プレスリリース

国内外の学習デジタルエコシステム、学習データ利活用の実践、有識者や省庁による講演、ハンズオンなど多数のプログラムをご用意。


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/48918/8/48918-8-a558a57d1607f6ed2d20af43cafe52a8-1536x396.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
一部のセッションは講演会場でもご聴講いただけます。

学習に関する国際技術標準普及に取り組む日本1EdTech協会は、「1EdTech Japan Conference 2024」をオンラインで開催します。（7月31日〜8月2日）

本カンファレンスでは、国内外の有識者・省庁関係者を多くをお招きし、国外における学習環境や技術標準の最新動向のほか、国内の教育の情報化を巡る最新の動向、1EdTech技術標準の適用事例や実践を、数多くご紹介します。

本イベントを通じ、大きく変革を遂げつつ教育や学びと、それを支える教育DX、デジタルエコシムの最新動向を、ご体感ください。

基調講演・招待講演：

　Curtiss Barnes　　1EdTech Consortium Inc. CEO
　Colin Smythe　　1EdTech Consortium Inc. Chief Architect
　Keith Osburn　　Georgia Department of Education　Deputy Superintendent for Technology Services/Chief Information Officer
　Keith R. Kruger　　CoSN CEO
Hans-Otto Sterling　　Director of Global Assessment Solutions, Open Assessment Technologies
　久芳　全晴　　　デジタル庁 国民向けサービスグループ企画官（教育班リーダー）
（登壇者調整中）　文部科学省 総合教育政策局 教育DX推進室
　野口　悠紀雄　　一橋大学名誉教授
　井上　雅裕　　　慶応義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科　特任教授
　池田　佳子　　　関西大学国際部教授、グローバル教育イノベーション推進機構　副機構長
　緒方　広明　　　京都大学　学術情報メディアセンター教授
　藤村　裕一　　　鳴門教育大学大学院教授
　竹村　治雄　　　大阪大学スチューデントライフサイクルサポートセンター副センター長　特任教授
　村上　正行　　　大阪大学全学教育推進機構 教育学習支援部 教授　スチューデント・ライフサイクルサポートセンター 教学IR・教学データ基盤部 教授 (副センター長)
　木田　博　　　　鹿児島市教育委員会 学校ICT推進センター 所長、文部科学省学校DX戦略アドバイザー


https://www.imsjapan.org/1edtech-japan-conference


開催要旨
　デジタルエコシステムによって教育デジタルトランスフォーメーション（教育DX）を実現するという考え方は、わが国でも着実な広がりを見せています。例えば、わが国では、世界でも類例のない政府のGIGAスクールプロジェクトという社会実装のなかで結実しつつあります。公正で個別最適な学び（ひとりひとりに最適で快適な学び）を実現するということは、学ぶ側に選択権があるということで、その多様なニーズに対応するのは、さまざまなプロバイダーが有する教育資源を集めて組み合わせる必要があります。これが、最終的に全体最適にも資するのかどうかはまだ結論はでていませんが、これからの学習環境の整備では、1機関1企業の製品群のなかでの相互運用性ばかりでなく、社会システムのなかでの相互運用性に配慮した設計ができるかどうか問われているともいえるでしょう。

　問は発せられたがまだ解の見いだせていないものとして「AIデジタルエコシステム」があります。1EdTech 的に、AI（人工知能）も1つのツールといいきれるのかどうか。1EdTech コンソーシアムのChief Architect ,Colin Smythe氏によれば、まだAIの教育利用については開発が始まったところで、技術標準に対する市場のニーズが顕在化するのは2-3年先ということですが、準備は始めないといけません。日本1EdTech 協会としては、国際化がいよいよ本格化してくる年でもあります。1EdTech コンソーシアム における1EdTech Japan Society Product Steering Committeeの設置、地域対応プロファイルの作成における国際連携（例、ノルウエーのOneRoster）など、日本の活躍が期待されています。
　　日本1EdTech協会 理事・運営委員長 / 1EdTech Japan Conference 2024 実行委員長 山田 恒夫


※3日間のプログラム詳細・お申込みは下記リンクをご確認ください。

https://www.imsjapan.org/1edtech-japan-conference


日時： 7月31日（水）〜 8月2日（金）
会場： オンライン開催
定員： 1000名 ※先着順で締め切らせていただきます。
費用： 無料
主催： 一般社団法人日本1EdTech協会
後援（順不同）：
　一般財団法人オープンバッジ・ネットワーク
　一般社団法人 国際教育研究コンソーシアム
　一般社団法人　日本オープンオンライン教育推進協議会
　NEW EDUCATION EXPO 実行委員会
　一般社団法人 ICT CONNECT 21
　一般社団法人 大学ＩＣＴ推進協議会
　一般社団法人　日本IT団体連盟
　日本ムードル協会
　一般社団法人日本オンライン教育産業協会（JOTEA）
　特定非営利活動法人 実務能力認定機構（ACPA）
　特定非営利活動法人 デジタルラーニング・コンソーシアム（DLC）

