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プレスリリース

株式会社フライヤー

本の要約サービスフライヤー ユニマット ミライオフィスと業務提携 コワーキングスペース「ワークコート」でflierの利用が可能に

(DreamNews) 2022年11月07日(月)10時00分配信 DreamNews

累計会員数98万人を突破した、本の要約サービス「flier」を運営する株式会社フライヤー(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO 大賀康史)は、株式会社ユニマット ミライオフィス(本社:東京都港区南青山2-12-14、代表取締役社長 菅田貴人)と業務を提携し、同社が展開する会員制コワーキングスペース「ワークコート」全4箇所で11月7日からflierがご利用できるようになりました。



「flier(フライヤー)」はビジネス書の新刊や話題の本、名著などを1冊10分で読める形に要約して提供しているサービスです。効率良くビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたいビジネスパーソンに利用されており、現在3,000冊を超える要約が読み放題です。

社会全体の学び意欲の高まりを受けて「個人」や「法人」のユーザーが増えていますが、利用者のサポートを目的として図書館、ホテル、休憩室などに導入できる「施設型」も広がっています。

●「施設型」について
あらかじめ登録された「Wi-Fiスポットのエリア内」でPC、スマートフォンおよびタブレットをWi-Fiに接続するだけで「flier」が利用できるようになります。
要約の閲覧は、来店者の方がご自身の端末で利用する方法、施設側でご用意した端末を来店者に貸し出して利用する方法のいずれでもご利用可能ですが、今回はご自身の端末でご利用ください。

利用は2ステップ:(1) Wi-Fi に接続  (2)「 https://nettime.jp/workcourt/」へアクセス




▼フライヤー利用イメージ



■ワークコートについて
ワークコートは青山、渋谷、白金、学芸大学など、都心からアクセス抜群なエリアに位置する会員制コワーキングスペースです。施設規模は各エリア最大級を誇り、広々としたワークスペース、洗練されたインテリア、細やかなサービスやサポート体制があり、安心してお仕事に集中できる環境が整っています。ドロップイン利用や会議室のみの利用も可能です。

■利用可能施設一覧
・青山アラマンダワークコート(東京都港区北青山2-7-13 プラセオ青山ビル3F)
・ワークコート渋谷松濤(東京都渋谷区松濤1-28-2)
・ワークコート白金(東京都港区白金3-23-6)
・ワークコート学芸大学(東京都目黒区鷹番3-6-7)
※運営会社:株式会社ユニマット ミライオフィス



■株式会社ユニマット ミライオフィス 会社概要
企業名 :株式会社ユニマット ミライオフィス
代表者 :代表取締役 菅田 貴人
設立  :2020年7月
事業内容:会員制コワーキングスペース・シェアオフィス・レンタルオフィス「WORK COURT」 事業の運営管理、会員制シェアオフィスなどの企画・開発・運営管理。
所在地 :〒107-0062 東京都港区南青山2-12-14
HP   :https://work-court.com/

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累計会員数98万人突破、法人契約も好調
ビジネス書1冊の大筋を10分で理解できる、書籍要約サービス「フライヤー」
要約は3,000冊越え ビジネスパーソンの“スキマ時間”活用に一役
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(株)フライヤーは、本の要約サービス「flier(フライヤー)」を運営する、ITベンチャー(2013年6月設立)です。最大の特長は「書評(レビュー)」ではなく「要約」である点です。書き手の主観が入る書評とは異なり、著者の主張や論理(重要ポイントや全体像)を忠実にまとめ、読者に伝えます。書評でないため、出版社と著者から要約の許可を得る必要があり、要約した原稿にも目を通していただくことで、高品質なサービスを提供しています。

要約の文字量は4000字ほどで、10分程度で読める工夫をしています。「フライヤー」には、新刊(掲載書籍の8割)を中心に、毎日1冊の要約文をアップ。現在3,000冊超(2022.10)を掲載しています。要約記事は自社の編集者に加えて、経験豊富な外部ライター約50人が作成します。

サービスは、出版社や書店からも好評です。要約を読み終えた人の15〜20%がアマゾンなどのECサイトへアクセスします。多くの出版社から「書籍の売り上げが上がった」「増刷になった」といった評価を得ています。

書店チェーンの「未来屋書店」(イオングループ)では、書籍のPOPに付くQRコードから、フライヤー内の要約ページを“立ち読み”できる施策を展開し、対象書籍の売り上げを伸ばしています。この実績が評価され、大手書店と「フライヤー棚」を設置したフェアを協業しています。

利用者は、通勤や休憩時といったスキマ時間を有効活用し、効率よくビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたい知的好奇心の旺盛なビジネスパーソンです。

最近は、社員教育の一環として法人契約する企業も増え続けています。また、AIの音声読み上げ機能や、ユーザー同士で要約から得た学びを情報交換(シェア)するSNSサービスなど、新たな施策も好調です。日本の人事部「HRアワード2021」ではプロフェッショナル部門の人材開発・育成部門で「flier法人版」が最優秀賞を受賞しました。



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