プレスリリース

わさびの自動栽培に取り組むアグリテックベンチャー株式会社NEXTAGE（以下、NEXTAGE：所在地：東京都目黒区、代表取締役：中村拓也）は、千代田化工建設株式会社（以下、千代田化工建設：所在地：神奈川県横浜市、代表取締役会長CEO榊田雅和）とNEXTAGEが取り組むわさびの自動栽培のベースとなる栽培装置のモジュール化の実現に向けてMOU（基本合意書）を締結し、共同研究開発計画の策定を開始いたしました。
両社は、栽培装置をモジュール化することで、場所に依存せずに栽培を行うことを可能にし、同時に植物が持つ栄養成分や世界各国の嗜好にそったわさびの栽培を可能にするための研究開発を念頭に計画の策定をすすめます。
[画像: https://prtimes.jp/i/63114/5/resize/d63114-5-5ee8cbab4aeb990e69b5-0.jpg ]


■共同研究開発計画策定に至った経緯
NEXTAGEは、わさびの国内生産量が年々減少している現状をテクノジーを活用して解決するミッションを掲げ、2019年よりわさび促成栽培技術の開発と自動栽培の実現に向けた実証試験に取り組んできました。すでに屋内での栽培を実現していますが、事業化に向けた技術開発課題として、促成栽培技術のさらなる安定化、栽培作業省力化、遠隔管理や自動化を実現すための栽培装置モジュール化の重要性を再認識しています。今回、千代田化工建設と技術連携をすることで、総合エンジニアリング企業として有する実績と豊富な知見を取り入れ、基本設計段階から共同でわさび栽培に最適化した栽培装置モジュールの設計開発を行います。

■共同研究開発計画策定
2022年3月末日まではNEXTAGEが開発したわさび促成栽培技術の改善とモジュール化を実現するために必要な開発項目と実験項目を抽出し、共同研究開発計画ロードマップを作成します。2022年4月以降は両社協力のもと当該ロードマップに沿って共同研究開発を開始する予定です。

■千代田化工建設株式会社について
1948年の創業以来、石油・ガスといったエネルギーから、化学、環境、省エネ、産業設備、ライフサイエンスまで幅広い分野において、プラントの設計・調達・建設(EPC)を中心に、数多くのプロジェクトを世界各地で手掛けている総合エンジニアリング企業。人工光型植物工場の実績も多く、計画・建設・操業支援から、より付加価値が高い機能性作物の生産技術開発支援まで、一貫したサービスを提供している。

■千代田化工建設株式会社　技術開発部バイオ・医薬技術開発セクション
セクションリーダー 西田尚子氏コメント
千代田化工建設では、長年実績のあるプラントEPC事業だけでなく、その他の事業分野への展開・それに応じた技術開発を新たに進めております。このたびNEXTAGE様の「モバイル農業」のコンセプトに共感し、わさびの促成栽培装置のモジュール化に向け一緒に取り組むことになりました。当社の植物工場関連プロジェクトの経験と知見を基に、高品質のわさびを安定的に栽培できるモジュール設備の開発を計画します。

■株式会社NEXTAGE 会社概要
・会社名　： 株式会社NEXTAGE
・本社　　：　東京都目黒区祐天寺2丁目13-4 POINTLINE YUTENJI
・代表者　：　代表取締役　中村拓也
・資本金　：　17,000,000円
・HP 　：　https://nextagecorp.com
・設立　 ： 2018年1月4日
・事業概要：　
　アグリカルチャー事業
　・わさびの植物工場栽培及び各種植物栽培におけるソリューションの企画・販売
　ビジネス推進支援事業
　・プロジェクトマネジメント及び営業推進支援

ALL JAPAN MADEの植物栽培技術を世界へ！
株式会社NEXTAGEは『ALL JAPAN MADEの植物栽培技術を世界へ』を合言葉に、わさびの自動栽培ソリューションの開発に取り組んでいるアグリテックベンチャー企業です。

代表の中村拓也が毎年旅行で訪れていた地域のわさび田の荒廃を目の当たりにし、強い懸念を持つようになったことがきっかけで、最高峰の国産わさびといわれる「真妻種」発祥の地 旧真妻村（現：印南町川又）を訪れ、2019年より真妻種の栽培を開始しました。

日本の食だけでなく、文化や技術を伝え、様々な企業の方々と繋がり、日本が誇る「わさび文化」の継承と発展、100年後の未来の子供たちに「本物のわさび」を残していきたいという想いで、屋内環境での人工光による栽培（＝植物工場栽培）をスタートし、試験栽培と商品化に取り組んでおります。

また、これまで蓄積してきたわさびの植物栽培工場における栽培技術と知見を活かし、皆さまと共に、ALL JAPAN MADEの植物栽培ソリューションを世界へと展開していきたいと思います。

プレスリリース提供：PR TIMES