- トップ
- リリース
- 【頻発する値上げへの対応策】2月8日(火)ウェビナー開催 間接経費分野のコスト削減を支援するディーコープが、エネルギーコスト値上げなど支出増加への対処策を紹介するオンラインセミナーを開催します
プレスリリース
【頻発する値上げへの対応策】2月8日(火)ウェビナー開催 間接経費分野のコスト削減を支援するディーコープが、エネルギーコスト値上げなど支出増加への対処策を紹介するオンラインセミナーを開催します
購買支出にフォーカスした経営支援サービスを提供するディーコープ株式会社は、最近の物価上昇による間接材調達のコスト増への対応策に関するウェビナーを2月8日に開催いたします。
ディーコープ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:萬田吉寛、以下ディーコープ)は、2022年2月8日に「頻発する値上げ要請に備える!対処方法のご紹介 〜間接経費適正化〜」ウェビナー(オンラインセミナー)を開催いたします。
エネルギー価格を中心に多くの分野での調達コストが増加している中、間接経費分野の購買においてどのような対策をとる必要があるのか?
長年の支援によるノウハウを持つディーコープが、コストの適正化に向けた取り組みや事例についてご紹介いたします。
ウェビナー詳細:https://www.deecorp.co.jp/?p=7406
お申し込みはこちら:https://go.deecorp.co.jp/l/795943/2022-01-19/4p2jp
[画像1: https://prtimes.jp/i/81840/7/resize/d81840-7-0d855fa5fccb42b23416-0.jpg ]
米国で消費者物価指数がおよそ39年ぶりの高い水準に達するなど、世界的にインフレの可能性が指摘されるようになっております。主な背景としては、分断の時代への変化、脱炭素政策による化石燃料価格の高騰、コロナ禍からの回復途上におけるサプライチェーンの混乱などいくつか理由はありますが、日本においても30年間続いたデフレからインフレ圧力が強まりつつあります。
この度、ディーコープでは、今後インフレ傾向により強まっていくと予測されるサプライヤーからの値上げ要請に対して、どのように備え、調達・購買を適正化していくのかについてのセミナーを開催することといたしました。当社がノウハウを有する「間接経費分野」での対応策や具体的な取り組み事例などをお話しいたします。
■ウェビナー概要
タイトル:
頻発する値上げ要請に備える! 〜対処方法のご紹介〜
日時:
2022年2月8日(火)14:00〜15:00
場所:
Zoomを用いたオンライン開催
対象者:
・コスト最適化に関心をお持ちの経営者、役員の方
・調達や購買を担う部門の管理職、ご担当の方
内容:
・間接経費の動向
・値上げ要請に備える動き始めている企業の事例紹介
・質疑応答 他
【登壇者】
[画像2: https://prtimes.jp/i/81840/7/resize/d81840-7-eea56738f7b1f2b18003-1.jpg ]
<山路 尚史 Takafumi Yamaji>
ディーコープ株式会社 西日本営業本部 営業第二部 部長
新卒で証券会社に入社後、2008年にディーコープへ中途入社。
プロジェクトマネージャーとして大手企業のみならず、幅広いクライアントの間接経費適正化を支援。
また、社内事業提案制度を活用し、故郷広島に広島事業所を設立。初代所長となる。現在は近畿地区以西エリア営業部門の責任者を務める。
定員:
50名 ※先着順にてお申込みを受付
参加費:
無料
参加方法:
下記「お申し込みフォーム」よりお申し込みいただけます。
ウェビナー詳細:https://www.deecorp.co.jp/?p=7406
お申し込みフォーム:https://go.deecorp.co.jp/l/795943/2022-01-19/4p2jp
■ディーコープについて
ディーコープでは、購入するモノ、サービスが多岐に渡る間接経費の領域に的を絞り、過去20年間で3,026社以上のお客様をサポートして参りました。この蓄積してきたノウハウを強みとして、お客様の間接経費の適正化と生産性向上に取り組んでおります。
■問い合わせ先
ディーコープ株式会社 セミナー事務局:堅本・武石
お問い合わせ先:contact@deecorp.jp
■会社概要
代表者: 代表取締役社長 萬田吉寛
本社: 東京都中央区銀座1丁目10番6号 銀座ファーストビル6F
設立: 2001年2月21日
資本金: 1億円
従業員数: 150名
国内拠点: 札幌、東京、名古屋、大阪、広島、福岡
事業内容: 購買支出にフォーカスした経営支援サービス
URL: https://www.deecorp.co.jp
プレスリリース提供:PR TIMES