プレスリリース

累計会員数100万人を突破した、本の要約サービス「flier」を運営する株式会社フライヤー（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO　大賀康史）は、野村不動産株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長　松尾大作）が展開するサテライト型シェアオフィス「H１T（エイチワンティー）」に「flier」を提供することになりました。
利用可能店舗は直営店157店舗（一部店舗を除く）で、「My書斎サブスクプラン」を契約した方のみとなります。



■本の要約サービス「flier」について
「flier」はビジネス書の新刊や話題の本、名著などを1冊10分で読める形に要約して提供しているサービスです。効率良くビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたいビジネスパーソンに利用されており、現在3,000冊を超える要約が読み放題となっております。音声版の機能もあり、要約を耳で聴くことも可能です。
社会全体の学び意欲の高まりを受けて「個人」や「法人」のユーザーが増えていますが、利用者のサポートを目的として図書館、ホテル、休憩室などに導入できる「施設型」も広がっています。

■導入の目的
社会的にリスキリング、学びなおしの意欲が高まる中、H１Tを利用する方に、ビジネスのヒントやスキルを身につけてもらいたいと考え、効率的に本からの学びが得られるflierを導入することになりました。今回のBtoBtoCでの導入は、フライヤーの代理店である（株）NetTimeJapan協力のもと実現しております。

■利用対象者
野村不動産株式会社が展開する法人向けサテライト型シェアオフィス「H１T（エイチワンティー）」と法人契約している企業の社員限定で、土・日・祝日にオフィスを個人利用できる「My書斎サブスクプラン」を契約した方が、12月3日（土）から「flier」をご利用いただけることになりました。直営店の157店舗（一部店舗を除く）でのみご利用可能です。なお、H１T店舗外では、ご利用いただけませんのでご注意ください。

■利用可能施設一覧
全国157店舗の「H１T」直営店（一部店舗を除く）にてご利用いただけます。詳細は下記URLからご確認ください。
https://www.h1t-web.com/offices/



■ご利用方法について
H１Tエリア内の「Wi-Fi」に接続して、H１Tのマイページ内にある会員特典クーポンサイトよりご利用可能です。

■野村不動産株式会社　会社概要
企業名　：野村不動産株式会社
代表者　：代表取締役社長　松尾大作
設立　　：1957年4月15日
事業内容：マンション分譲事業、戸建分譲事業、投資・開発事業、ビルディング事業、
建築・設計事業、資産運用事業　など
所在地　：〒160-0023　東京都新宿区西新宿1丁目26番2号
HP　　 ：https://www.nomura-re.co.jp/

■株式会社 NetTimeJapan　会社概要
企業名　：株式会社 NetTimeJapan
代表者　：代表取締役 : 大場健嗣
設立　　：2018年3月13日
事業内容：コンテンツ流通事業、インターネット広告事業
所在地　：150-0011　東京都渋谷区東1丁目26-30 宝ビル5F
HP　　 ：https://www.nettimejapan.com/

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累計会員数100万人突破、法人契約も好調
ビジネス書1冊の大筋を10分で理解できる、書籍要約サービス「フライヤー」
要約は3,000冊超え　ビジネスパーソンの“スキマ時間”活用に一役
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株式会社フライヤーは、本の要約サービス「flier（フライヤー）」を運営する、ITベンチャー（2013年6月設立）です。最大の特長は「書評（レビュー）」ではなく「要約」である点です。書き手の主観が入る書評とは異なり、著者の主張や論理（重要ポイントや全体像）を忠実にまとめ、読者に伝えます。書評でないため、出版社と著者から要約の許可を得る必要があり、要約した原稿にも目を通していただくことで、高品質なサービスを提供しています。

要約の文字量は4000字ほどで、10分程度で読める工夫をしています。「フライヤー」には、新刊（掲載書籍の8割）を中心に、毎日1冊の要約文をアップ。現在3,000冊超（2022.11）を掲載しています。要約記事は自社の編集者に加えて、経験豊富な外部ライター約50人が作成します。

サービスは、出版社や書店からも好評です。要約を読み終えた人の15〜20%がアマゾンなどのECサイトへアクセスします。多くの出版社から「書籍の売り上げが上がった」「増刷になった」といった評価を得ています。

書店チェーンの「未来屋書店」（イオングループ）では、書籍のPOPに付くQRコードから、フライヤー内の要約ページを“立ち読み”できる施策を展開し、対象書籍の売り上げを伸ばしています。この実績が評価され、大手書店と「フライヤー棚」を設置したフェアを協業しています。

利用者は、通勤や休憩時といったスキマ時間を有効活用し、効率よくビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたい知的好奇心の旺盛なビジネスパーソンです。

最近は、社員教育の一環として法人契約する企業も増え続けています。また、AIの音声読み上げ機能や、ユーザー同士で要約から得た学びを情報交換（シェア）するSNSサービスなど、新たな施策も好調です。日本の人事部「HRアワード2021」ではプロフェッショナル部門の人材開発・育成部門で「flier法人版」が最優秀賞を受賞しました。