プレスリリース
三井不動産株式会社(所在:東京都中央区 代表取締役社長 菰田正信)は、1999年10月の開業以来、多くのお客さまにご愛顧いただいてまいりました「三井アウトレットパーク マリンピア神戸」(開業当時の施設名:マリンピア神戸ポルトバザール)を、2023年1月15日(日)をもちまして一時閉館いたします。
今回の一時閉館は、隣接地も含めた施設の一体的な建替え計画に伴うものです。建替えスケジュールおよび新施設の詳細については、別途お知らせいたします。
当施設は閉館までの期間、23年間のご愛顧に感謝の気持ちを込め、セールやイベントなど、お客さまに最後まで喜んでいただける取り組みを行ってまいります。
なお、2022年7月13日(水)から7月31日(日)の期間には、閉館前「最後の夏のSUPER OUTLET SALE」を開催します。さらに8月1日(月)から8月21日(日)の期間には、「最後の夏のSUPER OUTLET SALE FINAL OFF」を開催し、旅行やお出かけに最適な衣料や雑貨をアウトレットならではのより一層お買い得な価格でご提供いたします。
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三井アウトレットパーク マリンピア神戸(既存)
「三井アウトレットパーク マリンピア神戸」概要
所 在 地 :兵庫県神戸市垂水区海岸通り12-2
事 業 者 :三井不動産株式会社
交 通 :<車>第二神明道路「名谷IC」から3km
<公共交通機関>JR神戸線「垂水駅」、山陽電鉄「山陽垂水駅」から徒歩9分
事業形態 :アウトレットモール
開業年月 :1999年10月
敷地面積 :約78,400u (約23,720坪)
延床面積 :約36,100u (約10,920坪)
店舗面積 :約22,800u (約6,900坪)
構造規模 :鉄骨造2階建(一部3階建)
営業時間 :物販 10:00〜20:00
レストラン 11:00〜22:00 ※店舗により異なります。
店 舗 数 :約130店舗
駐車台数 :約2,400台
設 計 :三井住友建設株式会社
施 工 :三井住友建設株式会社
スケジュール:2023年1月15日(日)をもって一時閉館
ホームページ:https://mitsui-shopping-park.com/mop/kobe/
運営管理 :三井不動産商業マネジメント株式会社
位置図
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三井不動産の商業施設(2022年6月時点)
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「三井不動産9BOX感染対策基準」について
三井不動産グループでは、安心して当社グループの施設をご利用いただくために、医学的・工学的知見に基づくわかりやすい感染対策が必須と考え、グループ共通の「三井不動産9BOX感染対策基準」を策定し、施設ごとの新型コロナウイルス感染対策を徹底しております。当社グループはオフィスビル、商業、ホテル、リゾート、ロジスティクス、住宅等、多様な施設を展開しており、当社グループだけでなく社会全体で共有しやすい項目として提示することで、社会共通の課題解決に貢献したいと考えています。
当社グループは引き続き、安心・安全な街づくりを通して持続可能な社会の実現に取り組んでまいります。
※参考リリース: https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2021/1001_01/
新型コロナウイルス感染拡大防止に向けた取り組みについて
三井不動産グループが運営する商業施設では、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、下記をはじめとした様々な取り組みを実施しております。
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※政府や都道府県の方針により取り組み内容が変更になる場合がございます。
三井不動産グループのSDGsへの貢献について
https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/esg_csr/
三井不動産グループは、「共生・共存」「多様な価値観の連繋」「持続可能な社会の実現」の理念のもと、人と地球がともに豊かになる社会を目指し、環境(E)・社会(S)・ガバナンス(G)を意識した事業推進、すなわちESG経営を推進しております。当社グループのESG経営をさらに加速させていくことで、日本政府が提唱する「Society 5.0」の実現や、「SDGs」の達成に大きく貢献できるものと考えています。また、2021年11月には「脱炭素社会の実現」、「ダイバーシティ&インクルージョン推進」に関し、下記の通りグループ指針を策定しました。今後も、当社グループは街づくりを通じた社会課題の解決に向けて取り組んでまいります。
【参考】
・「脱炭素社会実現に向けグループ行動計画を策定」
https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2021/1124/
・「ダイバーシティ&インクルージョン推進宣言および取り組み方針を策定」
https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2021/1129_02/
*本リリースの取り組みは、SDGs(持続可能な開発目標)における1つの目標に貢献しています。
目標 11 住み続けられるまちづくりを