プレスリリース

9月1日から開催！

世界38か国で3,500万台以上※の販売実績のある真空パック機「フードセーバー」を輸入・販売する、ニューウェルブランズ・ジャパン合同会社 ホーム＆キッチン事業部（以下、ニューウェルブランズ・ジャパン）は、2022年9月1日（木）から10月31日（月）まで、「食品ロス削減を応援！フードセーバー キャッシュバックキャンペーン」を開催します。
※ 1989年1月〜2021年12月における全世界での累計販売数
本キャンペーンは、農林水産省が設定する10月の「食品ロス削減月間」に先駆け、フードセーバーを通じて食品ロス削減への意識を高めてもらおうと開催するもので、正規販売店舗及びオンラインショップでご購入、ご応募いただいたお客さまに、購入金額に応じて最大4,000円をもれなくQUOカードでキャッシュバックします。お1人様何回でもご応募いただけます。
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■『食品ロス削減を応援！フードセーバー キャッシュバックキャンペーン』　概要
内容　:
期間中に正規販売店舗及び、当社オンラインショップで既定の金額をご購入されたお客様で、応募用紙の記載事項に記入のうえ、バーコードを専用応募用紙に貼付し、レシート（領収書を含む）のコピーを専用応募封筒に同封し、ご応募いただいたお客様に、QUOカードをプレゼント。
※ 複数枚のレシート等を合算した金額にて、既定のコースにご応募可能です。
※ お一人様何口でもご応募いただけます。但し、1回の応募につき、最大2口の応募までとさせていただきます。
※ 10,000円コース、18,000円コースの組み合わせも可能です。
景品詳細　:
10,000円コース　 10,000円ご購入ごとに2,000円分のQUOカードをキャッシュバック
18,000円コース　 18,000円ご購入ごとに4,000円分のQUOカードをキャッシュバック
購入期間　:2022年9月1日（木）〜10月31日（月）
※2022年9月1日（木）〜2022年10月31日（月）付のレシート（領収書を含む）が対象。
※購入日付の記載がない場合は、応募は無効。
応募〆切　:2022年11月7日（月）消印有効
キャンペーン対象商品　:フードセーバー全商品
キャンペーURL　:https://www.foodsaverjapan.com/cashbackcp_2022/
お問い合わせ先　:フードセーバー　キャッシュバックキャンペーン事務局　TEL／0120-585-255
設置期間／2022年9月1日（木）〜2022年12月28日（水） 10:00〜17:00　※土・日・祝日を除く

■フードセーバーについて
[画像2: https://prtimes.jp/i/99378/5/resize/d99378-5-fa4b70793a02193bc510-5.jpg ]

1987年、ドイツのエンジニア兼デザイナーであるハンズ・クリステン(Hans Kristen)によって真空パック機フードセーバーは開発されました。
その後、フードセーバーはアメリカやヨーロッパを中心に人気を博し、2022年現在、世界38か国にまで広がりをみせ、累計3,500万台以上の販売実績を誇っています。最も市場規模の大きいアメリカでも、8割以上ものシェアを獲得しており、世界No.1ブランドといっても過言ではありません。日本においては、2003年の発売以来、累計販売台数は80万台を超え、多くのご家庭で愛用されています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/99378/5/resize/d99378-5-87c86a13a12a1eee1413-6.png ]


■フードセーバー https://www.foodsaverjapan.com/
・YouTubeチャンネル https://www.youtube.com/channel/UC2f97npSDRDdMyLBynxiFQw
・フェイスブック https://www.facebook.com/FoodSaverJP/
・Line https://line.me/R/ti/p/@626hjawv

【ニューウェルブランズ・ジャパン合同会社 ホーム＆キッチン事業部】
フードセーバー、オスターおよび各種製品の輸入および国内販売を行っています。
設立：2008年3月19日　　住所：〒108-0023 東京都港区芝浦4-9-25 芝浦スクエアビル
NO FOODLOSS PROJECTについて
ニューウェルブランズ・ジャパン合同会社はフードセーバーを通じて、大切な食べ物を無駄なく食べきり、食品ロスを削減する取り組みにも力を入れており、農林水産省が促進している「NO FOODLOSS　PROJECT（食品廃棄を減らすプロジェクト）」にも参加しています。
NO FOODLOSS PROJECTに関しては下記のURLをご覧くださいhttp://www.gov-online.go.jp/useful/article/201303/4.html

プレスリリース提供：PR TIMES