• トップ
  • リリース
  • 【経営者JPエグゼクティブに聞く”リファレンスチェック”の実態調査】

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3
  • 記事画像4
  • 記事画像5

株式会社 経営者JP

【経営者JPエグゼクティブに聞く”リファレンスチェック”の実態調査】

(Digital PR Platform) 2023年03月31日(金)13時00分配信 Digital PR Platform

エグゼクティブの7割以上が“リファレンスチェック”に前向きと回答!日本で普及するための”解決すべき課題”も浮き彫りに


[画像1]https://user.pr-automation.jp/simg/1271/69814/700_233_20230330155327642531e768651.png


エグゼクティブ向けの転職・キャリア支援サービスを展開する株式会社 経営者JP(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長・CEO 井上和幸)は、日ごろお付き合いのあるエグゼクティブ男女約2,000 名(有効回答数 115名)を対象に、リファレンスチェックについてどう思っているのか、リアルな声を伺いました。

【調査結果のまとめ】


採用側は77.4%、転職者側は70.4%が“リファレンスチェック”に前向きと回答!
転職者側の受けたくない理由の1位は「現職の人に転職を考えていることが知られてしまう」 (21.7%)
“リファレンスチェック”の普及に58.6%が賛成。一方で「信用性」「公平性」「コスト」「個人情報保護」における課題も浮き彫りに


@採用側は77.4%、転職者側は70.4%が“リファレンスチェック”に前向きと回答!




[画像2]https://user.pr-automation.jp/simg/1271/69814/700_278_20230330160057642533a96fc06.png


エグゼクティブに「企業の採用者として中途採用の際に“リファレンスチェック”を実施したいか」伺うと、77.4%が「実施したい」と答えました。理由としては、1番に「書類や面接で知りえなかった人柄・短所・長所がわかる」、2番に「ミスマッチを防ぐことができる」という回答が多く、近年転職者が増えている日本では以前よりも企業にフィットする人材を採用することが重要視されてきていることが分かります。実施したくない理由としては「候補者の選考離脱」が懸念点として多く挙げられました。

A転職者が“リファレンスチェック”を受けたくない理由の1位は「現職の人に転職を考えていることが知られてしまう」 (21.7%)


[画像3]https://user.pr-automation.jp/simg/1271/69814/700_303_20230330155517642532551bf43.png
「転職する際に“リファレンスチェック”を問題なく受けるか受けたくないか」伺うと、70.4%が「問題なく受ける」と答え、こちらも過半数の人が転職する際も“リファレンスチェック”に前向きであることが分かりました。理由としては、「自分にとっても企業とのミスマッチを防げる」という回答が多く、近年では転職者側も企業との相性を考えて選考を進めたいと考える方が多いようです。しかし、 採用者側では「実施したい」を選択した人のうち、7.0%が転職者側では「受けたくない」と回答しました。採用の選考ポイントとしては“リファレンスチェック”に魅力やメリットを感じている企業が多い一方で、転職者側となると受けることに前向きでない方もいるようです。「受けたくない」理由としては、1番に「現職の人に転職を考えていることが知られてしまう」、2番に「ネガティブな意見で採用に不利になる可能性がある」という回答が多かったです。必ずしも全ての転職者が“リファレンスチェック”に対して前向きではないため企業が導入する際にはそういった懸念を踏まえて検討する必要があります。

B“リファレンスチェック”の普及に58.2%が賛成。一方で「信用性」「公平性」「コスト」「個人情報保護」における課題も浮き彫りに


[画像4]https://user.pr-automation.jp/simg/1271/69814/350_259_202303301555556425327b0ec87.png
「今後、リファレンスチェックが普及してほしいか」伺うと、58.2%が普及してほしいと回答しました。その理由を伺うと“解決すべき課題”が浮き彫りになりました。例えば、@第三者からの情報の信用性A他の候補者との公平性Bメリットに対するコストC個人情報保護のリスクなどです。それらの要因として「まだ日本人の転職率が低いこと」や「転職に対するマイナスな印象」などがあげられました。今後、より多くの企業でに“リファレンスチェック”が普及するには、これらの課題を解決する必要があると考えられます。

回答の理由


[画像5]https://user.pr-automation.jp/simg/1271/69814/700_222_20230330155636642532a4aaf32.png



[画像6]https://user.pr-automation.jp/simg/1271/69814/700_271_20230330155651642532b3d2d35.png


[画像7]https://user.pr-automation.jp/simg/1271/69814/350_238_20230330155711642532c7e0654.png
■調査概要
・実施期間:2023年3月1日〜2023年3月16日
・調査対象:経営者及び管理職にかかわる男女
・調査機関:経営者JPメルマガ会員:約2,000名
(有効回答数115名)
・調査手法:インターネット調査

■株式会社 経営者JPについて  
弊社は、明日の日本を担う志高き経営者・リーダーを育成・輩出するための「集い、学び、執行する最高の場」を提供すべく4事業を展開しております。http://www.keieisha.jp/
 









本件に関するお問合わせ先
株式会社経営者JP 経営者JP総研 エグゼクティブウォッチライト担当 藤田、来代  
E-mail: info@keieisha.jp

このページの先頭へ戻る