----------
講演（予定）

【7月31日（水）】
10:00（幹事会員・一般グローバル会員のみ・オンサイト・同時通訳・事前登録制、委員以外の方で、参加希望の方は事務局までご連絡ください。）「1EdTech Japan Society Product Steering Committe」
　山田　恒夫　　日本1EdTech協会 運営委員会委員長
　常盤　祐司　　日本1EdTech協会 技術委員会委員長
　Colin Smythe　1EdTech Consortium Chief Architect
----------
11:00（会員限定・オンサイト・同時通訳）「1EdTech Standards: The Role of Generative AI in Developing the Next Generation of EdTech Standards」
　Colin Smythe　1EdTech Consortium Inc. Chief Architect
----------
13:00　「未来の教室を創る　〜生成AIで変わる学びの世界」
　中田　久穂　　日本マイクロソフト株式会社教育戦略本部　ソリューションスペシャリスト
----------
13:35　「1EdTechコネクタソン報告」
----------
14:50　「1EdTech Japan ラボ開設パネルディスカッション」
　則武　和輝　　コニカミノルタ株式会社
　小森　智子　　株式会社内田洋行
　秦　隆博　　　株式会社デジタル・ナレッジ
　常盤　祐司　　日本1EdTech協会 技術委員会委員長
----------
15:55　「LTI・OneRoster部会（入門）」
----------
16:20　「オープンバッジ部会（開発者向け技術セッション）」
　秦　隆博　　日本1EdTech協会 デジタルバッジ部会副主査


【8月１日（木）】
10:00　「1EdTech Japan ビギナーズセッション」
　藤原　茂雄　　日本1EdTech協会事務局長
----------
10:25　「Learning Impact Conference 2024 から見る教育エコシステムの最新動向」
----------
11:00　「マイクロクレデンシャルの国内外の最新状況と国内での導入計画」
　井上　雅裕　慶応義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科　特任教授
　池田　佳子　関西大学国際部教授、グローバル教育イノベーション推進機構　副機構長
----------
12:50　主催者挨拶
　白井 克彦　日本1EdTech協会 理事長
----------
13:00（基調講演）「1EdTech Today and in the Future」
　Curtiss Barnes　1EdTech Consortium Inc. CEO
----------
13:45　「1EdTech Japan リーダーズトーク」
----------
14:45　「Curtiss Barnes Q&A」
----------
15:00（特別招待講演）タイトル未定
　野口　悠紀雄　一橋大学名誉教授
----------
15:40　「学位プログラムにおけるオープンバッジのマイクロクレデンシャルへの適用」
　川原　洋　　サイバー大学　代表取締役 兼 学長
----------
16:15　タイトル未定
　岸田　徹　株式会社ネットラーニングホールディングス 代表取締役議長
----------
16:50　「教育データ利活用のための情報基盤システムLEAFを用いた研究と実践」
　緒方　広明　京都大学　学術情報メディアセンター教授


【8月2日（金）】
10:00　（招待講演）タイトル未定
（登壇者調整中）　　文部科学省 総合教育政策局 教育DX推進室

----------
10:35（招待講演）タイトル未定
　久芳　全晴　　デジタル庁 国民向けサービスグループ企画官（教育班リーダー）
----------
11:10　タイトル未定
　藤村　裕一　　鳴門教育大学大学院教授
----------
11:45　「小中学校実践事例紹介１.」
　高知県教育委員会
　横浜市教育委員会

----------
13:00　タイトル未定
　竹村　治雄　　　大阪大学スチューデントライフサイクルサポートセンター副センター長　特任教授
　村上　正行　　　大阪大学全学教育推進機構 教育学習支援部 教授　スチューデントライフサイクルサポートセンター 教学IR・教学データ基盤部 教授 (副センター長)
　白井　詩沙香　　大阪大学サイバーメディアセンター　准教授
----------
13:35　タイトル未定
　梶田　将司　　名古屋大学情報基盤センター教授
----------
14:00（特別講演）Fostering the Effectiveness of 21st Century Ready District Technology Teams: State-Level Strategies for Scaling K-12 Education Technology Innovation
　Keith Osburn　Georgia Department of Education　Deputy Superintendent for Technology Services/Chief Information Officer
----------
14:35　小中学校実践事例紹介２.「学習eポータルを活用した教育データ利活用の取組」
　木田 博　　鹿児島市教育委員会 学校ICT推進センター 所長、文部科学省学校DX戦略アドバイザー
----------
15:00　「Global State of EdTech」
　Keith R. Kruger　　CoSN CEO
　Paula Mylahn　　CoSN's project director
----------
15:35　「Navigating Success: Insights from International Large-Scale High-Stakes Testing Campaigns」
　Hans-Otto Sterling　Director of Global Assessment Solutions, Open Assessment Technologies
----------
16:10　タイトル未定
　宮澤　芳光　　独立行政法人 大学入試センター　研究開発部試験技術研究部門助
----------
16:35　【IMS Japan賞/Learning Impact Award受賞記念】「GDLS (Gakken Digital Learning System) One-Stop Adaptive Learning Solution」
　中村　寿志　株式会社学研メソッド　取締役
----------
17:10　「K12向け1EdTech技術標準紹介デジタルバッジ部会（入門）」
　秦　隆博　デジタルバッジ部会副主査


他。（上記は一部変更する可能性があります。最新のプログラムを随時下記のWEBサイトにて公開いたします。）

https://www.imsjapan.org/1edtech-japan-conference


----------


[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/48918/8/48918-8-a97a2d10e954d6dabd49eb895dab935c-1536x396.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]一般社団法人日本1EdTech協会
【日本1EdTech協会とは】

e-Learning やICT活用教育の分野でのソフトウエアやコンテンツ、データの国際標準化を推進する、大学や企業からなる国際コミュニティである1EdTech Consortiumの活動を、日本およびアジアで促進することを目的に、2016年6月に発足した一般社団法人です。

国際標準化により相互運用性（Interoperability）を高めることで、人生100年時代における生涯学習や教育のデジタルトランスフォーメーションを通じ、我が国の教育分野におけるデジタル・エコシステムの構築・発展と、国際競争力強化に貢献する取り組みを行っています。

プレスリリース提供：PR TIMES