• トップ
  • リリース
  • 臨床カイロプラクティックプログラム 第2期募集のお知らせ

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2

臨床カイロプラクティックプログラム 第2期募集のお知らせ

(PR TIMES) 2023年09月01日(金)12時15分配信 PR TIMES

WHO基準のカイロプラクティック・コンバージョン教育

臨床カイロプラクティックプログラムは、国内にてカイロプラクティック養成校を卒業後に1年以上の臨床経験があるカイロプラクティック施術者向けのコンバージョン教育です。

本プログラムは、カイロプラクティックの利用者の安全性を担保する目的で、世界保健機関(WHO)のカイロプラクティックガイドライン※に準拠した教育プログラムとして開講されました。本プログラムを履修することで日本カイロプラクティック登録機構(JCR)の登録に必要なJCR登録試験(IBCE試験)の受験資格を得ることができます。またJCR登録を以って「WHO基準カイロプラクター」に位置付けられます。尚、本プログラムは初学者対象のプログラムではありません。(※ カイロプラクティックの基礎教育と安全性に関するガイドライン)
[ カイロプラクティックとは ]
カイロプラクティックは世界約100カ国に普及している徒手療法を用いた国際的な脊椎ヘルスケアです。約50カ国(アメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリア、スイスなど)では医療専門職としてカイロプラクターの資格制度(法律)があり、WHO基準のカイロプラクティック専門教育が大学で提供されています。一方、日本ではカイロプラクターの資格制度がないため、日本カイロプラクティック登録機構(JCR)がカイロプラクター登録制度を設定して厚生労働省に名簿を提出しています。日本国内のWHO基準のカイロプラクターは、カイロプラクティックの名称を用いる約2万人の施術者のうち800人程度です。

[ 一般社団法人日本カイロプラクターズ協会とは ]
世界保健機関(WHO)の非政府組織に所属している世界カイロプラクティック連合(WFC)の日本代表団体です。国内で唯一WHO基準のカイロプラクターから構成される職能団体です。国民が安心してカイロプラクティックを利用できるよう、カイロプラクティックの業務をWHO基準で発展させることを目的としています。
[ 臨床カイロプラクティックプログラムの特色 ]
年限:最短2年のプログラム(最長 3 年コースへの延長可能)
内容:WHOガイドラインに準拠した 11 科目群のカリキュラム
形式:Google クラスルームを活用したオンライン講座と実技実習(スクーリング)
課題:各科目のレポート課題およびオープンブックによる小試験
修了資格:日本カイロプラクティック登録機構(JCR)登録試験受験資格証および Diploma of Chiropractic Science 修了証取得
卒業試験:国際カイロプラクティック試験委員会(IBCE)による日本カイロプラクティック登録機構登録試験(JCR 登録試験)
特典:早期入学割引(110,000 円)、医療系国家資格保持者対象の減額制度(66,000 円)、国際セミナーや学会受講割引など

[ お申し込みの詳細 ]
《受講対象者(受講資格)》 過去にカイロプラクティックもしくは療術の教育を履修し、かつ 1 年以上のカイロプラクティック業務に係る臨床経験を有する者
 ※ 医療系国家資格免許保持者については減額特典あり。科目免除はありません。
 ※ 受講開始後に安全と広告に関するガイドラインの履行を義務付けています。
《第2期 受講期間》 単位制、年限は 2 年(最長 3 年間)
2023 年 11 月〜2025 年 10 月(最長 2026 年 10 月まで)
《申し込み期限》 2023 年 10 月 30 日(※ 早期割引は 2023 年 9 月 30 日まで)
《学費》 990,000 円およびその他諸経費(約3万円程度)
《スクーリング予定》 第 2 期の実技実習(2 日間)は 2025 年 5〜6 月予定
《出願手続きの流れ》 「出願必要書類」一式を郵送してください。受講審査の後に合否を通知します。
《第2期募集チラシ》https://chiro-safety-program.com/wp-content/uploads/2023/07/ccp_brochure.pdf
[画像1: https://prtimes.jp/i/36342/5/resize/d36342-5-0da88bc2b2e341a04540-1.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/36342/5/resize/d36342-5-f05ee76f1060bd703246-1.jpg ]



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る