プレスリリース

青山学院大学大学院国際マネジメント研究科（キャンパス：東京都渋谷区、研究科長：中里宗敬、通称：青山ビジネススクール、以下「ABS」）は、EY Japan（所在地：東京都千代田区）と連携し、同社による寄附（講師提供）により、2022年度MBAプログラムの科目に「人的資本マネジメント」を新規開講します。
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◆本講座の目的
　現代の経営環境は財務パフォーマンスの優劣のみならず、人材やブランド、社会への影響力など非財務的価値が企業経営や市場価値を大きく左右される時代といわれています。とりわけ人的資本は持続可能な企業成長の源泉として、株式市場やESG指標等でも着目されており、新しい資本主義実現会議の中で重点施策となり、日本政府も積極的な情報開示と人事データの活用を推進しています。
　本講座では、EYアジアパシフィック ピープル・アドバイザリー・サービス日本地域代表の鵜澤慎一郎を中心に、多様な組織・人材領域の社内専門家がオムニバス形式で講義を担当し、人的資本情報開示動向、役員報酬やコーポレートガバナンス、ダイバーシティ、エクイティ＆インクルーシブネス（DE&I）、デジタルタレントの育成、HRテクロノジーなど多岐にわたる最新の組織・人材のテーマを取り上げ、企業変革を推進する経営リーダー層、次世代リーダー層の育成に寄与します。

◆寄附講座の名称
　「人的資本マネジメント」

◆開講場所
　青山学院大学　青山キャンパス

◆開講期間
　2022年度後期（2022年9月〜2023年1月）　全15回

◆講師プロフィール
　鵜澤 慎一郎（うざわ　しんいちろう）
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　EYアジアパシフィックピープルアドバイザリーサービス日本地域代表
　EY Japan で国内270名超の人事・組織コンサルティング事業責任者をつとめる。事業会社及びコンサルティング会社で20年以上の人事変革経験を持ち、専門領域は人事戦略策定、HRトランスフォーメーション、チェンジマネジメント、デジタル人事。 大規模・複雑なグローバル人事変革や最新テクノロジー活用による業務・システム改革、働き方改革を数多く経験。グローバルトップコンサルティングファームのHR Transformation 事業責任者やアジアパシフィック7か国のHRコンサルティング推進責任者経験を経て、2017年4月より現職。2020年9月からビジネス・ブレークスルー大学大学院（MBA）　客員教授に就任。
　主な著書に「HRDXの教科書-デジタル時代の人事戦略」（‎ 日本能率協会マネジメントセンター：共著）

◆授業計画（予定）
　経営を将来/現在担う人材にとって必須の組織・人事領域に関する体系的な概論理解及び現代に求められる重点組織・人事領域に対する実践的な事例や方法論の把握を通じて、組織・人事コンサルタントまたは事業会社の管理職レベルに求められる組織・人事に関する課題解決スキルを習得する。
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◆研究科概要

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　ABSは1990年に設立し、社会人が学ぶ専門職大学院のビジネススクールとしては、日本で最も長い歴史を持っています。『社会的責任を果たし、地球市民として活動する創造的リーダーの養成と、時代をリードする研究活動を通して、豊かな未来を切り拓くことに貢献する』というミッションを掲げ、課題の発見・解決に向け、主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ力をもつ人材の育成を目指しています。このような歴史と特徴を持つABSは、日本におけるビジネススクールの草分けとして、2,600人以上のMBAホルダーを世に送り出しており、修了生は実業界のさまざまな分野で活躍しています。


◆MBAプログラム
　平日昼間履修の「デイタイムコース」と、企業等組織に勤務する職業人を対象にした平日夜間と土曜日履修の「イブニングコース」により構成されています。カリキュラムは専任教員による専門性の高い専門科目、実務で活躍している非常勤講師による最先端のビジネスを学べる科目、海外ビジネススクールとの共同科目等、ビジネスの実践で活かせる内容になっています。

◆特徴的な取組み
　日本の多くのビジネススクールでは修了するために修士論文が求められますが、ABSはグローバルスタンダードに合わせて修士論文をなくし、その代わりに海外ビジネススクールや産業界との連携によって開発した科目『青山アクション・ラーニング』を設置しています。これは2年間の学習の総仕上げとして、学びと知識を定着させて実務に活かすことを目的とした実践的な科目です。

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　　（青山アクション・ラーニング　イメージ図）※科目は2022年度設置のもの

◆学生データ（2022年度入学者）
　・男女比率＝イブニングコース（男性65％：女性35％）、デイタイムコース（男性55％：女性45％）
　・平均年齢＝イブニングコース37.0 歳、デイタイムコース24.8歳
　・イブニングコース学生の所属業界＝情報・通信、サービス、医薬品、小売業、銀行業など

◆その他詳細
　ABSウェブサイトをご覧ください。
　https://www.aoyamabs.jp/

プレスリリース提供：PR TIMES