プレスリリース

株式会社幻冬舎のグループ会社、株式会社幻冬舎メディアコンサルティング（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：久保田貴幸）は、『JAPAN BRAND STRATEGY 今治タオルの発展とともに歩んだタオルメーカーの奮闘』（村上 誠司 著）を2023年3月22日に発売いたしました。
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一時は消滅の危機に瀕した
今治のタオル産業が再生できた理由とは――
今治の名を世界に知らしめた産地の努力と、あるタオル工場の物語。

愛媛県北部に位置する今治市は瀬戸内海に面し半島といくつかの島々からなります。古くから海運業で栄えてきた地域ですが全国的な知名度は低く、以前は読み方すら分からない人がほとんどでした。
そんな地方都市の名を全国に知らしめたのが「今治タオル」です。
水滴が瞬時に消える吸水性とやわらかな肌触りをもった最高級タオルは市場で確固たる地位を確立し、今や世界の一流ホテルにも採用されるほどのブランドへと成長しています。
今でこそ、その名が知られるようになった今治タオルですが、ここまでの道のりは決して楽なものではなく、一時は地場産業消滅の危機まで追い込まれていたのです。高度経済成長期において、ＢｔｏＢ領域で生産数を伸ばしたもののバブル崩壊とともに売上が減少、加えて１９９０年代には中国製タオルを中心とした安い輸入品が台頭し今治タオルの生産量は大きく減少しました。この不況を乗り越えられずに消えていったタオルメーカーはいくつもあり、著者が経営する丸栄タオルも必死の営業活動やオリジナル商品の開発を試みましたが、あまり大きな効果は得られず、今治タオルの衰退とともに経営状況が悪化していきました。
状況をなんとか打開すべく今治タオル工業組合では、２００３年に今治市から補助金を受け東京・銀座に今治タオル専門店をオープンしましたが、結果が出ないまま３年で撤退することになりました。もはや今治タオル産業は消滅するのではないか、という話も飛び交っていたときに、ある出来事がきっかけで、状況は大きく好転していきました。２００６年、中小企業庁が手掛ける「JAPANブランド育成支援事業」に今治タオルが採択されたのです。クリエイティブ・ディレクターの佐藤可士和氏を中心にブランドづくりはスタートし、丸栄タオルも、独自で新たに銀座に店舗を出店するなど、大勝負に打って出ました。地道に営業活動を続け、ブランドを発信し続けていくなかで少しずつ変化が起きました。「別次元の使い心地の、すばらしいタオルがある。」そんな評判が広まり、メディアで次第に取り上げられるようになったのです。今治タオルの名が浸透していくことで丸栄タオルの経営状況も回復し、売上は伸びていきました。まさにどん底からの逆転劇でした。
本書は、一度は消滅の危機に瀕した今治タオルがなぜ再び蘇り、日本が誇るブランドとなることができたのか、そして丸栄タオルがどのように経営をＶ字回復させたかを克明に描いています。
厳しい状況が続いていても、新たなアクションを起こし続けることで必ず逆転できる――。中小企業経営者にとって経営の道標となる一冊です。
【書籍情報】
書　名：『JAPAN BRAND STRATEGY 今治タオルの発展とともに歩んだタオルメーカーの奮闘』
著　者：村上 誠司（ムラカミ セイジ）
発売日：2023年3月22日
定　価：1,600円（税込価格 1,760円）
体　裁：四六判・並製／190ページ
ISBN ：978-4-344-94149-6

【目次】
序章　　ジャパンブランドストラテジー ―――
　　　　高級タオルブランド「今治タオル」の幕開け
第１章　戦後、繊維産業が栄え今治は一大タオル産地に――
　　　　時流に乗り下請けとして産声を上げた丸栄タオル
第２章　各タオルメーカーと協力して始まった「今治タオルプロジェクト」――
　　　　売上立て直しの第一歩として挑戦したＳＰＡ（製造直販）事業
第３章　「今治タオル」を全国へ――
　　　　今治ブランドの認知向上を追い風に組合に先駆けて自社オリジナルタオルで東京・銀座へ出店
第４章　日本のものづくりは世界で通用すると信じて――
　　　　高品質のタオルで販路拡大を目指し海外市場に挑戦
第５章　顧客ニーズの追求が今治ブランドのものづくりを強化する――

【著者プロフィール】
村上 誠司 （ムラカミ セイジ）
1959（昭和34）年８月17日生まれ。愛媛県今治市出身。立正大学卒業後、日本橋の繊維問屋で３年修行ののち、丸栄タオルに入社して営業を担当する。専務として会社の実質的な運営を担い始めた1997（平成9）年に舌癌を患い、生死の境をさまよう。2004（平成16）年３月、代表取締役に就き、丸栄タオルの２代目社長となる。以後、プライベートブランドの設立や銀座への出店など数々の施策を打ち、それが成長の原動力となった。ラジオ番組の出演や地域団体での講演など情報発信も積極的に行っている。