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プレスリリース
OEMの最新ソフトウェアアップデートに関する詳細情報をまとめたExcelデータベースと最新動向をまとめたPPTレポート「OTA及びソフトウェアアップデートによる情報提供の最新動向ガイド」をリリース
英国に本社を置き自動車技術に関する調査およびコンサルティングを手掛けるSBD Automotiveジャパン(名古屋市)では、OEMが提供するファームウェアおよびソフトウェアのOTAアップデートについてまとめたレポート「OTA及びソフトウェアアップデートによる機能提供の最新動向ガイド」を2022年5月26日に発行しました。
自動車業界では、OTA(Over-The-Air)やFOTA(Firmware-Over-The-Air)アップデートを車両開発およびライフサイクル戦略の中心に据える新規プレーヤーが増加しています。FOTAアップデートは従来のOTAアップデートとは異なり、車両のハードウェア機能を直接追加、または強化します。現在、TeslaなどのOEMの車両では、定期的なアップデートが提供されており、生産時にインストールされたソフトウェア機能やファームウェア機能のロックを解除することが可能です。
本書では各OEMのOTAによる提供機能や対応モデル、リリースサイクルが流動的に変化している中、常に最新状況が把握できるよう、OTAに関する各OEMの最新動向を四半期ごとにまとめ提供します。また、現在OEMが提供しているアップデート、そのプロセスで利用されている技術についても紹介します。 OTAを提供している車種をデータベースとしてエクセルに整理するとともにキーポイントをPPTレポートにまとめます。
https://insight.sbdautomotive.com/rs/164-IYW-366/images/IB_638_OTA_and_SW_Delivered_Features_Guide_JPN.pdf
<<本書の構成>>
<PPTレポート>
はじめに
・OTAの5ドメイン
・OTAのタイムライン
・車両登録台数の予測
・ソフトウェア対応サービス
・OTAの改善-その重点ポイントは?
注目すべき発表
・戦略的発表
・OTAアップデートおよびソフトウェア関連のバグ修正
・最新情報
OEMおよび市場概説
・OTAドメインおよび機能別販売台数
・OTAドメイン占有率とOEMの主な推進要因
・デジタルコックピットとインフォテイメント
・ADAS
・コンフォート、ボディ、およびキャビン
・パワートレイン
・セキュリティ、その他、およびバグ修正
・2021年販売車両のOTAリリース頻度
・インストール所要時間
・ベストプラクティス:ユーザーエクスペリエンス
・コネクティビティチャネルと料金設定
<Excelデータベース>
OEMが提供するファームウェアおよびソフトウェアのOTAアップデートの下記項目について掲載
・OEM
・対象車種
・最新年式
・過去のOTAリリース年
・アップデート対象ドメイン:デジタルコックピット/インフォテイメント、ADAS、コンフォート/ボディ/キャビン、パワートレイン、セキュリティ/その他/バグ修正
・コネクティビティのタイプ:組み込み、テザリング(SIMスロット/Wi-Fi)、スマートフォン
・最新のアップデート対象機能
・最新バージョン
・最終アップデート日
・最新のOTAの配信対象ヘッドユニット
・サブスクリプション料金:無料、有料(料金)
・サブスクリプションサービス
・アップデートの所要時間
・アップデートの所要時間(概算)(分)
・OTA経由でのリコール
・アップデート方法
・今後の動向
・OTA情報用ウェブサイトの簡潔度:簡単/中程度
・リリースノート
・備考
<レポートの詳細>
https://insight.sbdautomotive.com/rs/164-IYW-366/images/IB_638_OTA_and_SW_Delivered_Features_Guide_JPN.pdf
本レポートの詳細に関するお問い合わせは下記にて承っております。
SBD Automotiveジャパン
〒460-0002 名古屋市中区丸の内2-18-22三博ビル6F
Tel: 052 253 6201
E-mail: postbox@sbdautomotive.com
https://www.sbdautomotive.com/ja/
【SBD Automotiveについて】
英国を本拠とする自動車技術の調査・コンサルティング会社です。1997年の創業以来、日本、欧州(英国とドイツ)、米国、中国の拠点から自動車業界に携わるクライアントをグローバルにサポートしています。
クライアントは自動車メーカー、サプライヤー、保険業界、通信業界、政府・公的機関、研究機関など自動車業界のバリューチェーン全体。調査対象エリアは欧州、北米、中国、ブラジル、インド、ロシア、東南アジアなど世界各国の市場を網羅。自動車セキュリティおよびIT、コネクテッドカー、自動運転などの分野において調査を実施、各種レポートやコンサルティングサービスを提供しています。