• トップ
  • リリース
  • 株式会社ビルドサロン、メタバース総研公式webサイト記事"基礎知識 NFTとは?特徴やメリット、企業・自治体の活用事例6選を紹介"において取材を受け、実例として記事内に掲載。

プレスリリース

株式会社ビルドサロン

株式会社ビルドサロン、メタバース総研公式webサイト記事"基礎知識 NFTとは?特徴やメリット、企業・自治体の活用事例6選を紹介"において取材を受け、実例として記事内に掲載。

(DreamNews) 2023年08月09日(水)13時30分配信 DreamNews



法人向けオンラインサロン制作・開発業務を専門で承る株式会社ビルドサロン(本社:東京都新宿区、 代表取締役:上村 十勝)は、2023年8月6日、株式会社メタバース総研の公式メディアに"企業のNFT活用事例"として取材を受け、掲載されました。

-----------------------------------------------

株式会社ビルドサロンは、オンラインサロンにフォーカスした法人向けWEBシステム開発会社です。BCCC(一般社団法人ブロックチェーン推進協会)に正式加盟しており、確かな技術力でNFT開発を行なっています。

NFTに強いエンジニアが多数在籍しており、以下のような数多くの開発・制作実績があります。

・NFTを活用したオンラインサロン会員権付与
・特定のNFTを所有している会員のみが閲覧・視聴できるようなコンテンツの実装
・NFTのマーケットプレイス構築
・NFTアートをオンラインサロン内で販売
・NFTカードのトレーディングカードを発行・会員に配布
・オンラインサロンに会員登録して遊べるNFTゲーム開発

また、チャットツールを活用した開発の他に、担当者と会話形式で相談することもできるため、システム開発を担当したことのない場合でも開発をスムーズに進めることが可能です。

さらに詳しく知りたい方はこちらの公式HPをご覧ください。

-----------------------------------------------

株式会社メタバース総研HP

https://metaversesouken.com/


株式会社ビルドサロン掲載記事URL

https://metaversesouken.com/metaverse/nft-2/#WEB

株式会社メタバース総研は、メタバース/XRを暮らしの当たり前にをコンセプトに、国内最大級のビジネス向けメタバースメディアを運営する企業である。取材やインタビュー記事に基づき、最先端事例を紹介するメディアを運営している。
■ オンラインサロン開発制作のお見積もり

今回取材を受けたNFT関連開発も含め、すぐにオンラインサロン制作開発のお見積もりが可能です。

ビルドサロンの無料お見積もりフォーム( https://buildsalon.co.jp/estimate )にアクセスし、必要項目を埋めて送信してください。

お見積もりは無料です。 お気軽にご利用ください。

--------------------------------------------------------------------------------------

■ 株式会社ビルドサロンとは

オンラインサロンの制作・開発を専門で請け負っているウェブサイト制作会社。

https://buildsalon.co.jp

国際セキュリティ規格 ISO27001認証取得済


■ リリースと取材に関するお問い合わせ

本社HP: https://buildsalon.co.jp

メール: info@buildsalon.co.jp

電話: 03-6822-4723(代表)

お問い合わせフォーム: https://buildsalon.co.jp/contact

公式LINE: https://lin.ee/psX1A0C

--------------------------------------------------------------------------------------

■ ビルドサロンの事業内容

株式会社ビルドサロンは、オンラインサロンの専門事業者です。オンラインサロン制作業界 No.1。

・自前オンラインサロンの開発及び制作事業
・オンラインサロン運営代行業務
・既存オンラインサロンのページデザイン
・オンラインサロン関連 CMS プラグインの開発
・既存ブログからのコンテンツ移行作業
・その他会員制サイトの受託開発業
・オンラインサロン運用ブログの運営

https://buildsalon.co.jp/blog

※当プレスリリースに記載の商品名、サービス名は一般に日本もしくは外国における各社の商標または登録商標です。

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります。



このページの先頭へ戻る