プレスリリース

株式会社ビデオリサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：望月 渡）は、この度、テレビ視聴率レポート第一号を発行した12月22日を「視聴率の日」として制定し、一般社団法人 日本記念日協会の認定を得ましたので、お知らせいたします。創立60周年の節目となる本年より、「視聴率の日」を通じ1年間の世の中の動きを振り返る日といたします。


■12月22日「視聴率の日」の由来は、日本企業初の視聴率レポート第一号を発行した日
当社は、1962年9月20日に中立性・公正性を担保できる第三者機関のテレビ視聴率調査会社として誕生しました。東京23区を対象として調査を開始し、日本企業初のテレビ視聴率調査レポート第一号（調査期間12月3日〜12月9日）を1962年12月22日に発行しました。
テレビ視聴率は、テレビ広告取引の共通指標、番組の制作・編成の参考情報としての活用に加えて、世の中の動向をあらわすデータとしての役割があります。その調査は、モニターの方々のご協力のもと、統計理論に基づいた公平・公正な測定、収集、集計のうえ、提供しています。調査の手法や測定データは、時代とともに多様化・進化を遂げ、現在はリアルタイムの視聴率だけでなく、録画視聴率や視聴人数のデータなど多岐にわたります。


■視聴データにより1年間を振り返る「視聴率の日」
本年より、「視聴率の日」として制定した12月22日に、過去1年間によく見られたテレビ番組をジャンル別、年代別など様々な角度からまとめた、「2022テレビ視聴率総まとめ」を当社ホームページ、公式Twitter、Facebookなどで公開していきます。さらに、年明けには「2022総合視聴人数ランキング（仮）」の公開も予定しています。
「視聴率の日」を通じて、生活者のみなさまに、今年1年がどんな年だったかを振り返っていただくとともに、視聴率および当社の事業が公平・公正なものであることを確認する機会といたします。



（参考）昨年12月に公開した「2021テレビ視聴率総まとめ」

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※本プレスリリースの内容を番組や記事などメディア等で取り上げていただく際は、事前に株式会社ビデオリサーチ コーポレートコミュニケーショングループまでご連絡ください。


●一般社団法人 日本記念日協会について
記念日の文化的、歴史的、産業的な発展と、記念日情報の総合窓口として、多くのメディア、各企業、業界、団体、自治体、個人の方々にとって、意義のある存在となるべくさまざまな活動に取り組んでいる。
主な活動として、「記念日の認定と登録」「記念日イベント、記念日マーケットについてのコンサルティング」「記念日関連商品の企画と販売」「『記念日文化研究所』の設立と運営」等。
発足：1991年4月1日
ホームページ：https://www.kinenbi.gr.jp/


●株式会社ビデオリサーチ
株式会社ビデオリサーチは、テレビも含めた動画ビジネスを支えるデータ&システム会社です。テレビ視聴率データを提供する調査機関として1962年に設立し、以来、日本国内におけるテレビ視聴率調査をはじめとした各種メディアデータやマーケティングデータなど最先端のデータを提供し、企業のマーケティング課題解決のトータルサポートを行っています。



本件に関するお問合わせ先
株式会社ビデオリサーチ
コーポレートユニット　コーポレートコミュニケーショングループ
TEL: 03-5860-1723　FAX.03-3556-8914　E-mail：info@videor.co.jp

関連リンク
日本企業初の視聴率レポート第一号発行日12月22日を「視聴率の日」として制定 〜視聴データを通じて、1年間の世の中の動きを振り返る日に〜
https://www.videor.co.jp/press/2022/221213.html
一般社団法人 日本記念日協会
https://www.kinenbi.gr.jp/