プレスリリース
亜細亜大学が東京都「大学等と連携した観光経営人材育成事業」に採択！『飲食産業とフードツーリズムの更なる成長・発展を支える経営人材の育成』をテーマに講座を開講！
(PR TIMES) 2021年11月02日(火)14時15分配信
コロナ禍の飲食産業を復活させるため、実践的経営知識を学べるプログラムを提供します
亜細亜大学（東京都武蔵野市）は、東京都が実施する「大学等と連携した観光経営人材育成事業」に採択されました。
2021年から2023年の3年間で「飲食産業とフードツーリズムの更なる成長・発展を支える経営人材の育成」を目的とした講座を開講します。
本年度は「地域の飲食店の経営改善とインバウンド・観光客対応能力の強化」をテーマに、11月30日から12月18日の毎週火曜と土曜に各2講座ずつ全12回をオンラインで開講します。受講料は無料です。申し込みは11月20日（土）まで受付中です。
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取り組みに至った経緯
東京都では観光関連事業者の経営力向上を図り、観光産業の活性化につなげることを目的として、大学等と連携して観光関連事業に従事する者等に向けた新たな教育プログラムの開発等の支援事業を実施しています。
本学は2021年度に連携大学に選定され、本講座を通して、フードビジネスの分野において高い企画力・リーダーシップ・コミュニケーション能力を備えた地域の観光促進戦略を考えることができる観光経営人材を育成するプログラムおよび教材の開発を行っていきます。
また、コロナ禍で経営難に陥ってしまった飲食産業を復活させることも急務であることから、そのために必要な実践的経営改善知識を学ぶことができる内容とします。
観光経営人材育成講座の詳細
2021年度は「地域の飲食店の経営改善とインバウンド・観光客対応能力の強化」をテーマにします。
習得できる能力としては、飲食店やフードビジネスの特性を踏まえた財務管理、生産管理、調達管理、業務効率化、人材管理、原価管理、外国人対応を含めたサービス改善、新規メニュー開発のためのマーケティング知識、集客戦略などの経営知識を想定しています。そして、それらを活用し、経営体質を改善することができるコンサルティング能力を養います。
講義内容
地域の飲食店の経営改善のために必要な経営知識の習得を目的とします。資金繰り・資金管理、業務改善、購買改善、メニュー開発、ハラール対応、SNSを活用した集客、人材管理・育成、事業承継、メニュー開発のための商材開発についてを中心に講義を行います。
本講座の特長
1.本講義を運営する経営学部ホスピタリティ・マネジメント学科には、観光やフードビジネス、マーケティング、コミュニケーションの分野で豊富な実務経験をもつ教員が所属しています。教員の知見を活かし、最先端の理論と実践手法を取り入れたプログラムを構築しています。
2.観光分野においては、地域産品を活用したメニュー開発研究・支援や、地域の飲食店に対するコンサルティング経験、地域内の飲食店連携による地域活性化計画に従事した教員による事例に基づくプログラム。
3.実務経験のある教員のネットワークを生かして各界の第一線で活動する実務家を講師として迎えます。受講者が理論と実践を具体的な事例に基づき学ぶことができるプログラムを提供します。
観光経営人材育成講座への申込み
講座のプログラム、日程、講師等の詳細はこちら
https://prtimes.jp/a/?f=d89437-20211101-14c820ddab0e3615425801bcbd3dfb1a.pdf
対象：観光関連事業（フードビジネス等）に従事（予定を含む）しており、東京都内に在住または在勤している方
受講料：無料
開講期間：2021年11月30日〜 12月18日 毎週火曜日および土曜日に開講
火曜日 18：30 〜 20：45、土曜日 13：30 〜 15：45
募集定員：50名程度
受講方法：オンライン
申し込みはこちらのURLから
https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSd0RQ2Bbnf6epN8uZrzTBzCdHoJHsGG-piPKHIcuDvVHzhv3w/viewform
[画像2: https://prtimes.jp/i/89437/3/resize/d89437-3-5fdf6879714f53ed5672-0.jpg ]
亜細亜大学の概略
［名 称］亜細亜大学
［学長］永綱 憲悟
［所在地］東京都武蔵野市境5-8
［サイトURL］https://www.asia-u.ac.jp/
［学部］
・経営学部 経営学科、ホスピタリティ・マネジメント学科
・経済学部 経済学科
・法学部 法律学科
・国際関係学部 国際関係学科、多文化コミュニケーション学科
・都市創造学部 都市創造学科
［大学院］
・アジア・国際経営戦略研究科
・経済学研究科
・法学研究科
プレスリリース提供：PR TIMES
