プレスリリース

資本集約型産業向けの総合的学習プログラムにより、すでに1,000人を超える人々がオペレーショナルエクセレンスを高めて現実のサステナビリティー課題に対処する力を獲得


産業用ソフトウェアにおける世界的リーダーであるAspen Technology, Inc.（NASDAQ:AZPN、以下「アスペンテック」、https://www.aspentech.com/ja）は本日、業界初となる顧客およびパートナー向けのサステナビリティートレーニングプログラムの詳細を発表しました。このトレーニングは、「デジタルテクノロジーで実現するサステナビリティーの進展を加速させる方法」を、18コースで提供しています。ユーザーの専門知識を広げることを目的にしており、あらゆる経験レベルに合わせて開発されています。すでに1,000人以上がトレーニングを修了し、スキルセットを広げることで勤務先のサステナビリティー状況の改善に貢献しています。

アスペンテックでカスタマーサポートおよびトレーニング担当シニアディレクターを務めるデイビッド・ルームースは、次のように述べています。「アスペンテックのお客様は、サステナビリティーの成果達成を目指しながら人口増加に伴う資源需要拡大に対応するという二重の課題に直面しています。そして、世代間の労働力の変化も相まって、資本集約型業界ではオペレーショナルエクセレンスと継続教育の重要性がかつてないほどの高まりをみせています。アスペンテックのサステナビリティートレーニングプログラムは、新世代の産業ユーザーが、サステナビリティーにプラスの影響を与えている実証済みのデジタルソリューションに関する実践的知識を高めることができるようになっています。また、お客様やパートナーが自社の環境影響を軽減し、二重の課題に対処するのに最も良い立場に立つことを可能にしている主要なサステナビリティーテクノロジーパスに合わせて設計されています。」

資本集約型産業は、アスペンテックのソリューションを活用して、サステナビリティーの成果達成に役立つ技術パスを前進させています。サステナビリティーテクノロジーパスには、資源効率の改善、エネルギー転換＆脱カーボンの取り組みの支援、水素経済や炭素回収に対する新たなアプローチの導入、リサイクル効率化による廃棄物削減などがあります。

アスペンテックのサステナビリティートレーニングプログラムの構成要素
アスペンテックのサステナビリティートレーニングプログラムには、アスペンテックの60を超えるサステナビリティーモデルからの実例が組み込まれています。このサステナビリティーモデルは、資本集約型産業における排出量の管理や炭素回収技術の開発といった中長期のサステナビリティーイニシアティブの推進に活用されています。

受講者は、各自のスケジュールに応じて受講できる自習型eラーニングプログラムから開始します。その後、企業ごとにカスタマイズ可能なエキスパートトレーニングと、複雑な業界の概念に対する理解を深める少人数のコーチングセッションの組み合わせが続きます。

アスペンテックは、トレーニングの修了後も受講者のパートナーとして、その企業の運転設備および組織の能力を追跡しながら企業全体の長期的な価値の確保を支援します。これにより、受講者はサステナビリティーの成果達成に向けたデジタライゼーションやオペレーショナルエクセレンスにおける役割を担う能力を身に付けることができます。


参考リソース
アスペンテックユニバーシティ　サステナビリティー講座（全コース）への登録 ＜英語＞
https://esupport.aspentech.com/universitytrainingsearch?p=&pf=&r=&l=&cr=&cl=&m=&em=&ct=&lang=&q=SUS
アスペンテックユニバーシティ ＜英語＞
https://esupport.aspentech.com/t_homepage
アスペンテックサステナビリティーモデル ＜英語＞
https://www.aspentech.com/en/insights/models/sustainability-models

アスペンテックについて
アスペンテック（NASDAQ:AZPN）は、人口急増によるリソースの需要増大に、収益性が高く、しかも持続可能な方法で対応するという2重の課題に直面している世界中の業界を支援する、グローバルソフトウェアリーダーです。弊社のソリューションは、アセットの設計、運用、保守のライフサイクルの最適化が極めて重要となる、複雑な環境に対応します。弊社独自の、豊富な専門知識とイノベーションを活用することで、さまざまな資本集約型業界のお客様はより安全に、環境に配慮しながら、長期にわたって迅速にアセットを運用し、オペレーショナルエクセレンスを向上させることができるようになります。詳細はAspenTech.com（https://www.aspentech.com/ja）をご覧ください。

プレスリリース提供：PR TIMES