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一般社団法人森を守るクリスマスリース協会

2週間で86人が支援。クリスマスリースを作りながら、誰もが森を守ることができる体験型SDGsプロジェクト。

(PR TIMES) 2023年11月02日(木)14時45分配信 PR TIMES

https://syncable.biz/campaign/4919

一般社団法人森を守るクリスマスリース協会(代表理事:恒吉牧子、所在地:静岡県静岡市駿河区中田3-2-13)は、森林を整備する木こりの活動や、植林活動を支援する手段として「森を守るクリスマスリースプロジェクト」を、2023年11月30日まで開催中。
本プロジェクトは、森林整備で発生したスギやヒノキの枝葉を、クリスマスリースの材料として活用し、ご支援いただいた全国の皆さまにお届けする体験型SDGsプログラムです。クリスマスリース作りを楽しみながら、「森を守るとは、一体どういうことか?」を学ぶきっかけもご提供します。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/108470/6/108470-6-b7c4c49437e4cc580f7e804e6e2787ab-1920x1080.jpg ]

「森を守るクリスマスリースプロジェクト」とは


森林整備で発生したスギやヒノキの枝葉を、クリスマスリースの材料として活用し、ご支援いただいた全国の皆さまにお届けしています。ご自宅に、スギやヒノキの枝葉、松ぼっくりなどの実物、ワイヤーやリースベースなど、クリスマスリースのキットが一式届く返礼品や、すぐに飾ることができる完成品のリース、リース5個分やリース10個分に相当するワークショップ用材料をまとめて配送する返礼品もあります。2021年から始まった本プロジェクトは、森林を整備する木こりの活動や、植林活動を支援する手段として、毎年1年に1度実施。いただいたご支援は、リースの材料費や配送料、植林の苗木の費用、木こりの活動支援費にあてさせていただきます。
プロジェクトの背景


世界では山火事の発生が絶えません。チリ、カナダ、ギリシャ、フランス、スペイン、ポルトガル、ハワイのマウイ島など。地球温暖化によって、山火事の頻度も増え、森林の焼失範囲も拡大しているのが実状です。一方、日本では「森の少子高齢化」が進んでいます。国土の7割が森林にもかかわらず、必要な木材を輸入に頼り、国産の木材の需要が減ったことにより、木こりも減少しています。そのため、森林整備も追いつかず、新しい苗木が植えられず、高齢の木々ばかりが残り、「森の少子高齢化」状態に陥っています。
健全な森林を維持するためには、私たちが国産の木材を使うこと、木こりに木を伐ってもらうこと、新しい苗木を植えること、それらを育てること。このように、森林を取り巻く課題は山積しているため、森林を整備する木こりの活動や、植林活動の支援がより求められています。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/108470/6/108470-6-0e3343e9e60438ad329995c9f205dc61-1200x800.png ]

木材の地産地消を目指した、今年の取り組み


[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/108470/6/108470-6-5687af53bb130bab0dfc38dbbccc36ac-1200x800.png ]

今年は、木材の地産地消を目指し、サテライト会場に奈良県が加わりました。 昨年までは、富士山麓の森林整備で発生した枝葉を全国の皆さまにお届けし、ご支援いただいた苗木は、静岡県の朝霧高原に植林しました。しかし、本プロジェクトが全国各地で同時多発的に実施できれば、それぞれの地域で、森林整備や植林を促すことができ、健全な森林を維持することができます。 また、返礼品の配送に伴う、温室効果ガスの排出低減にも繋がります。
一般社団法人森を守るクリスマスリース協会


本協会は、森林を整備する木こりの活動や、植林活動を支援する手段として「森を守るクリスマスリースプロジェクト」を実施しています。木材・枝葉の活用の機会を作りながら、森林について学ぶきっかけをご提供しています。現在は、富士山麓と奈良という2拠点での開催ですが、今後の展望はプロジェクトを全国に広げていくこと。今植えた苗木は、50年かけて、1本の木に成長します。つまり「木材を切って、使って、植えて、育てる」という正常な循環が、一回りするには50年かかるということ。 このサイクルが二回りしてこそ、初めて循環を生み出せている!と私たちは考えているため、プロジェクトタイトルに、50年後100年後のこどもたちに…と明言しながら、この活動を継続してまいります。



プレスリリース提供:PR TIMES

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