]


[画像3: https://prtimes.jp/i/17154/9/resize/d17154-9-d0dfe96d9c65084adcae-3.jpg ]


●住所:〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-2 鉄鋼ビルディング10F●アクセス:JR東京駅 八重洲北口 徒歩約2分 東京メトロ 都営地下鉄 大手町駅 B10出口直結
<ヘッジファンドダイレクト株式会社の投資助言サービスの特徴>

1.下げ相場でもリターンを狙える「ヘッジファンド投資」に関するアドバイス



10年以上の長期実績あるヘッジファンドのうち平均リターンが10%を超える、世界トップクラスのヘッジファンドへの直接投資を中心にアドバイスを提供。リーマンショックやコロナショックの時期にリターンを出したトレンドフォロー戦略ヘッジファンドは2022年も高実績を上げています。
2.投資家サイドのみに立つゲートキーパー



ファンドから手数料をもらわずに、投資家側からアドバイスフィーを頂戴する中立的な立場で投資助言を提供。また顧客資産が増えると当社の助言料も増えるWin-Winな報酬体系を採用しています。国内証券会社を通さず、受賞歴のある世界トップクラスの実績のある海外のヘッジファンドに直接投資することで「中間コスト」を削減し、顧客利益の最大化を目指します。
3.業界最大手の実績(投資助言契約額類累計 1,344億円)



企業オーナーや医師等の支持を受け、創業以来14年間で投資助言契約額は累計で1,344億円に上り、個人投資家向けのファンドの助言会社としては国内最大手です。助言契約継続率は95.9%(*)となります。【海外ヘッジファンドについて】
当社の助言対象である海外ヘッジファンドの一部は、以下の書籍に掲載されており、本文を無料で閲覧できます。『富裕層のNo.1投資戦略』(高岡壮一郎著 総合法令出版)https://sogohorei-books-wealthinvest.com/
ヘッジファンドダイレクト株式会社 会社概要



金融商品取引業者(投資助言・代理業) 関東財務局長(金商)第532号本社:東京都千代田区丸の内1-8-2 鉄鋼ビルディング10F代表取締役社長:柿本紘輝事業内容:ヘッジファンド投資助言事業公式HP:https://hedgefund-direct.co.jp/・2,000万円以上投資可能な投資家を対象に、中立的な立場から投資助言を提供・個人投資家向けヘッジファンド専門投資助言会社として業界第1位※・創業2008年からの投資助言契約額累計1,344.6億円(2022年4月末現在)・助言契約継続率95.9%※(2021年実績)・「顧客本位の業務運営に関する原則の採択企業」として金融庁公式HPに掲載資料請求:https://hedgefund-direct.co.jp/request/document/※業界第1位について2022年3月31日現在の金融庁公表「金融商品取引業者登録一覧」において投資助言・代理業に専業登録している投資助言会社のうち、主に個人向けに投資信託を含むファンドを助言対象としている各社の顧客の資産の額を前提とした投資助言契約額・契約件数を調査(2022年4月18日〜同年5月20日 TPCマーケティングリサーチ調べ)。※継続率95.9%について継続率とは当社の投資助言契約に基づく投資に関して2021年度に投資助言対象資産を有するお客様の人数を分母とし、当期中(2021年1月〜2021年12月末まで)に売却等により投資助言対象資産残高を有しなくなったお客様を除いた人数を分子として除算した百分率です(小数点第二位を四捨五入)。



プレスリリース提供:PR TIMES

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