プレスリリース

2022年4月14日
PwCコンサルティング合同会社



PwCコンサルティング、
エンプロイーエクスペリエンスサーベイ 2021-2022調査結果（速報版）を公開


PwCコンサルティング合同会社（以下、「PwCコンサルティング」）はこのほど、HR総研（ProFuture株式会社）と共同で、日本国内の企業を対象に（回答企業207社）エンプロイーエクスペリエンス（EX）の認知度や重要度、各社の取り組み状況に関する調査を実施し、速報版を公開しました。

調査により、従業員体験を示す言葉である「エンプロイーエクスペリエンス（EX）」という言葉の認知度は調査開始から比較すると、企業規模に関わらずこの数年間で日本企業の間で急速に広まっていることが明らかになりました。さらに、回答した企業の半数以上がEXを経営の重要課題と認識しており、EXの向上は企業全体で取り組まなければならないテーマになっていると考えられます。この背景には、人材獲得競争が激化しており、優秀人材の確保・引き留めや多様な人材への動機付けが各企業に一層求められるようになっていることが考えられます。

しかし、EX向上施策の実施状況については、2018年の調査時から実施率は上昇傾向にあり施策実行フェーズに移行しつつあるとみられるものの、多くは「部分的な検討・実施」に留まっている状況も明らかになりました。さらに、EX向上施策の成熟度を分析したところ、最もレベルが低いのは「ネットワーキング領域」であるということが分かりました。ワークスタイルオプションが充実したことでリモートワークも含めた働く環境が整備されつつあることがうかがえますが、ハイブリッドワークにおいて生産性高く働くための仕組み・仕掛け（従業員同士のつながりの充実に着目した施策等）を講じている企業はまだ少ないと見られます。

また、従業員エンゲージメントについて、EXとの関係性や調査の活用状況についても調査・分析を行ったところ、多くの企業は、従業員エンゲージメント調査の結果をどのように施策に落とし込めばよいのか分からないといった課題を抱えていることもわかりました。

EXと従業員エンゲージメントは強い相関があることから、今後は、EX向上をゴールとして掲げ、自社の従業員が抱えるペインを把握し解消していくといった、体系的な取り組みを進めることが解決策の一つの鍵になると考えられます。

調査結果の詳細につきましては、以下のURLよりご覧ください。
エンプロイーエクスペリエンス調査2021-2022【速報版】
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/employee-experience-survey.html