プレスリリース
PwCコンサルティング、『Kawaii経営戦略 幸福学×心理学×脳科学で市場を創造する』を発刊
(Digital PR Platform) 2022年08月10日(水)11時00分配信
2022年8月10日
PwCコンサルティング合同会社
PwCコンサルティング、
『Kawaii経営戦略 幸福学×心理学×脳科学で市場を創造する』を発刊
「脳科学×幸福学×Kawaii研究」に基づく、Kawaiiをビジネスに適用する考え方とアプローチ
PwCコンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役CEO：大竹 伸明、以下「PwCコンサルティング」）は、本日、株式会社サンリオエンターテイメント（東京都多摩市、代表取締役社長：小巻亜矢、以下：サンリオエンターテイメント）と共同で、新書籍『Kawaii経営戦略 幸福学×心理学×脳科学で市場を創造する』（株式会社日経BP 日本経済新聞出版）を発刊しました。
脳科学の産業応用や、幸福度マーケティング（幸せを起点としたパーパス経営）を含む幅広いコンサルティングサービスを提供するPwCコンサルティングと、Kawaiiに深い経験と知見を持つ株式会社サンリオエンターテイメントは現在、「Kawaiiの力で世の中の幸福度を高めたい、やさしさを届けたい」というパーパスのもと、「脳科学×幸福学×Kawaii研究」を推進しています。独自の調査・研究を行う中で、Kawaiiは、決して「若い女性層」だけのものではなく、「中高年男性層」も含めた幅広い層においても価値のあるコンセプトであることが分かりました。また、Kawaiiは決してビジネスのマージナル（辺境）でマイノリティなコンセプトではなく、これからの時代における「ビジネスど真ん中」のコンセプトであるとの確信を持ちました。
本書では、この「脳科学×幸福学×Kawaii研究」で得た知見を基に、「Kawaii経営戦略」と銘打ったKawaiiをビジネスに適用する考え方とアプローチについて論じており、Kawaiiを切り口とした、パーパス経営、経営戦略、CXデザイン、商品開発、マーケティング、人材、組織、リーダーシップ、データ活用、KPIマネジメントといった幅広いトピックをカバーしています。主要読者層は、ビジネスの最前線で活躍するビジネスパーソンを想定しています。
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＜本書の構成＞
はじめに
第1章 「幸せ」を起点とした新時代の経営コンセプト：幸福度マーケティングとは
第2章 Kawaiiとは何か
第3章 Kawaiiが切り開くビジネスの可能性
第4章 Kawaii経営戦略とは何か
第5章 Kawaiiマーケティング戦略―市場戦略、顧客戦略
第6章 Kawaiiマーケティング戦略―CX戦略、商品戦略
第7章 Kawaiiが人と組織を変える
第8章 Kawaiiのデータ戦略
終章 Kawaiiの力で世の中を幸せで満たしたい
おわりに
＜本書の概要＞
■価格：2,200円（税込）
■著者：PwCコンサルティング合同会社 ディレクター 髙木健一、株式会社サンリオエンターテイメント 代表取締役社長 サンリオピューロランド館長 小巻亜矢
■版型：四六判、256ページ
■発行：株式会社日経BP 日本経済新聞出版
＜著者紹介＞
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髙木健一（たかぎ けんいち）
PwCコンサルティング合同会社 ディレクター
京都大学理学部卒。香港科技大学（HKUST: Hong Kong University of Science & Technology） 経営学修士（MBA）。
事業会社にてマーケティング業務、外資系戦略ファームにてコンサルティング業務を経験し、現職。業界を問わず企業の経営戦略やマーケティング、ブランディング、新規事業、人・組織などに関するコンサルティングを主導し、特に戦略起点、パーパス起点のマーケティング変革支援を得意とする。
マーケティングおよびウェルビーイングを起点としたパーパス経営の実現に関するThought Leader（第一人者）としての顔も併せ持ち、PwC Japanグループウェブサイトにおける「幸福度マーケティングインサイト」(*1)や講演、メディアへの寄稿などを通して情報発信を行っている。
2022年6月に立ち上げたグループ横断イニシアチブである「幸福度イニシアチブ（Happiness and Well-being Design Initiative）」(*2)をリード。
(*1) 幸福度マーケティングインサイト：https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/column/well-being-marketing.html
(*2) 幸福度イニシアチブ（Happiness and Well-being Design Initiative）：
https://www.pwc.com/jp/ja/services/consulting/happiness-and-well-being-design-initiative.html
小巻亜矢（こまき あや）
株式会社サンリオエンターテイメント 代表取締役社長
サンリオピューロランド館長
1983年株式会社サンリオ入社。結婚退社、出産などを経てサンリオ関連会社にて仕事復帰。
2014年サンリオエンターテイメント顧問就任、2015年サンリオエンターテイメント取締役就任。2016年サンリオピューロランド館長就任、2019年6月より現職。
他に、松竹株式会社 社外取締役、子宮頸がん予防啓発活動「ハロースマイル（Hellosmile）」委員長、NPO法人ハロードリーム実行委員会代表理事、一般社団法人SDGsプラットフォーム代表理事。
東京都出身 東京大学大学院教育学研究科修士課程修了。
本書では、「第7章 Kawaiiが人と組織を変える」の対話的自己論のコラム、および、「終章 Kawaiiの力で世の中を幸せで満たしたい」を執筆。
幸福度イニシアチブ（Happiness and Well-being Design Initiative）について
https://www.pwc.com/jp/ja/services/consulting/happiness-and-well-being-design-initiative.html
経営課題に対するより多角的な視点や業界固有の知見を集結し、幸せおよびウェルビーイングを起点としたクライアント企業のパーパス経営実現支援を強化すべく、2022年6月に設立した全社横断のバーチャル組織です。本イニシアチブを通じて、これまで幸福度マーケティングの提供や外部有識者および企業との協業、そして幸福度にまつわる調査やプロジェクトを通じて培ってきた、幸せおよびウェルビーイングに関する独自の知見の蓄積を加速させ、企業経営を通じた社会における幸せの創造を追求することを目的としています。具体的には、PwCコンサルティング社内の知見や専門家をより結集させ、幸福度マーケティングをはじめとする幸せおよびウェルビーイングを起点としたパーパス経営の実現における業界最先端の知見の蓄積、ソリューションの開発および情報発信を行っていきます。
幸福度マーケティングについて
https://www.pwc.com/jp/ja/services/consulting/customer/marketing/well-being-marketing.html
国内幸福学研究の第一人者である前野隆司氏（慶応義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授）と協業し、企業と顧客、従業員を含むその他ステークホルダーの「幸せ」を中心とした長期的でサステナブルな関係性を構築する「幸福度マーケティング」のソリューションです。「全国消費者実態・幸福度調査2020」（https://www.pwc.com/jp/ja/press-room/well-being-report201224.html
）、「全国Kawaii実態・幸福度調査2021」（https://www.pwc.com/jp/ja/press-room/kawaii-project210902.html
）、「全国熱狂実態・幸福度調査2021」（https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/well-being-report2021.html
）など、幸福度を軸とした各種調査を実施しています。また、「幸福度マーケティングインサイト」（https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/column/well-being-marketing.html
）では、幸福度調査や幸福学、マーケティングの知見に基づくインサイトを多数発信しています。
以上
PwCコンサルティング合同会社について: https://www.pwc.com/jp/consulting
PwCコンサルティング合同会社は、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援します。
PwC Japanグループについて: https://www.pwc.com/jp
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約10,200人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
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