プレスリリース

累計会員数91万人を突破した本の要約サービス「flier」を運営する株式会社フライヤー（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO 大賀康史）は、福井県を中心に書店を運営している株式会社勝木書店（本店：福井県福井市、代表取締役 小川慎二郎）と業務提携を実施し、SuperKaBoS 新二の宮店にて「flier」フェアを2022年1月11日に開始しました。



フライヤーで要約を公開している書籍の中から、「月間ランキング」と「話題の本」のカテゴリーにて合計15銘柄の書籍を展開します。また、各書籍のPOPに掲載されているQRコードからflierの要約ページにアクセスでき、本の重要ポイントや全体像を知ることができます。展開銘柄は、今後順次入れ替え予定です。

■「勝木書店 SuperKaBoS 新二の宮店」店舗概要
所在地：福井県福井市二の宮5-18-8
電話番号：0776-27-4678
営業時間：9:30〜23:00
URL：https://www.katsuki-books.jp/shop/?Cd=2

＜フェア展開書籍一例＞
【月間ランキング】
1位：世界の「頭のいい人」がやっていることを１冊にまとめてみた（中野信子／アスコム）
2位：神メモ（原邦雄／すばる舎）
3位：気持ちよく人を動かす（高橋浩一／クロスメディア・パブリッシング）
4位：多分そいつ、今ごろパフェとか食ってるよ。（Jam、名越康文（監修）／サンクチュアリ出版）
5位：毎日がうまくいく朝のスイッチ（大嶋信頼／あさ出版）

【話題の本】
・最強脳（アンデシュ・ハンセン／新潮社）
・諦めの価値（森博嗣／朝日新聞出版）
・気くばりがうまい人のものの言い方（山�ｱ武也／三笠書房）
・貯金感覚でできる3000円投資生活デラックス（横山光昭／アスコム）
・トヨタの会議は30分（山本大平／すばる舎）
・推しエコノミー（中山淳雄／日経BP）
・神・時間術（樺沢紫苑／大和書房）
・本当の自由を手に入れる お金の大学（両＠リベ大学長／朝日新聞出版）
・人は話し方が9割（永松茂久／すばる舎）
・「すぐやる人」と「やれない人」の習慣（塚本亮／明日香出版社）




　　　　　　　　　　写真：勝木書店 SuperKaBoS 新二の宮店での展開の様子


　　　　　　　　　累計会員数91万人突破、2年前の2倍強と近年急成長、法人契約も好調
　　　　　　　　ビジネス書1冊の大筋を10分で理解できる、書籍要約サービス「フライヤー」
　　　　　　　　　　要約は2700冊越え、ビジネスパーソンの“スキマ時間”活用に一役

株式会社フライヤーは、本の要約サービス「flier（フライヤー）」を運営する、ITベンチャー（2013年6月設立）です。最大の特長は「書評（レビュー）」ではなく「要約」である点です。書き手の主観が入る書評とは異なり、著者の主張や論理（重要ポイントや全体像）を忠実にまとめ、読者に伝えます。書評でないため、出版社と著者から要約の許可を得る必要があり、要約した原稿にも目を通していただくことで、高品質なサービスを提供しています。

要約の文字量は4000字ほどで、10分程度で読める工夫をしています。「flier」には、新刊（掲載書籍の8割）を中心に、毎日1冊の要約文をアップ。現在2700冊超（2021.12）を掲載しています。要約記事は自社の編集者に加えて、経験豊富な外部ライター約50人が作成します。

サービスは、出版社や書店からも好評です。要約を読み終えた人の15〜20%がアマゾンなどのECサイトへアクセスします。多くの出版社から「書籍の売り上げが上がった」「増刷になった」といった評価を得ています。

書店チェーンの「未来屋書店」（イオングループ）では、書籍のPOPに付くQRコードから、flier内の要約ページを“立ち読み”できる施策を展開し、対象書籍の売り上げを伸ばしています。この実績が評価され、大手書店と「flier棚」を設置したフェアを協業しています。

利用者は、通勤や休憩時といったスキマ時間を有効活用し、効率よくビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたい知的好奇心の旺盛なビジネスパーソンです。

最近は、社員教育の一環として法人契約する企業も増え続けています。また、AIの音声読み上げ機能や、ユーザー同士で要約から得た学びを情報交換（シェア）するSNSサービスなど、新たな施策も好調です。日本の人事部「HRアワード2021」ではプロフェッショナル部門の人材開発・育成部門で「flier法人版」が最優秀賞を受賞しました。

要約書籍の冊数増とともに、累計会員数もサービス開始から右肩上がりで、現在の同会員数は2年前の2倍強（前年比も1.5倍）と近年急拡大。法人契約社数も好調で、2年前の3倍強の増加率で急伸しています。今後は、2022年1月に91万人に達した個人と法人を合算した累計会員数を、2022年中に120万人超まで引き上げたい考えです。