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ヤマハ発動機株式会社

【ニュースレター】マルチに活躍!「産業用無人ヘリ」で課題解決へ

(Digital PR Platform) 2023年10月18日(水)15時00分配信 Digital PR Platform


[画像1]https://user.pr-automation.jp/simg/1620/77915/700_459_20231017192027652e5feb7bac9.jpg


噴火を繰り返す霧島新燃岳で、衛星通信飛行による磁場測定に成功。新燃岳全体の磁場構造の把握に貢献
 ※SS通信は、スペクトラム拡散を利用した直接通信


「空からのアプローチ」で任務・業務を遂行
 「近年、私たちのもとに寄せられる相談ごとの領域が、ますます拡がっています。求められるニーズの質も高くなっていますが、積み上げてきた技術と創意工夫、それからヤマハ発動機らしいチャレンジ精神で、各種課題の解決に貢献していきたいと考えています」
 自動航行型の無人ヘリコプター「FAZER R G2」の前でこう話すのは、当社UMS※事業推進部の森本琢也さん。長時間飛行や重量物の搭載といった無人ヘリならではの利点を活かし、さまざまな課題の解決に向き合うエンジニアです。
 「当社の無人マルチソリューションの特長は、人が近づくことができなかったり、手が届かなかったりする領域に、空からアプローチして任務や業務を遂行することにあります。それまでできなかったことをできるようにする――。そこにやりがいや達成感を感じますし、空が好き、モノづくりが好きな自分にとっては大きな喜びでもあります」と話します。
 同部門には、じつにさまざまな相談が持ち込まれます。森本さんらは、その都度、汎用性の高い機体「FAZER R G2」と、適切な通信方法(衛星通信等)や機材・装備(高精細カメラや計測装置、搬送用パレット等)を組み合わせることで、その困難な要望に応えています。


[画像2]https://user.pr-automation.jp/simg/1620/77915/600_338_20231017192031652e5fef38a88.jpg
離島と首都圏を結ぶJALによる貨物輸送実験。
産業用無人ヘリと陸送、JAL定期便を連携させ、長崎県の離島から都内のレストランに鮮魚を運ぶ



まだ見ぬ課題に「ニーズ予測型の開発」で対応
 人が近づけない領域での任務・業務とは、たとえば噴火した火山の観測や地滑り等を起こした被災地の調査などが挙げられます。一方、人の手が届かない業務には、航空会社と連携した離島間の物流や、電力会社の依頼による山中への建設資材の運搬や送電線の点検等の実績があります。
 「観測、調査、計測、防災、そして運搬など、さまざまな要望に対し、ご相談をいただいてからシステムやツールを開発していたのでは期待に応えることはできません」と、森本さん。そのために目視外航行や遠隔地での情報共有、先進の通信技術、多彩な搭載方式等、どのような要望にも応えられるような準備、つまり“ニーズ予測型の開発”が欠かせません。「言ってみれば、未来の引き出しづくり。豊富な引き出しの中から必要な技術をいくつも取り出して、それらを組み合わせることで最適なソリューションを提案していきたいと思います」
 優れた性能と機能、さらに高い汎用性を持つ「FAZER R G2」は、まだ見ぬ課題の解決に向けて大きな可能性を秘めています。「その活躍の舞台を拡げていくこと、そしてポテンシャルを使い切って、この製品の機能を限界まで拡張していくこと。想像力を拡げながらそこにチャレンジしていきたい」と、今日も新たな引き出しづくりに励んでいます。
※UMS= Unmanned System (無人システム)


[画像3]https://user.pr-automation.jp/simg/1620/77915/600_404_20231017192036652e5ff44699a.JPG


「それまでできなかったことを、技術でできるようにする。それがこの仕事の喜び」と森本さん

■広報担当者より
無人ヘリによるマルチソリューションの事例・実績は、ここでは紹介しきれないほど幅広く豊富です。瀬戸内海の離島に医薬品や生活必需品を届ける取り組みから、送電線設備の点検まで、その活躍ぶりには驚くばかり。ぜひ下のQRコードからご覧ください。

■UMS(無人システム)マルチソリューション
https://www.yamaha-motor.co.jp/ums/solution/

[画像4]https://user.pr-automation.jp/simg/1620/77915/100_100_20231017192036652e5ff477f71.png



本件に関するお問合わせ先
コーポレートコミュニケーション部 広報グループ
本社:0538-32-1145 / 東京:03-5220-7211

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