プレスリリース

不確実性が増す中、今後12か月にわたりCMOが取り組むべき課題や意思決定に重要な4つのキートレンドを提示

デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：木村　研一、以下 デロイト トーマツ）は、デロイト デジタルに所属する世界中のコンサルタントの知見を結集し、今後1〜2年の間にわたって企業がマーケティングにおいて重視すべき4つのキートレンドをまとめたレポート「2023 Global Marketing Trends」の日本版を公開しました。

このレポートは、経営者やマーケター、企業の組織全体がどのような認識をもってブランド構築に資するマーケティング戦略の策定・実行をすべきかを独自の市場調査に基づきまとめています。今回のレポートでは、地政学的な対立や経済の不確実性が増す中で、最高マーケティング責任者（CMO）が今後12か月にわたって何に取り組もうとしているのか、意思決定の際に重要な4つのキートレンドを紹介しています。

レポートは以下のURLよりダウンロード頂けます。
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/technology/articles/dd/global-marketing-trends-2023.html

「2023 Global Marketing Trends」が取り上げる4つのキートレンド
1．マーケティングへの投資で経済の不安定さに対応
調査対象となったCMOは、不安定な経済状況とインフレ率の上昇という現状を乗り切ることが今後1年の最大の関心事だとしながらも、リスクヘッジやコスト削減ではなく、マーケティングに対する投資を強化して対応する意向であることが分かりました。特に新しいテクノロジー、市場の拡大、顧客のパーソナライゼーションを優先し、ブランドが不確実な時代に耐え、さらなる企業繁栄を促進しようとしています。

2．社内のサステナビリティへの取り組みを通じて成長を促進
サステナビリティと公平性が消費者にとって引き続き重視される中、特にER&I（エネルギー・資源・生産財）とLS&HC（ライフサイエンス・ヘルスケア）の二つの業界がその取り組みを主導しており、他業界の模範となっていることがわかりました。

3．成長力の原動力としてのクリエイティビティ
クリエイティビティ（クリエイティブ能力）はブランドのコミュニケーションや広告にとどまらず、革新的な思考を駆使することで、DXを新たにデザインし、課題をチャンスに変え、企業内メンバー同士の協力を促進し、組織が顧客やその他のステークホルダーと関わる方法を形作ることができます。今回の調査では、高成長ブランドに共通する特徴として、クリエイティブなアイデアの醸成、リスクテイク、機能横断的なコラボレーションの３つが挙げられることがわかりました。

4．マーケターが注目すべき新テクノロジー
エマージングテクノロジー（新興技術）の採用は競争上の優位性を生み出す可能性があり、マーケターはメタバースとブロックチェーンを特に有望視していることがわかりました。

※本レポートをもとに、有識者をお迎えしたパネルディスカッションを、Lead the Way Forum内（5月24日（水）12:0012:40）にて開催いたします。
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/dtc/lead-the-way-forum.html

本レポートの調査方法
創刊から4年目を迎えた当レポートは、デロイト デジタルが世界に有する21,500名のコンサルタントの知見や以下の独自の市場調査に基づき構成されています。

2023 Global Marketing Trends Executive Survey （米国、英国、スイス、日本、中東、オーストラリアのグローバル企業の経営幹部1,015名）
世界23名のCMOを中心とする企業幹部へのインタビュー


デロイト デジタルについて
デロイト デジタルについてデロイト デジタル（Deloitte Digital）は「デジタル」と「人間らしさ」を融合し、ビジネスや社会におけるデジタルの未来を切り開くグローバルブランドです。最先端のデジタル知見と技術を有する、戦略コンサルタント・データサイエンティスト・テクノロジーエンジニア・クリエイティブなど異なるバックグランドを持ったプロフェッショナルが創造性と論理性を融合し、アイデアを形にすることでビジネスイシューや社会課題の解決をするほか、スポーツ、エンターテイメント、キャリアなどの次世代の在り方を提唱しています。世界60か国以上、21,500名（2022年1月時点）のメンバーが参画し、日本ではデロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティングがサービスを提供しています。


本件に関するお問合わせ先
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