• トップ
  • リリース
  • ネパール東部の山岳地での「子どもが健康に育つ地域づくり」を語るイベントを10月18日に開催

プレスリリース

  • 記事画像1

公益財団法人 国際開発救援財団

ネパール東部の山岳地での「子どもが健康に育つ地域づくり」を語るイベントを10月18日に開催

(PR TIMES) 2023年10月14日(土)16時45分配信 PR TIMES

同時開催【トークタイム】:ネパール人スタッフに聞く!現地の文化や生活って?NGOスタッフの仕事って?

公益財団法人 国際開発救援財団(本部:東京都千代田区、理事長:飯島延浩、以下FIDR)は、ネパール東部の山岳地で、現地住民の厳しい暮らしの改善と子どもたちの健康な育ちを実現するため、2022年3月より、地域総合開発を進めています。この取り組みについて、10月18日(水)18:30よりオンラインイベントを開催します。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/111189/3/111189-3-cbea944e49c6a1c73917652cc3726b58-1080x1080.jpg ]

ネパール東部の山岳地で、住民と協働して、農業・保健衛生・教育の課題に取り組む
ネパール東部の山岳地。世界最高峰のエベレストの麓は登山客で賑わい、観光が地元経済の柱です。しかしその外側の山深い村々までは恩恵が及ばず、人々は、乾季の水不足、農業生産力の乏しさ、収入不足から出稼ぎに頼らざるを得ないなど、数々の課題を抱えています。子どもたちが山道を歩いて辿りつく学校の多くは、修繕が必要なうえ、教具・備品が不足しています。
そんなネパール東部のソルクンブ郡、オカルドゥンガ郡で、FIDRは2022年3月から、農業、保健衛生、教育などの面から総合的に地域にアプローチする「地域総合開発」に取り組んでいます。まず、ため池づくりにより乾季でも水を確保し、年間を通して農作物の生産を実現しました。住民にとって最も身近な医療機関である保健ポストには、不足していた医療資材を提供し、住民の対応にあたる保健ボランティアの教育も行っています。学校では、屋根や机・椅子などの修繕を実施しました。これらの活動を全て「住民との協働」で進めています。
対面&オンラインイベント「ネパール山岳地で奮闘中!地域の人々・行政と力をあわせる地域総合開発
〜駐在員による活動レポート&現地スタッフとのトークタイム〜」について
【パート1:対面&オンライン/18:30〜19:05】では、FIDRがネパールで取り組む地域総合開発について、これまでの道のりや数々の苦労、現在までに得られた成果、どのように住民と協働しているのかを、ネパール事務所長の杉田真央が報告します。また、会場・オンラインの参加者より、ご質問を受け付けます。
【パート2:対面限定/19:05〜20:00】は、来日中のネパール人スタッフ3名と会場参加者とのトークタイム。ネパールの食や文化、さらにはNGOスタッフとしての仕事の内容などについて、参加者からの質問に何でもお答えします。ネパールの生活にかかせない「チア」を飲みながら語りましょう♪(トークタイムは、会場にお越しの方限定です)
【日時】2023年10月18日(水)18:30〜20:00 
【会場】かがやきプラザ4F研修室2(東京都千代田区九段南1-6-10)/WEBミーティングツールZoom
【参加費】無料  【定員】会場:40名/オンライン85名(要申込み・先着順)
【お申し込み】お申込みフォームからお申し込みください 
https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSen1GlSzN71QU-Zwnz2PLbOP8_ZhUeho23aTg2a7EwRcR6c_g/viewform
【締切】10月17日(火)15:00
【登壇者紹介】
<パート1> FIDRネパール事務所長 杉田真央
<パート2>FIDRネパール事務所 グン・ビル・ネワール
      パートナーNGO・AYNスタッフ ガネシュ・ドゥンガナ/シバジ・バンダリ

【問い合わせ先】公益財団法人国際開発救援財団(FIDR)について
1990年に設立された国際協力NGO。子どもの未来を育む「チャイルドケア」と「日本人と日本企業による国際協力の推進」をミッションに掲げ、開発途上国の自立と発展を目的とした支援と国内外の緊急援助を実施しています。 2020年には、国連経済社会理事会の特殊顧問資格を取得。
設立年月日:1990年4月26日 / 所在地:東京都千代田区神田駿河台2-1 OCCビル3F
TEL:03-5282-5211 / E-mail:info@fidr.or.jp / URL:www.fidr.or.jp


プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る