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回収した海ごみから流木を資源として桶胴太鼓を試作

(PR TIMES) 2022年02月18日(金)11時15分配信 PR TIMES

〜サーキュラーエコノミーへの取り組み〜

株式会社 天の技(本社:東京都大田区 社長:工藤裕)、株式会社 ドローンクリエイト(本社:島根県益田市、社長:大畑悦治)、株式会社 三島屋楽器店 福山工場(本社新潟県長岡市、社長:山田京一)の3社は、海岸で回収した流木から桶胴太鼓を試作しました。
 海洋ごみ削減を実現するビジネス社会を目指した「プロジェクト・イッカク」は、日本財団が推進する海洋ごみ対策プロジェクト「海と日本プロジェクト・CHANGE FOR THE BLUE」の一環で開催しています。天の技とドローンクリエイトは、このプロジェクト・イッカクにおいて、海ごみの漂着場所や漂着時期の推定に関する調査・技術開発等に取り組んできました。通常、海岸に漂着している海ごみは、景観維持や更なる環境汚染防止の観点から廃棄物として回収・処理される場合が多く、その労力や費用は地域住民や自治体等の大きな負担や、対処が困難な課題となっています。現在世界的な海ごみ問題に対する関心の高まりを受けて、リサイクルやリユース活動への取り組み、回収・処分・再資源化技術に関する研究開発等が行われていますが、これらを継続的な活動にするためには、経済性のある循環(サーキュラーエコノミー)に組み入れていく必要があると我々は考えています。

 そこで今回我々は、プロジェクト・イッカクで行っていた調査で得られた知見として、海ゴミとして流れついたものの中から、過去には燃料等として活用されていた流木に着目し、付加価値のある材料として活用できないか?と思案しました。そして、この取り組みに共感したドローンクリエイト・三島屋楽器店の協力を得て、島根県益田市の海岸に漂着していた流木を回収・加工し、桶胴太鼓を試作しました。試作した桶胴太鼓は、今後地元のお祭りでの活用、市場での販売等を検討しております。

 天の技は、海ごみ回収・清掃をボランタリーな活動としてだけではなく、そこに流木等を中心とした材料調達や、付加価値を訴求した製品化・産業化も踏まえた、海ごみの資源化と清掃活動を両立するサーキュラーエコノミーの実現に取り組んでいきます。

[画像1: https://prtimes.jp/i/65219/2/resize/d65219-2-a50741b133527f1981a7-7.png ]

漂着物が大量に堆積している海岸の例

[画像2: https://prtimes.jp/i/65219/2/resize/d65219-2-5bcd13ba48a1e4757d4f-0.png ]

本活動が目指すサーキュラーエコノミーのイメージ


材料の回収から完成までの流れ

(1)材料の回収

[画像3: https://prtimes.jp/i/65219/2/resize/d65219-2-f2af0f1fe0cc40dfd13d-9.png ]

(2)桶胴太鼓の製作風景

[画像4: https://prtimes.jp/i/65219/2/resize/d65219-2-f5fee4c1b22e60a08940-6.png ]

(3)完成した桶胴と桶胴太鼓

[画像5: https://prtimes.jp/i/65219/2/resize/d65219-2-76d3e755f393451cdac6-8.png ]




海と日本プロジェクト CHANGE FOR THE BLUE


[画像6: https://prtimes.jp/i/65219/2/resize/d65219-2-11c451ea71303c867f28-5.png ]

国民一人ひとりが海洋ごみの問題を自分ごと化し、”これ以上、海にごみを出さない”という社会全体 の意識を向上させていくことを目標に、日本財団「海と日本プロジェクト」の一環として2018年11 月から推進しているプロジェクトです。産官学民からなるステークホルダーと連携して海洋ごみの削減モデルを作り、国内外に発信していきます。


プロジェクト・イッカク 概要

公益財団法人日本財団、一般社団法人日本先端科学技術教育人材研究開発機構 (JASTO)、株式会社リバネスが共同実施する「プロジェクト・イッカク」は、海洋ごみ削減とビジネス創出を同時に実現する事業モデル構築を目指し、ベンチャー企業を中心とした超異分野チームを組成して2019年より推進してまいりました。
詳細URL:  https://ikkaku.lne.st/
以上

本件に関する問い合わせ先
株式会社天の技
Email: contact@amanogi.space
URL: https://www.amanogi.space/



プレスリリース提供:PR TIMES

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