プレスリリース

教育DXによる学修者本位の学修を支援

株式会社クリプトン（本社：東京都新宿区、代表取締役：濱田正久）は、主に文系の大学・短大を対象とした「データサイエンス・AIリテラシー講座」を2022年11月、リリースしました。「数理・データサイエンス・AI（リテラシーレベル）教育プログラム（MDASH）」の申請を念頭におき、モデルカリキュラムに準拠したシラバスとなっています。本オンデマンド教材の活用により、教育DXによる学修者本位の学修を実現することができます。講座リリースにあたり、こうした新しい教育の形を一緒に構築する大学を求めています。
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現在「データサイエンス教育」を必修とする大学は約4分の１ですが、データサイエンスを教える人材は不足しており、文系の大学ではデータサイエンス教育に必要な数学の基礎学力にバラツキがあります※１。この課題に対応できるよう、株式会社クリプトンでは、長年、大学へのオンライン講座（入学前講座や初年次講座等）を提供してきたノウハウを活かし、オンデマンド「データサイエンス・ＡＩリテラシー講座」を開発しました。本講座は政府が推奨する「数理・データサイエンス・AI（リテラシーレベル）モデルカリキュラム」に準拠し、単位化できる大学の正課授業として利用できるだけでなく、大学の既存の情報リテラシー科目等を併せれば、MDASH認定に向けての申請も可能となります※２。

また、１）大学のニーズに合わせ、教材をカスタマイズして提供可能、２）各学生の履修状況・習熟度をデータで分析、３）当社の専門スタッフが質問受付・課題添削を行うため、各学生が主体的な学びの姿勢を身に付け、学習効果を高めることが期待できます。

さらに詳しい内容をお知りになりたい大学・短期大学様には、講座の一部を視聴できるアクセス情報をお渡ししますので、メール info@think-up.jp まで、ご連絡ください。

※１：朝日新聞2022年11月15日「（ひらく　日本の大学）データサイエンス教育に力、進む必修　朝日新聞・河合塾共同調査」
※２：MDASHは「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」。政府は、大学・高専の数理データサイエンス教育に関する正規課程教育のうち、一定の要件を満たした優れた教育プログラムを認定しています。

【本件の背景】
政府の「AI戦略2019」にて、「リテラシー教育として、文理を問わず、全ての大学・高専生が初級レベルの数理・データサイエンス・AIを習得する」とされたことを踏まえ、「モデルカリキュラム」が策定されました。2021年度より、このモデルカリキュラムに準拠して教育を実践している大学・高専に認可される「数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度」がスタートしています。これまで認定された教育プログラムは、リテラシーレベルは217件、応用基礎レベルは68件となっています（2022年８月時点）。

【データサイエンス・AIリテラシー講座の特長】


「数理・データサイエンス・AI（リテラシーレベル）モデルカリキュラム」に準拠し、データサイエンスを基礎として習得すべき内容を網羅。松原望 東京大学名誉教授（統計学）による監修を行っております。
既存の情報リテラシー科目（データ倫理、情報セキュリティ等）を加えればMDASHの申請が可能です。
文系学生や数学が苦手な学生にも取り組みやすいよう、説明を工夫しています。また学生レベルに応じて講座内容を組み替えた導入も可能です。
オンデマンド講座であるため、学生自身が自身のレベルに合わせて進度の調整が可能です。質問受付や、学生の学習進捗管理、課題添削等のサポート体制も完備しており、学修データの可視化等も可能となっております。


【講座シラバス】
15回の講義内容では、実データと表計算ソフトの機能を利用して、データの分析、可視化、評価などデータサイエンスの基本を体得します。またAI・データサイエンスが解決できる社会課題やこれからのデータ活用の意義を理解できます。また、「数理・データサイエンス・AI（リテラシーレベル）モデルカリキュラム」の分類（導入／基礎／心得／選択）との対応を示しました。
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【画面サンプル】
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【受講システム】


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【株式会社クリプトン概要】
所在地：東京都新宿区四谷4-3-12　第12大鉄ビル７Ｆ
代表者：代表取締役 濱田正久
設立：1984年4月
URL：http://www.kripton.co.jp/
事業内容：e-ラーニングシステム/コンテンツ制作/遠隔授業システム/教育用視聴覚システム/遠隔医療システム/医療用画像システム/ハイエンドオーディオ/各種メンテナンス

※本講座の取扱代理店
株式会社シンクアップ　https://think-up.jp/
神奈川県座間市東原4-12-45
連絡先　info@think-up.jp

プレスリリース提供：PR TIMES