プレスリリース

中堅企業向けERP、プロセス製造業向けERP、ディスクリート製造業向けERP、プロジェクト兼資産集約型製造業向け活用事例において、インフォアが最高位の評価


業界特化型クラウドカンパニーの米Inforの日本法人、インフォアジャパン株式会社（東京都千代田区、以下インフォア）は本日、ガートナー社が発行しているマジック・クアドラント関連レポートである「2023年 製品中心型企業向けクラウドERPの重要な能力」において、インフォアが中堅企業向けERP、プロセス製造業向けERP、ディスクリート製造業向けERP、プロジェクト兼資産集約型製造業向け4つの活用事例で最高得点を獲得したことを発表しました。

「2023年 製品中心型企業向けクラウドERPの重要な能力」レポートはこちらより無料でダウンロードできます。( https://www.infor.com/resources/gartner-names-cloudsuite-solutions-as-leader )

さらにインフォアは、中堅以下の企業（5,000万ドル〜2億5,000万ドル）向けERPの活用事例において2位にランクインしました。

ガートナーはレポートの中で次のように述べています。
「ERPベンダーの能力は、従来のERPの領域を超えて拡大しているため、ソリューションの評価と選択には、ビジネス、IT、顧客にわたる幅広い部門間のアプローチが重要となっています。さもなければ、企業は複雑なソリューションに対する効率的な評価ができなくなったり、提供される機能を十分に理解できず投資価値が薄れたりするリスクがあるのです。」

インフォアは9月にも、2023年ガートナー・マジック・クアドラントの「製品中心型企業向けのクラウドERP」のリーダーに選定されました。マジック・クアドラント レポートはこちらより無料でダウンロードできます。( https://www.infor.com/resources/gartner-names-cloudsuite-solutions-as-leader )

インフォアの社長兼最高技術責任者（CTO）であるソマ・ソマスンダラム（Soma Somasundaram）は、次のように述べています。
「ガートナー社の「2023年 製品中心型企業向けクラウドERPの重要な能力」で評価された4つの活用事例で、最高位にランクされたことを光栄に思います。本レポートにおけるインフォアの活用事例の順位は、業界特化型の完全なソリューションを提供するインフォアの継続的な強みを反映したものだと考えています。」

「私たちは、回避策やコストのかかるソフトウェアの修正に頼ることなく、お客様が必要とする独自の機能をシームレスに実行できるよう支援するラストマイル・ソリューションの提供に注力しています。これらのソリューションにより、データ主導のインサイトや業界KPIを提供、お客様のビジネスが目に見える形で改善できるようご支援いたします。」

業種に特化したInfor CloudSuiteソリューションは、Amazon Web Services（AWS）のセキュアで拡張性の高いインフラ上で提供されます。Infor CloudSuitesは、インフォアの最先端テクノロジープラットフォームであるInfor OSを活用し、次世代のユーザーエクスペリエンス、統合、ワークフローを実現することで、生産性と連携の向上を支援します。詳細はインフォアの業界別ソリューションページをご覧ください。( https://www.infor.com/industries )

免責事項：ガートナーは、ガートナー・リサーチの発行物に掲載された特定のベンダー、製品またはサービスを推奨するものではありません。また、最高のレーティング又はその他の評価を得たベンダーのみを選択するようにテクノロジーユーザーに助言するものではありません。ガートナー・リサーチの発行物は、ガートナー・リサーチの見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。ガートナーは、明示または黙示を問わず、本リサーチの商品性や特定目的への適合性を含め、一切の責任を負うものではありません。

※ガートナーおよび マジック・クアドラントは、Gartner, Inc.またはその関連会社の米国および／またはその他の国における登録商標であり、同社の許可に基づいて使用しています。All rights reserved.

インフォア、インフォアジャパンについて
インフォアは、業界特化型のビジネスクラウドソフトウェアにおけるグローバルリーダーです。各注力業界向けに、業界特化の機能が網羅されたソリューションを展開しています。ミッションクリティカルなエンタープライズアプリケーションとサービスは、セキュリティおよびタイムトゥバリュー（Time-to-Value）の短縮により、持続可能な運営にメリットをもたらすよう設計されています。世界175か所以上の地域で6万社以上の組織が、インフォアの17,000人の従業員のサポートにより、ビジネスの目標を達成するよう取り組んでいます。また、Koch社の一員としての財務的な強みやオーナーシップ、長期的な視点は、お客様との永続的で有益な関係性の構築のための力となっています。さらに詳しくは www.infor.com （英語）をご覧ください。

インフォアジャパンは、米国インフォアの日本法人として、各種エンタープライズソリューションの販売、導入、コンサルティングを行っています。詳しくは https://www.infor.com/ja-jp/ をご覧ください。



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プレスリリース提供：PR TIMES