プレスリリース

2021年4月20日



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■スマートデバイスに関連するキーワードの認知度は上昇傾向にある
■コネクテッドホームのサービス導入を検討中の層が約3割、スマートデバイスの導入を検討中の層が約4割存在し、情報収集チャネルとしては対面でのフォローが可能な家電量販店を活用する傾向にある
■コロナ禍の影響により、消費者の意識において健康管理、世帯収支、防災／危機管理、娯楽／エンターテイメントへの関心が特に高まっている
■コネクテッドホーム・スマートデバイスを知人に勧めたい層は増加傾向にある

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2020年度は多くの企業にとって生き残りをかけた非常に大きな変革の年になりました。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大を経て、社会環境、顧客のニーズも大きく変化しており、その変化に対応できるかが重要な鍵を握っています。

エネルギー企業の事業環境においても、近年の市場の自由化、デジタル化などと合わせて、変化は待ったなしの重要な課題となっています。特に海外では、一足早くディスラプターと呼ばれる企業が、顧客のニーズの変化を捉えて、業界に大きなインパクトをもたらし始めており、スマートデバイスを用いた家庭内機器制御や蓄積データの活用により大手企業さえも対応を迫られる事態に発展しています。

このような状況下で、PwCコンサルティング合同会社では「コネクテッドホーム・スマートデバイス市場意識調査2020」を実施し、その結果を取りまとめました。

本調査は、全国の一般消費者を対象に、PwC Japanグループ内の専門組織「電力・ガスシステム改革支援室」が2018年度に引き続き実施したもので、家庭内で過ごす時間が増加した現在の国内のコネクテッドホーム・スマートデバイス使用の実態と普及に向けた課題を分析しています。

※調査結果の詳細は、「コネクテッドホーム・スマートデバイス市場意識調査2020」に掲載しています。ページ下部のリンクからダウンロードの上、ご覧ください。
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/electricity-market-survey2020.html