プレスリリース
累計会員数92万人を突破した本の要約サービス「flier (フライヤー)」を運営する株式会社フライヤー (本社:東京都千代田区、代表取締役CEO 大賀康史)は、高知県を中心にTSUTAYAを運営している株式会社ウイル(本社:高知市、代表取締役社長 中村彰宏)と業務を提携。3月7日(月)から県内6店舗のTSUTAYAで「flier」棚を設置することになりました。今後は書目を定期的に入れ替えながら継続的に棚を展開していく予定です。
■フェア概要
flierで要約を公開している2700冊以上の書籍の中から、要約閲覧数上位を集めた「月間ランキング」と新刊や人気の本などを集めた「話題の本」のカテゴリーに分けて、最大15銘柄の書籍を展開します。(※店舗によって展開点数や内容が異なります)
また、各書籍のPOPに掲載されているQRコードからflierの要約ページにアクセスでき本の重要ポイントや全体像を知ることができる「非接触立ち読み」が体験できます。展開銘柄は、今後順次入れ替え予定です。
■ 株式会社ウイル 本・エコブック SV 鎌倉 綾様
この度フライヤー様のご協力のもと、高知県内のTSUTAYA6店舗でコラボフェアを実施することにいたしました。
本との出会い方も多様になってきました。TSUTAYAに足を運んでくださった方が、より良いビジネス書と出会える機会になること、またフライヤー様のサイトを利用された方が、TSUTAYAにも足を運んでいただくきっかけになることを願っております。
高知の本屋として知的好奇心を刺激し、生活がより楽しく豊かになるようなお手伝いをしたいと思います。ぜひ春からの新生活にもお役立てください。
<TSUTAYA 中万々店 展開写真>
■フェア展開書籍一例
【月間ランキング】
1位:人は聞き方が9割(すばる舎/永松茂久)
2位:うまくいっている人の考え方 完全版(ジェリー・ミンチントン/ディスカヴァー・トゥエンティワン)
3位:整える習慣(小林弘幸/日本経済新聞出版)
【話題の本】
・会議の強化書(高橋輝行/あさ出版)
・すごい「数値化」仕事術(三木雄信/PHP研究所)
・サクッとわかるビジネス教養 マネジメント(遠藤功/新星出版社)
■フェア実施店舗:6店舗
【10点展開】
TSUTAYA 御座店
TSUTAYA 土佐道路店
TSUTAYA 南国店
TSUTAYA 高岡店
TSUTAYA 四万十店
【15点展開】
TSUTAYA 中万々店
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累計会員数92万人突破 要約は2700冊超え
ビジネス書1冊の大筋を10分で理解できる書籍要約サービス「flier」
ビジネスパーソンの“スキマ時間”活用に一役
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株式会社フライヤーは、本の要約サービス「flier(フライヤー)」を運営する、ITベンチャー(2013年6月設立)です。最大の特長は「書評(レビュー)」ではなく「要約」である点です。書き手の主観が入る書評とは異なり、著者の主張や論理(重要ポイントや全体像)を忠実にまとめ、読者に伝えます。書評でないため、出版社や著者から要約の許可を得る必要があり、要約した原稿にも目を通していただくことで、高品質なサービスを提供しています。
要約の文字量は4000字ほどで、10分程度で読める工夫をしています。「flier」には、新刊(掲載書籍の8割)を中心に、毎日1冊の要約文をアップ。現在2700冊超(2021.12)を掲載しています。要約記事は自社の編集者に加えて、経験豊富な外部ライター約50人が作成します。
サービスは、出版社や書店からも好評です。要約を読み終えた人の15〜20%がアマゾンなどのECサイトへアクセスします。多くの出版社から「書籍の売り上げが上がった」「増刷になった」といった評価を得ています。
書店チェーンの「未来屋書店」(イオングループ)では、書籍のPOPに付くQRコードから、flier内の要約ページを“立ち読み”できる施策を展開し、対象書籍の売り上げを伸ばしています。この実績が評価され、大手書店と「flier棚」を設置したフェアを協業しています。
利用者は、通勤や休憩時といったスキマ時間を有効活用し、効率よくビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたい知的好奇心の旺盛なビジネスパーソンです。
最近は、社員教育の一環として法人契約する企業も増え続けています。また、AIの音声読み上げ機能や、ユーザー同士で要約から得た学びを情報交換(シェア)するSNSサービスなど、新たな施策も好調です。日本の人事部「HRアワード2021」ではプロフェッショナル部門の人材開発・育成部門で「flier法人版」が最優秀賞を受賞しました。
要約書籍の冊数増とともに、累計会員数もサービス開始から右肩上がりで、現在の同会員数は2年前の2倍強(前年比も1.5倍)と近年急拡大。法人契約社数も好調で、2年前の3倍強の増加率で急伸しています。今後は、2022年2月に92万人に達した個人と法人を合算した累計会員数を、2022年中に120万人超まで引き上げたい考えです。