プレスリリース

〜「ドローン × 遠隔診療〜最先端技術で命をまもる〜」〜

3月3日から5日、広島国際会議場（広島市）において開催された第27回日本災害医学会総会・学術集会にSwift Xi株式会社は株式会社T-ICUとともに共催、セミナーの中で「ドローン×遠隔診療〜最先端技術で命をまもる〜」と題した講演を実施しました。
日本災害医学会は1995年の阪神淡路大震災を契機に設立され、現在、会員数約5000人規模の学会です。過去の災害の様々な教訓を活かし、今の体制に至っていますが、近年の度重なる地震・豪雨災害、またCOVID-19などその対応に当たるとともに、更にその対応能力を向上させ、一人でも多くの命や健康を災害から守ることを目的に、臨床及び研究活動を行っています。主に医療従事者・研究者・行政関係者ほかで構成されており、現在も学会メンバーが様々な被災地での医療保健活動や新型コロナウィルス感染症対応にあたっています。

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災害医療の重要性と人々の安全をを守ることを常々重視しているSwift Xi 代表取締役会長＆CEO 松下弘幸も参加・聴講したこのセミナーは、独立行政法人国立病院機構京都医療センター救命集中治療科長・別府 賢 医師が座長を務め、Swift Xi 最高執行責任者（COO）ニック・バルアと営業推進室長・井上明則から、わが国のドローン活用の現状や開発が進む最先端ドローンの概要、災害医療の現場でのドローンのユースケースとドローン活用のあるべき姿を説明。続いて集中治療・救急科・麻酔科の専門医、日本DMAT隊員でもあるT-ICU 代表取締役社長 中西智之が遠隔治療の有用性と災害時における活用についてビデオを交えて解説しました。
最後に、今後５〜10年でわが国のドローン活用の場は飛躍的に進歩することが予想されるが、それまでの間も災害大国日本では、大規模な災害が絶えることはなく、様々な災害現場でのドローン活用が必要なこと。そして、ドローンの有効活用には「安全」が必要不可欠であり、今年秋にもドローンの免許制度が始まるのを踏まえ、二次災害防止を含め安全運航が確実にできる操縦士とチームの養成が急務であることを強調しました。

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ほぼ満席の聴講者からは「ドローンと救助ヘリの競合への対処は？」「日本と諸外国とのドローン活用の比較は？」「より具体的な話を聞きたい。」等活発な質疑に対し、講演者はていねいな回答を行い、あっという間に終了の時間を迎えました。

Swift Xi 最高執行責任者(COO) ニック・バルア (Nick Barua) は今後も関連する自治体、医療関係機関、企業、大学等と緊密に連携し、災害医療現場での人々の命をまもるドローンの様々なユースケースの実用化に向けた研究を推進してまいります。」と話した。

そして、第27回日本災害医学会総会・学術集会会長　神戸学院大学現代社会学部教授　中田敬司 氏は次のようにコメントしました。

「今回、コロナ禍の中ではありましたが『災害医療のパラダイムシフト-攻める・守る・育てる-』をテーマに第27回日本災害医学会総会・学術集会を開催いたしました。社会情勢が大きく変化している中、それに対応していくとともに、将来に向けて新たな視点で災害医療の在り方を探求していくことが求められています。　特に、IOT、DXなど現在の様々な技術の進化を一人でも多くの命を救うため、どのように活用するのか、多くの知見を集結して検討する必要があります。そうした中、『ドローン×遠隔診療　-最先端技術で命を守る-』のテーマで参加してくださったSwift Xi及びT-ICＵ両社による共催セミナーにおける提案は、まさに今回の学術集会のテーマに沿った内容で、『パラダイムシフト』の一つの方向性を示しているように思います。そして、今後の災害医療分野での活用が大いに期待できるものと言えるでしょう。」


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