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STテレメディア・グローバル・データセンターズ、千葉県印西市の「グッドマンビジネスパーク」に関東で2棟目となるデータセンター「STT Tokyo 2」を着工

(PR TIMES) 2024年04月13日(土)13時40分配信 PR TIMES

世界で急成長を続けるデータセンタープロバイダー、STテレメディア・グローバル・データセンターズ(STT GDC)は、日本国内のデジタルインフラ需要に対応するため、関東で2棟目のデータセンターとなる「STT Tokyo 2」の着工を発表しました。現在施設の建設が進行中で、2027年初旬の稼働を予定しています。
STT Tokyo 2は、千葉県印西市の「グッドマンビジネスパーク」内に位置する、STT GDCのデータセンターキャンパスの新たな一部となります。このキャンパスでは最大70メガワットのIT容量をサポートし、本施設竣工時には最大38メガワットを提供する計画です。

本件は、アジア全域の主要な発展途上市場や新興市場において、最高水準のデータセンター開発を推進し、積極的なポートフォリオ運用による事業拡大を図るというSTT GDCのコミットメントを反映しています。

ST テレメディア・グローバル・データセンターのグループ最高執行責任者(COO)であるトーマス・イー(Thomas Ee)は、次のように述べています。「データセンターは、今日のデジタル経済の繁栄を支える施設であり、その役割はAIアプリケーションの飛躍的な成長を支える基盤となっています。現在だけでなく、今後も加速度的に増加する演算ワークロードの処理需要に応えるために、将来にわたって有効なデジタルインフラを、官民を問わず日本のお客様に提供することが、当社の目的です。STT GDCは、グローバルなデータセンター開発および運用のノウハウ、特にAIアプリケーションに関するサポートにより、さまざまな企業・組織がそのポテンシャルを最大限発揮できるように支援し、日本のデジタル経済のさらなる発展に貢献することを目指します」

グッドマングループのアジア担当責任者であるポール・マクギャリー(Paul McGarry)氏は、次のように述べています。「東京近郊における有数のデータセンターキャンパスであるグッドマンビジネスパークにおいて、このたびSTT GDC社の2棟目のデンターセンターが着工の運びとなりましたことを大変嬉しく思います。グッドマンはデジタル経済の成長を支える重要なインフラの担い手であり、グッドマンビジネスパークはグループの最新旗艦プロジェクトです。ローカルおよびグローバル企業に優れたコネクティビティを提供し、アジアリージョンのデジタルハブとして日本がその地位を確立にするため、引き続き私たちの役割を果たしていきます」

日本のAI(人工知能)市場の規模は、2024年には124.2億米ドルに達すると予測され、2024年から2030年における年平均成長率(CAGR)は16.41%[1]に達する見込みです。成長を続けるクラウドコンピューティングや電子商取引(EC)をサポートするため、データセンターインフラへの継続的な投資が求められています。加えて、AIなどの大量の処理能力とデータストレージを必要とする将来のワークロードにも対応する必要があります。

[1] 日本のAI市場 - Statista Market Insights, https://www.statista.com/outlook/tmo/artificial-intelligence/japan

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/141041/1/141041-1-d6c184393468c8e704eb4b951df1d1a8-1763x1286.jpg ]

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/141041/1/141041-1-f056c8800cbce8143517dcbf76103bd6-1512x2016.jpg ]



















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STテレメディア・グローバル・データセンターズについて
ST テレメディア・グローバル・データセンターズ(STT GDC)は、急成長を遂げているデータセンタープロバイダーの1つで、世界をつなぐデジタルエコシステムの礎として機能する、グローバルプラットフォームを提供しています。サステナブルなデジタル社会の未来を実現するため、STT GDCはシンガポール、イギリス、ドイツ、インド、タイ、韓国、インドネシア、日本、フィリピン、マレーシアなどで事業を展開しており、顧客企業の成長に貢献する優れた基盤をあらゆる場所で提供しています。詳しくは https://www.sttelemediagdc.com/ をご覧ください。




※本プレスリリースは、シンガポールで2024年4月12日に配信された英語リリースの抄訳です。



プレスリリース提供:PR TIMES

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